2018年1月15日、東宝が1つのリリースを発表した。「東宝グループの海外戦略と国際共同製作プロジェクトについて」と題されたもので、かなり興味を引く内容だった。
1つは、タイトルのインパクトだ。『GODZILLA 2』（2019年3月22日全米公開）に、ポケモン初のハリウッド実写映画『DETECTIVE PIKACHU』（2019年5月10日全米公開）。そして2016年に空前の大ヒットで注目を集めた劇場アニメ『君の名は。』のハリウッド実写化である。
2つ目は、いずれの作品にも東宝は製作出資をするとしたことだ。映画製作への直接出資はヒットすれば利益も莫大。しかし、ビジネスのいちばんおいしい部分だけに、ハリウッドの製作者はできればほかのパートナーに渡したくない。東宝はこの壁を一気に崩そうとしている。
東宝が「ハリウッド映画」を作る理由
今回のプロジェクトの特長は、ハリウッド大作に製作から深くかかわることにある。日本配給を東宝が担当するのもその1つだ。ただこれは、2014年の米国レジェンダリー版『GODZILLA ゴジラ』の公開時にもあった取り組みである。
やはり注目すべきは共同製作出資にある。日本作品のハリウッド映画化は近年のトレンドで、2017年に公開された『ゴースト・イン・ザ・シェル』は士郎正宗のサイバーパンクSFマンガ『攻殻機動隊』、2018年公開予定の『アリータ：バトル・エンジェル』は木城ゆきとのSF格闘マンガ『銃夢（がんむ）』が原作である。しかしいずれも原作の映像化権の販売のみのビジネスだ。ハリウッド映画化されても日本側の利益が限定されるのは、権利の売り切りのみで終始し、製作に参加できないためとされている。
今回、なぜ共同製作出資が可能になったのか？ 東宝で国際事業を統括する松岡宏泰（まつおか ひろやす）氏に疑問をぶつけてみた。
