長年、肩こりに悩まされている、５０代の女性です。

被害にあった女性
「肩こりがすごく、つらかったので、本当に軽い気持ちで。」

肩のこりをほぐす施術を受けたところ、全治１か月の重い症状に見舞われました。
近所に新しく出来た施術所で、なかなか肩のこりが取れないと訴えた女性。

すると男性スタッフは、２人がかりで施術を行いました。
１人が体を押さえ、もう１人が肩から腕にかけ、全身の体重をかけるように強く押し続けました。
すると…。

被害にあった女性
「激痛が走ったんです。
『痛い』って言いました。
『やめてください』って感じでした。」

翌朝、右腕は内出血を起こして、変色していました。
強く押されたせいで、毛細血管が破裂していたのです。
整形外科に通い、治るまでに１か月かかりました。

被害にあった女性
「『どこで何をしてきたんですか』って、ちょっと驚きでした、先生のほうも。
施術ではなく、暴力に近いと。
右腕を上げるのがつらかった、痛いという。
青くなっているのが、下にどんどん下がっていってから、色が黄色くなって消えていくんですけど、かなり（時間が）かかりましたね。」

中には、施術を受けたことで、仕事を辞めざるを得なくなった人もいます。
関西地方に住む、６０代のこの男性は、脊髄を損傷する大けがをしました。

被害にあった男性
「だんだんひどくなってくる。」

男性は、全身の痛みとしびれに苦しめられています。
痛みを少しでも紛らわせようと、家の中を歩き続けています。

被害にあった男性
「座らないようにしてる、しんどいから。
しびれがきつくなる。
横になって寝ることができない。」

部品工場で、立ち仕事をしていた男性は長年、腰痛に悩まされ、３年前、近くの整骨院に通い始めました。
ある日、腰痛に加え、右腕にしびれを感じました。

それをスタッフに伝えると…。
首を治せば、楽になると言われ、首を左右に急回転されました。
しかし、帰宅後、全身の激しい痛みに襲われたといいます。

けい椎を急激に回転させる施術は危険な技として、以前から厚生労働省も禁止するよう、業界に通知していました。

男性は、整形外科で脊髄損傷と診断されました。
手術しましたが、回復は困難と見られています。

以来、全身の痛みとしびれが片ときも消えず、食事の時は、介助箸を必要としています。
細かな作業ができなくなり、工場の仕事は辞めざるを得ませんでした。

被害にあった男性
「会社は退職しました。
手が動かないから。
先は心配というか、どうなるかと思う。
何もできなくなったから、毎日がしんどいですね。」

男性が月に１度通っている、整形外科です。

整形外科医　松村文典さん
「しびれきつい。」

被害にあった男性
「だんだんきつくなってくる。」

医師の松村文典さんは、男性の症状が重くなった原因は、持病が見逃されたことも大きく関わっていると考えています。

男性は、首のじん帯が骨のように固まり、脊髄を圧迫する病を患っていました。
高齢者が発症しやすい病です。
右腕のしびれは、そのサインだったと見られています。
本来、病院に転送することも含め、慎重に見極めるべきでした。
しびれなどには、重篤な疾病が隠れている可能性があるからです。
しかし、スタッフは、その重大なサインを見逃してしまいました。
男性は、施術を行った整骨院に被害を言い出せないまま、この苦しみを一人抱えています。
主治医の松村さんは、高齢化で持病を抱える人が増える中、施術には、より慎重な判断が求められるとしています。

整形外科医　松村文典さん
「痛みとか、いろんなしびれとか、そういうものの原因は一体何かということを、まず念頭に置いて、いろんな施術をしていかないといけない。
（男性の）生活をある意味、奪った部分があるわけですので、そういったことはやっぱり許されない部分じゃないか。」

こうした危害の相談が、この５年間で、国民生活センターに１，０００件以上寄せられています。

いわゆる、マッサージや接骨院のほかに、国家資格が必要とされない整体、カイロプラクティックなどでも起きています。
また、整形外科医による全国調査でも、筋断裂や圧迫骨折、脊髄損傷など重篤な事例が報告されています。

この問題に、いち早く取り組んできた、整形外科医の喜多保文さんです。
慎重であるべき人体への施術を、深い知識を持たないまま行っていることが、被害につながっていると考えています。

整形外科医　喜多保文さん
「人間の体に力をかける、もむ、押す。
こういう行為をしていい人もいれば、すれば危険な人もいます。
施術をしている人間が医学を知らない。
人間の体、人体構造を知らない。
安易な気持ちで施術をかけている例が、とても多いです。」

なぜ、こうした被害が後を絶たないのか。
背景にあるのは、１兆円に迫る市場の拡大です。
消費者のニーズを受け、街には施術所や店舗が競い合うように出来ています。

業界団体のひとつ、ＪＢ日本接骨師会でも、柔道整復師の急激な増加が要因の一つだと考えています。

９０年代に３万人ほどだった柔道整復師の数は、養成学校の設立条件が規制緩和されたのをきっかけに急増。
現在は、６万３，０００人。
施術所は、４万５，０００か所に倍増しました。
国家資格を得て、人体に関する知識を身につけても、適切な判断をするだけの経験を積んでいない施術者が増えたためだとしています。

ＪＢ日本接骨師会　早津泰治会長代行
「非常に遺憾に思っています。
（以前は）割と修業の場が与えられたんですけど、なかなか人数、卒業生が多いことによって、修業をあまりしない形で、開業される方もなかにはいらっしゃると思います。
技術の未熟さから来る被害、知識不足というものがあるんじゃないかと思います。」

対策に乗り出した業界のひとつ、リラクゼーション。
ストレス解消や、癒やしの提供を目的にしています。
国家資格が存在しないため、人体の専門知識を持たなくても施術をすることができます。

業界大手のこの会社では、去年（２０１５年）１年間で１０件余りの被害が起こりました。

ボディワーク　清水秀文代表取締役
「絶対、本当はあってはいけないことですので、重く受け止めております。
自分の技術に慢心していて、もう少し効果を出そうと考えて、やってしまうケースも結構あるのではないか。」

被害を防ぐために、新人スタッフを中心に、人材育成に乗り出しています。
人体の基礎知識の講習を受けなければ、店に立てない仕組みを作りました。

講師
「（首は）非常にナーバスな所ですから、こんな所、ワンワンやっちゃダメだよ。
お客様が『もっともっと』と言われたとしても、がんばり過ぎない。」

さらに被害が起きた際には、マニュアルの改訂に着手しています。

去年起きた、ろっ骨骨折の被害を受け、肩甲骨内側の下、４分の１は圧迫禁止。

骨が弱くなる６０歳以上の女性は、２分の１に広げる予防策を打ち出しました。

講師
「肩甲骨の下にろっ骨しかないので、すごい危険。
ここのろっ骨を真上から押すと、ボキっといきやすい。」

こうした基礎知識の積み重ねが、被害の防止につながるとしています。

一方、国家資格を持つ、柔道整復師の業界団体も対策に乗り出しています。
取り組んでいるのは、けがや持病の見逃しをなくすことです。

そのために進めているのが、エコーによる観察です。
この団体に所属する、３割の接骨院が、すでに導入しています。

骨の状態やじん帯損傷など、外部からは見極めづらい異常も把握することができると見られています。

柔道整復師　長田達矢さん
「やっぱり、あると違います。
異常があるような所見が触診とかで出て、疑わしければ撮って（異常が）画像で出れば、その後の治療の参考になるので。」

一方、厚生労働省は、診断はあくまでも医師が行うものであり、エコーの使用を判断の参考にとどめるよう呼びかけています。

この団体では、技術習得のための研究会を定期的に開催。
エコーを正しく使い、見逃しを防ごうとしています。
体に異常が見つかった場合、速やかな対応を徹底するとしています。

ＪＢ日本接骨師会　伊集院克副会長
「問診、徒手検査、超音波検査とかして、これは接骨院が今後は抱えちゃいけないという人を、すぐに専門医のところに送ることを徹底していけば、事故が減っていくと考えております。」