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フェイスブックの急成長の歴史は、この情報化時代の創世神話と言っても過言ではない。ハーヴァード大学の学生向け交流サイトにすぎなかったFacebookは、やがてほかの名門大学の学生たちにも開放され、全米の大学へと広がり、そして全世界を席巻した。

Facebookのアカウントはさまざまなサイトへのログインにも使えるようになり、コミュニケーションアプリ「Messenger（メッセンジャー）」はメールやSMSに匹敵するコミュニケーションツールとなった。大地震などの災害時には、安否を知らせるうえで欠かせないツールだ。フィリピンなどの一部の国では、Facebookが実質的に「インターネット」と同義語のようになっている。

まるでビッグバンを思わせるような勢いは、次のようなシンプルかつ聡明な洞察によるものだった。

人間とは「社会的動物」である。ところが、インターネットは“掃き溜め”だ。そんな場所で人々は実名を晒し、個人情報を公開することを恐れるだろう。この問題を解決すればいい。個人情報を含む投稿をしても安全だと信じさせることができれば、人々は喜んで個人情報をシェアするはずだ。

さらにプライヴェートで共有された情報や人間関係をデータベース化し、マーケティングの材料として広告業者が利用できるようにする。こうしてつくられたプラットフォームは、21世紀初頭における最も重要なメディアテクノロジーのひとつになる──。

だが、この洞察がもっていた力と同じくらいに、フェイスブックの拡大戦略は強引な力に突き動かされていた。

競争相手を蹴落とす「いつもの手」

最高経営責任者（CEO）のマーク・ザッカーバーグは、フェイスブックの「明白なる使命」を強い意志をもって執行する立場にあり、手段を選ばない非情さをも併せもっていた。そして、もち前の鋭い嗅覚で「正しい方向」へと進むすべを理解していた。

フェイスブックの設立当初に掲げられていたスローガン「即座に行動せよ、そして破壊せよ（move fast and break things）」は、開発部門の社員だけに向けられたメッセージではなかった。それは無数のきわどいトレードオフ──すなわちユーザーの個人情報にまつわる多くの問題を解決していくための哲学であり、このプラットフォームの成長を加速させる源泉でもあった。

こと競争相手のことになると、ザッカーバーグは容赦なかった。背後に迫ってきた相手は買収するか、完膚なきまでに打ちのめそうとした。こうしてフェイスブックはライヴァルを蹴落としていった。そして人々がニュースを知り、“消費”する手段までも独占していった。

ところが2012年までさかのぼると、オンラインでのニュース配信において最も盛り上がっていたソーシャルネットワークはFacebookではなく、Twitterだった。140文字という制約ゆえにニュースの拡散スピードを速めて、ニュース業界における影響力を高め、Facebookよりも急速に成長していた。「当時のTwitterは本当に脅威で、恐るべき存在でした」と、当時の経営判断に深く関与していたフェイスブック元幹部は振り返る。

ザッカーバーグは、買収に応じない競争相手の多くに適用してきた戦略を、ここでも実行に移した。相手のやり方を盗み、それからライヴァルを叩き潰したのだ。

まず、ユーザーの新着情報や個人の投稿が表示される場だったFacebookの「ニュースフィード」にメディアのニュースを組み込み、記事の見出しや著者が表示される仕組みに変えた。さらにフェイスブックは密かにジャーナリストたちと会談を重ねた。そして読者にニュースを届ける手段として、いかにFacebookのニュースフィードが優れているかを喧伝した。

ニュースを「支配」することの意味

13年の終わりには、Facebookのトラフィックは競合するニュースサイトの2倍になった。Twitterはユーザー離れを起こすまでに追い込まれた。15年半ばには、Facebookはニュースサイトへの読者の誘導回数でGoogleをしのぎ、Twitterの13倍にまで急成長した。

さらにこの年フェイスブックは、メディア企業がFacebook上に記事を直接掲載できる「インスタント記事（Instant Articles）」機能を導入した。この機能を導入したメディアは記事の表示速度を向上させ、より目立たせられるようになったが、記事がどう扱われるかにはついては関与できなくなった。

衰退の一途をたどっていたメディア業界は、この機能に飛びついた。こうしてフェイスブックは、あらゆるニュースを実質的に手中に収めた。

「FacebookでTwitterと同じことができるなら、わざわざTwitterを使う理由はないだろう？」と、フェイスブック元幹部は言う。「いま、Snapchatを相手にやっているようなことを、そのころはTwitterに対してやっていたんだ」

だがフェイスブックは、ニュース業界の「支配者」になることが何を意味するのか、深くは考えていなかったようだ。

報道に携わる者は誰しも、記事のクオリティーや正確さに細心の注意を払う。そして「ポルノは徹底して排除する」「著作権は守る」といった厳格なルールも設けている。それに引き換えフェイスブックでは、既存のマスメディアなら慎重に慎重を重ねて検討するような問題を、ほんの数人だけ雇った“ジャーナリスト”が気休め程度に議論するだけだった。

法的な免責という後ろ盾

公正な記事とは何か？ 事実とは何か？ 「ニュース」「分析」「風刺」「オピニオン」をそれぞれどのように識別するのか？ フェイスブックは長らく、自分たちはこうした議論からは“免責”されると考えてきたようだった。フェイスブックはあくまでテクノロジー企業であって、「あらゆるアイデアを掲載するためのプラットフォーム」なのだから、と。

Facebookはオープンでニュートラルなプラットフォームである──。フェイスブックの社内に満ちていたそんな考えは、どこか宗教的でさえあった。

新しいメンバーは誰であれ、最高商品責任者（チーフプロダクトオフィサー、CPO）であるクリス・コックスのレクチャーを受ける。そこでは、20世紀の電話がそうであったように、Facebookは21世紀のまったく新しいコミュニケーションプラットフォームであると教えられる。

“教義”に納得できないものがいたとしても、1996年に施行された「通信品位法」の第230条は会社の味方だった。この法律は、ユーザーによるインターネット上の投稿の信頼性について“仲介者”の責任を問わない、という内容だ。

仮にフェイスブック自身がコンテンツを作成したり編集したりするなら、この免責条項が適用されなくなる危険を冒すことになりかねない。また、ユーザーによる数十億件もの日々の投稿すべてに責任を負うとなれば、もはやFacebookが存続しうるとはとても思えない。

「中立」という編集方針が招いたこと

こうしてフェイスブックは、自社のイメージや規制への懸念から、記事の内容が偏らないよう気を配ってきた。

だが「中立性」は、それ自体がひとつの選択でもある。例えば、フェイスブックはどんな記事であろうと“平等に”掲載すると決めた。ペットのイヌの写真だろうとニュース記事だろうと、同じように扱う。

つまり、『ワシントン・ポスト』による調査報道だろうと、『ニューヨーク・ポスト』のゴシップ記事だろうと、あるいはインチキ記事で知られる『デンヴァー・ガーディアン』の怪しい情報だろうと、すべて同列に扱われるということだ。

「民主化された情報」とはそういうものだと、フェイスブックは主張した。読者が目にする記事は、Facebook上の「友達」がほかの「友達」にも読んでもらいたいと思ったもので、タイムズスクエアの高層ビルにいる記者たちが選んだものではないのだ、と。

だが、それが「編集方針ではない」と主張するのは、いくら何でも無理がある。むしろ、これまでにない大胆な“編集方針”だとは言えまいか。

いずれにせよ、Facebookがニュース記事を扱うようになったことで、ユーザー同士のつながりはこれまでとは違ったかたちで爆発的に増えていった。

Facebookはメディアと読者との交流の場になった。そして、マケドニアに住むティーンエイジャーと全米の有権者たちを結びつけた［編註：米大統領選の際にフェイクニュースサイトを作成して荒稼ぎしてた少年がマケドニアにいた］。ロシアのサンクトペテルブルクにいた工作員が、彼らが選んだ“読者”に情報を送り届ける手段としても使われるようになった。

フェイスブックはそのような事態を想定していなかった。

※次回は6月8日（金）18時に公開予定。