5月10日、NHKは東京・渋谷にある同局で定例会見を行い、元TOKIOの山口達也が強制わいせつ容疑で書類送検され、ジャニーズ事務所に契約解除となったことを受け、山口がメインMCを務めていた『Rの法則』（NHK Eテレ）の打ち切りについても言及した。
打ち切りの理由としては、山口が事件を起こしたことにより「番組のブランドイメージが大きく傷ついた」とし、「未成年が多く出演されているため、総合的な判断で終了せざるを得なかった」と説明。山口と被害者の出会いの場になったことが大きな要因であるとマスコミは報道していた。
このNHKの発表に対し、ネットではNHKを批判する声が高まっているという。
「この発言でNHKは『番組のブランドイメージが大きく傷ついた』と山口さんが事件を起こしたせいにしていました。しかし、『Rの法則』スタッフが被害者に連絡先を山口に教えるように促したことが『週刊文春』（文藝春秋）で報道されていたため、『そんなことがよく言えるな！』という批判の声が殺到していましたね」（芸能記者）
「週刊文春」の記事が事実だとすれば、山口のせいにするNHKにも非があることになる。だが、NHKは定例会見にて、「『Rの法則』の制作スタッフに聞き取り調査をしたが、『週刊文春』の記事のような事実はなかった」と明言。NHKには非がなかったことを強調していた。
しかし、これに対してもネットでは疑問視する声が上がっているようで、
「NHKを批判する多くの人たちは“制作スタッフに聞き取りを行った”という部分に疑問を持ったよう。『スタッフに聞いても、身内だから意味がない。出演していた高校生たちに聞くのが正しいだろ！』とNHKの聞き取り調査を批判していました。たしかに、スタッフは身内ですから、そりゃ否定するに決まっています。また、NHKは文春報道を否定していましたが、『週刊文春』では被害者が警察に語ったこととして書かれている。NHKの回答を信じている人は皆無ですよ」（同）
また、山口の事件以降に放送予定だったスティーブン・スピルバーグ監督のインタビューや、ミュージシャンの特集がお蔵入りに。そのためNHKは、ジャニーズ事務所に対し、損害賠償請求も検討していると明かしたが、これに対しても批判の声が殺到しているようだ。
「ジャニーズ事務所への損害賠償請求発言に、『山口とNHKスタッフの共同正犯の疑いもあるのに賠償請求っておかしい』という声、ほかにも『国民からお金をとって損害賠償請求はないでしょ』『民間人から集めた受信料で番組運営しているくせに、ジャニーズ事務所に損害賠償請求？』とNHKの態度に違和感を持った人からの批判が集まっている状態。中には『受信料もう払いません！』と高らかに宣言する人も多くいましたね」（同）
山口の事件の余波を真っ向から受けているNHK。国民からの信頼回復はまだ先のようだ。
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