海外転職を成功させるための全知識!おすすめの転職方法とセルフチェックポイント

転職、というビジネスキャリアをステップアップさせるチャンスには、海外への転職も視野に入れてみたい。

数年間の海外経験を経て帰国後に大きなキャリアアップを狙いたい、という場合もあるだろう。

例えば金融、ファイナンス業界では海外での勤務経験や海外駐在経験が帰国後のキャリアに与える影響は大きい。

また、そのまま海外に生活拠点を移したい、といった場合もあるだろう。

その国の風土や文化、仕事の内容や働き方などから広く選択肢を持つことは人生の豊かさにもつながるはずだ。

就業しやすい仕事内容から転職の方法、さらには手続きまで、国内での転職と比べて情報収集や事前準備が必要になるのが海外転職だ。

そこで、管理部門の担当者として海外拠点の人事にも携わり、また転職エージェントとも付き合いの長い筆者が海外転職について解説する。

すでに海外転職へのチャレンジを視野に入れている人へは有効な転職方法を伝えたい。

また、漠然と海外転職に興味を持っているという人にはその活判断材料になるよう紹介していこう。

活躍の場として海外への転職を選択肢に入れるなら、是非一読して欲しい。

目次 [表示する]

結論:海外へ転職するためのおすすめ方法

海外への転職をスムーズに進めたいのであれば、転職エージェントを使うことをおすすめする。

なぜなら海外転職には国内での転職以上に、交渉や契約が非常にシビアで重要だからだ。

海外に転職する場合、特に採用後にすべき交渉や手続きが重要となる。

これらの交渉や手続きも含め、個人でするよりエージェントの助けを借りる方が失敗しにくいのだ。

海外転職におすすめの転職エージェント3選

実際に海外転職に強いと言われているおすすめの転職エージェントを紹介しよう。

紹介案件が多く実績もあるエージェントの方がより多くの渡航先に対してもそのノウハウを持っているのだ。

転職エージェントを利用するのであれば紹介する「強み」に応じてエージェントを選んで欲しい。

キャリアアップ転職なら「JACリクルートメント」

JAC Recruitment

JAC Recruitment

国内外にかかわらず、キャリアアップ転職に強いと言われているのがJACリクルートメントだ。

傾向として応募者の市場価値をシビアに評価し、応募者のキャリアアップにつながるような転職に強みがある。

その反面、次のような注意点もあるので紹介しておこう。

  • 市場価値を低めに評価されると紹介案件が少ない
  • 国によっては日系企業の海外拠点の案件などが多い

JACリクルートメントが得意地域としているのは次の通りだ。

  • イギリス
  • マレーシア、タイ、インドネシア、中国、韓国などのアジア圏

海外転職では近年アジア圏も人気が高まっている。

海外転職の際には必ずチェックしておきたい転職エージェントといえるだろう。

JACリクルートメントを利用する

案件数の多さなら「リクルートエージェント」

リクルートエージェント

リクルートエージェント

国内最大手であるリクルートエージェントは海外転職に関してもその案件数で群を抜いている。

腰を据えて多くの案件から検討したい場合や他のエージェントとの併用がおすすめだ。

リクルートエージェントを利用する際の注意点は次の通りだ。

  • 必ずしも好条件の案件ばかりとは限らず内容を吟味する必要がある
  • 担当するエージェントの力量にバラつきがある

各国、各地域に紹介案件を持ち、広く多い選択肢がある分、応募者自身でも見極めが必要となる。

担当者任せにばかりならないように、あなた自身の希望をしっかり持つことや確認作業が必須となるだろう。

リクルートエージェントを無料で利用する

独自案件が多い「Spring転職エージェント」

Springエージェント

Springエージェント

Spring転職エージェントを運営するアデコグループはスイスに本社を置くグローバル企業だ。

人材事業で大きな影響力を持ち、そのため他のエージェントにはない独自案件が強みといえるだろう。

ただし、日本国内での展開では他の転職エージェントに比べるとやや劣る。

日本国内での拠点数やエージェント数を考えれば、他のエージェントとの併用がおすすめだ。

得意としている国や地域は広いため、他のエージェントの案件や担当者でしっくりこない時はぜひ利用してみて欲しい。

Spring転職エージェントを利用する

転職後に後悔しないために!海外転職のセルフチェック

海外転職を考えるのなら特に、職種と働き方について決めておくことが必要となる。

自分が求めている働き方や職種、海外で求められていることをここでチェックして転職に臨んで欲しい。

例えば、語学力をあまり重視しないという海外転職があり、あなたにとって魅力的だったとしよう。

この案件で海外に転職した失敗例としては次のようなものがある。

  • 日系企業の海外法人のためサービス残業など悪習慣が日本と同じ
  • 重要な仕事を任されず雑務が多い
  • 現地の生活水準に合わせた最低限の給与になってしまった

これはいずれも実際にあった失敗例で、転職先によって左右される。

好条件かどうかに左右されず、働き方についても確認が必要だ。

また、自分のスキルと照らし合わせて業種や業務内容を見て決めることが重要なのだ。

海外で働く3つの方法

海外での転職先は大きく3つに分けることが出来る。

  1. 日系企業の駐在員として働く
  2. 日系企業の現地採用で働く
  3. 外資系企業の現地採用で働く

それぞれの特徴を挙げるので自分がどれに当てはまるのかチェックしてみて欲しい。

日系企業の駐在員として働く

日系企業の駐在員として働くという方法は、海外転職ではあるが日本に拠点を置く企業への就職となる。

メリットは、多くの場合、年収アップやキャリアアップを得られるという点だ。

また、雇用条件も日本の労働者として守られている点から安心して働くことが出来るだろう。

一方で自分の望む国や地域で働きたい、時間的な自由が欲しい、などの希望は通りにくいだろう。

勤務先は海外であっても制度や慣例のほとんどは日本の企業、というのが日系企業の駐在員だ。

日系企業の現地採用で働く

日系企業の現地採用で働くというケースでは、海外に生活の拠点を持ちたい、といった希望がある場合に向いている。

駐在員と大きく異なるメリットは、自分の好きな国、地域で働くことが出来るという点だ。

また、現地の文化や風習を尊重する場合が多く、プライベートの時間なども確保しやすいだろう。

一方で現地の生活に合わせた給与水準で年収ダウン、キャリアアップしにくいなどの注意点もある。

その仕事に対するやりがいや生活スタイルまで考えて選択することをおすすめしたい。

外資系企業の現地採用で働く

日系企業に比べて、外資系企業の現地採用で働くケースは海外転職の中で最も魅力的といえる。

  • キャリアアップ、年収アップを目指せる会社が多い
  • 好きな国で働くことが出来る

こういった面では日系企業への転職に比べてチャンスに恵まれやすい。

ただし、日本と比べて非常にドライで実力主義なことも多い。

結果が出なければレイオフ(解雇)のリスクもあり、日本の企業に比べると雇用の安定性は低いのが一般的だ。

経験やスキルにもとづいて結果を出すことが出来れば、非常にやりがいのある仕事ができるだろう。

給料はどうか

給与については先に述べたようにまずは駐在員か、現地採用かによって大きく異なる。

その他に給与についてチェックしておくべきことは次の通りだ。

  • 現地の物価、生活水準
  • 業種、ポジション
  • インセンティブの有無 など

特に現地採用の場合はその国の物価や生活水準に左右されることが多い。

特にアジア圏や中南米などでは日本に比べて年収ダウンとなることもあるだろう。

将来帰国して働くことを考えた場合、あまりにも大きな給与ダウンは避けるようにチェックしておきたい。

もちろん職種やそのポジションによっても変わるが、日本国内と比べてその差にメリハリがある。

専門性が高く、経験を要する業種ほど高収入が望めるのは言うまでもないだろう。

また、営業など交渉や商談による結果が求められる仕事ではインセンティブが設定される場合がある。

年俸などの他に自身の年収アップを考えるのであればインセンティブの有無や条件についてチェックしておくべきだろう。

海外で何年くらい働くのがよいか

いずれ日本に帰国して仕事をしたいと考えているならその目安を考えておくことが必要だ。

目安の基準は次のことからチェックしてみよう。

  • 海外転職の年齢、帰国時の年齢
  • その業種の一般的な転職年数
  • 永住権取得などの条件

第一には海外での仕事をスタートさせる年齢と、帰国したい年齢から考えてみることだ。

海外転職の経験は帰国後にキャリアアップのチャンスとなるが、日本企業にはまだ採用されやすい年齢のボーダーラインが実態としてある。

それが35歳なのか、40歳なのか、職種やポジションによって国内企業の採用ボーダーラインとなる年齢を知っておこう。

また、特に欧米では3年、5年といった区切りでキャリアアップを求めて転職することが一般的だ。

特に現地採用の場合はその時期が転職の「旬」ということになる。

そのタイミングで帰国するように目安を決めておくことをおすすめしたい。

さらに永住権取得のタイミングも国や地域によって異なるため、事前にチェックしておきたい。

例えば香港の場合、就労ビザを7年を超えて更新すると永住権取得資格となる。

気に入った国でさらに働ける、または将来暮らせるようにしておくなど、選択肢を残しておくのも賢いやり方といえるだろう。

海外で求められる職種・働き方イメージ

(1)日系現地法人向けの営業職

日系現地法人向けの営業(BtoB)で、メーカーや専門商社の営業職は求人案件も比較的多い。

プレゼンテーションの相手が日本人であることも多く、語学力をカバーできるのも魅力だ。

もとめられるスキル・資格
  • 交渉力、プレゼンテーション能力
  • 商材や製品に対する知識
  • 契約に関する知識 など
こんな人に向いている
  • 日本での営業職経験から他のメーカーや商社に顧客を持っている
  • エンジニア経験もあり製品や業界の専門知識を持っている
  • 語学に充分な自信はないが日本人相手なら交渉が得意

(2)IT業界でのエンジニア職、Webデザイナーなど

システムエンジニアやWeb構築など、IT関連とはいっても専門によって様々な職種がある。

特にシステムの立ち上げやネットワーク構築といった分野では世界各国から求人が多い。

もとめられるスキル・資格
  • システム、プログラム言語に関するスキル
  • WebディレクションやWebデザイナー等の経験
  • 金融システム立ち上げ、企業の基幹システム構築の経験 など
こんな人に向いている
  • 外国語は会話力より読解力の方が得意
  • 現地での生活やプライベートを重視したい
  • 働く国や地域の選択肢を多く持ちたい

(3)製造業での品質管理・生産技術

装置、半導体、機器メーカーなどで生産ラインの立ち上げ、品質維持のしくみ作りや工程管理を担う。

従来日本国内に置いていた生産拠点を海外に移した日系企業も多く、駐在員としての求人が比較的多い。

もとめられるスキル・資格
  • メーカーでの品質保証、機械・電気設計、生産管理の経験
  • 製造工程やラインに関する知識
  • JIS規格(日本の場合)やISO9001などの標準規格に関する知識
こんな人に向いている
  • 将来的に日本のメーカー等へのキャリアアップ転職を考えている
  • 現地採用より駐在員採用で雇用を安定させたい
  • 日系企業の工場が進出しているアジア圏や中南米で働いてみたい

(4)旅行業、ツアーガイドやツアーコンダクター

現地旅行会社に就職し、主に日本人観光客向けにツアーガイドを請け負う。

もちろん多国語が扱える方が高収入となるが、現地の言葉が日常会話レベルでも就業しやすいのが魅力だ。

もとめられるスキル・資格
  • 現地の言語、英語、日本語などの多国語(日常会話程度でも可)
  • ヨーロッパでは現地でライセンス取得が必要な場合もある
  • 現地に関する知識(現地でトレーニングがあるケースも)
こんな人に向いている
  • どちらかといえば現地採用を考えている
  • 帰国後にも海外ツアーガイドや語学を活かした仕事がしたい
  • 将来的な生活拠点を海外にすることも考えている

気持ちが決まったら準備は必須!海外転職のためのステップ

海外転職の方法からその職種例や働き方のイメージなどを紹介してきた。

海外転職への気持ちが固まったら、海外転職の準備とそのステップについて知っておいて欲しい。

準備を万全にしておけば、理想とする海外転職もそう難しくはないはずだ。

STEP.1 転職活動は転職先の絞り込みと条件の確認が必須

国内での転職活動でも重要だが、さらに選択肢の広い海外転職ではその絞り込みが明暗を分ける。

また、文化や風土、ルールが異なる海外では給与や仕事内容、契約条件の確認が非常に重要だ。

この2点を重点に考えて、最適な転職活動を考えてみたい。

さまざまな転職の方法を比較する

転職の方法はおおむね国内の転職と同じだが、絞り込みとそのための情報収集が特に必要だ。

簡単に表にまとめるので、情報収集の方法、転職の方法について参考にして欲しい。

方法とその例 解説
情報収集 ・ブログ、ネット情報
例「フィリピン海外就職&マレーシア海外出産ブログ
・海外転職の体験談として人気のブログ
・転職の経緯や仕事、生活まで実体験で分かりやすい
・海外転職セミナー
例「JACリクルートメント・セミナー情報
・セミナーのほかに個別相談会などもあり
・職種や国などの現状を把握できる
・書籍
例「普通のサラリーマンのためのグローバル転職ガイド」(大石哲之/森山たつを 著)
・海外転職ではどんな仕事があるのか、どのようにキャリアアップしていくかを解説
・森山たつを氏は他にも関連著書あり
外務省HP ・外国の情勢や治安、渡航に関する手続きまで、一度は確認しておきたい
転職方法 ・転職サイト
リクナビNEXT、マイナビ転職グローバルなど大手専門サイト例 「Workinng Aboard
・基本的な使い方は国内サイトと同じ
・国や地域、職種などから絞込検索ができる
・転職エージェント
JACリクルートメント、リクルートキャリアなど
専門サイト例 「GJJ海外就職デスク
・初めての海外転職から相談に乗ってくれる
・ユーザーに合わせた情報提供やアドバイスを受けられる
・その他の方法
取引先からの紹介、現地エージェントを使うなど
・ほぼ間違いなく海外で就職できる
・情報収集から選考、交渉、契約まで語学力も含めて自分でやりきることが必要

これらはいずれも実際に海外転職をした転職希望者が使った方法だ。

情報収集から応募、内定から契約まで、自力のみで進めていくのは非常に多くの手間と時間を要する。

これをいかに着実に、効率的に進めていくかがポイントとなる。

おすすめは転職エージェントの利用

上記の表からも分かるように、転職エージェントを使うことで海外転職のプロセスをほぼフォローしてもらうことが出来る。

  • 希望する国や地域の情勢や求人案件の情報
  • 求められるスキルや経験に関する情報
  • 給与水準や契約内容の傾向
  • 実際の案件紹介、応募
  • 選考日程の調整
  • 内定から交渉、契約のサポート
  • 実際の就業までの手続きや準備

もちろんこれらは自分自身でひとつひとつ確認しながら進めていく必要がある。

しかし、それで準備や手続きが過不足なくできているか、自身にとって不利な契約になっていないかなど、エージェントの力を借りた方がより確実で、効率的だ。

すべてを自力でやり、失敗もしながら海外転職を成功させるケースもないわけではない。

やり遂げればその経験や自信はビジネスキャリアの中で大きな財産にもなるだろう。

しかしそこに時間をかけるあまりより良い条件の案件を逃してしまうリスク、機会損失の方が大きくなる可能性は高い。

こうした点から転職エージェントを上手に利用することが海外転職成功の近道といえるだろう。

STEP.2 採用試験の注意点を知る

海外転職において採用試験や選考の注意点についても解説しておこう。

日系企業か外資系企業かによっても異なる。

日系企業は比較的面接重視、外資系企業は応募書類や職務経歴書でのスキルや経験を重視する傾向がある。

英語力はTOEICスコアと職務経験が重要

英語での面接対策は必要だが、それ以上に重視されるのがTOEICスコアと職務経験だ。

特に実務経験の中で翻訳や英語での営業など、実務で使っていたことが分かればおおむね問題なしと判断される。

TOEICスコアは最低でも600点台、出来れば750点以上を取得しておくようにしたい。

もちろんこの職務経歴書や履歴書を英語で提出するという企業も少なくない。

グルーバル企業でも日系企業でも海外での就業に英語を重視する。

ここはぜひ押さえておきたいポイントだ。

スキルと実務経験をアピールする

特に外資系企業において、面接を通じた意欲重視、人柄採用というケースは多くない。

それ以上に次のようなスキルや実務経験が問われることになるだろう。

  • 語学力を含めたコミュニケーション能力
  • 国際資格などの明確なスキルや知識
  • 前職での実績、業務経験

例えば外国人が日本の企業面接を受ける際に、実際の経験やスキルを誇張することがままある。

これは海外での面接や入社試験においては経験やスキルを問われる度合いが高いためだ。

実力と大きくかけ離れた嘘は自分にとって不利になるが、アピールできる点は大きくアピールした方が採用に結びつきやすいといえるだろう。

STEP.3 内定後の準備

海外転職では内定後、正式契約や準備のプロセスが重要だ。

特にこの段階ではエージェントなどの助けを借りながら、自分自身でも慎重な確認が必須といえるだろう。

現地企業との交渉や確認は慎重に行う

当然だが日本国内で当たり前と感じている制度やルールでも海外では通用しないことがある。

たからこそ契約書によって明文化された条件を確認する必要があり、このプロセスは重要だ。

  1. 現地の人事との入社条件交渉
  2. 雇用契約書の確認と締結
  3. 給与など労働条件の確認

特に雇用契約書には自分にとって不利な項目が含まれることがあり、その内容をきちんと確認しておく必要がある。

最悪の場合、契約違反で訴訟、罰金の支払いという例もある。

こうした場合も転職エージェントの利用などで、応募時点で気が付くことが出来る契約内容は少なくない。

海外転職のための渡航やビザなどの手続き

さらに、企業との契約とは別に、日本と現地の法律にもとづいた手続きが必要となる。

これも渡航先によって異なるため、エージェントと一緒に確認していくことをおすすめする。

  1. 現地医療保険、年金等の制度確認と手続き
  2. ビザ申請(現地の雇用主から証明をもらう)
  3. 移民法など、労働関連の法律の確認
  4. 渡航前の感染症対策(ワクチンの接種など)

保険や年金など、働く人間にとって日本は比較的制度の整備が進んでいる部分がある。

一方で海外でも国によっては「自己責任」で保険等の検討をする必要がある。

ここでもやはり、転職エージェントの持っているノウハウが助けになってくれるはずだ。

まとめ

ここまで海外転職についてその方法や検討材料となる事柄を紹介してきた。

海外転職の成功に向けて、今一度ポイントを振り返ってみよう。

海外転職には転職エージェントの利用がオススメ

海外転職を確実に、効率よく進めるためには転職エージェントを利用するのが良い。

おすすめの転職エージェントは次の通りだ。

海外転職3つのケースに見る特徴と注意点

海外転職の3つのケースについて、その特徴と注意点を表にまとめておさらいしよう。

海外転職のケース 主な特徴 注意点
日系企業の駐在員 ・年収アップやキャリアアップが望める
・日本企業の雇用条件で比較的安定している
・自分の希望する国とは限らない
・会社の慣例は日本企業と同じ場合が多い
日系企業の現地採用 ・自分の好きな国や地域で働ける
・プライベートな時間などを確保しやすい
・物価水準などに合わせて給与ダウン
・現地ではキャリアアップしにくい
外資系企業の現地採用 ・キャリアアップなどのチャンスに恵まれやすい
・好きな国で働くことが出来る
・結果が出せない場合は解雇といったリスクがあり雇用が安定しにくい

その他のチェックポイント

(1)給与に関するチェックポイント

  • 現地の物価、生活水準
  • 業種、ポジション
  • インセンティブの有無 など

(2)海外で何年働くかの目安を決めるチェックポイント

  • 海外転職の年齢、帰国時の年齢
  • その業種の一般的な転職年数
  • 永住権取得などの条件

海外転職のためのステップ

(1)STEP.1 転職活動は転職先の絞り込みと条件の確認が必須

転職先の絞り込みから就業条件の確認まで、やはり転職エージェントの活用がおすすめだ。

(2)STEP.2 採用試験の注意点を知る

英語力はTOEICスコア600~750点以上を目指し、スキルや経験をアピールすることが重要。

(3)STEP.3 内定後の準備

内定後の準備では、

  1. 現地企業との交渉や確認
  2. 渡航やビザなどの手続き

この2点が重要となる。

現地企業との交渉や確認

  1. 現地の人事との入社条件交渉
  2. 雇用契約書の確認と締結
  3. 給与など労働条件の確認

渡航やビザなどの手続き

  1. 現地医療保険、年金等の制度確認と手続き
  2. ビザ申請(現地の雇用主から証明をもらう)
  3. 移民法など、労働関連の法律の確認
  4. 渡航前の感染症対策(ワクチンの接種など)

漠然と考えていた海外への転職もかなり身近になったのではないだろうか。

チャンスを活かしてより大きなステージで、より大きなキャリアアップを狙って欲しい。

Career Rules編集部

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