提訴する方針を固めたハリルホジッチ氏 Photo By スポニチ

　４月７日付で日本代表監督を電撃解任されたバヒド・ハリルホジッチ氏（６５）が、日本協会を相手に民事訴訟を起こす方針を固めた。

　１０日に日本協会側に解任手続きなどに関する質問状を送付。今月中をめどに名誉毀損（きそん）で東京地裁に提訴する。ハリル氏側の金塚彩乃弁護士が「民事裁判の準備を進めています。解任に至る経緯が分からないし、解任決定の手続きが適法なのかも疑問。第１段階としてＪＦＡ（日本協会）に質問状を送りました」と明かした。

　ハリル氏側は、日本協会の田嶋幸三会長が４月９日の会見で監督解任について「会長の専権事項と認識している」と発言したことを疑問視。理事会の承認が必要な案件だが、４月１２日の理事会資料には決議事項ではなく報告事項に含まれており、金塚弁護士は「ずさんな手続きで決定がなされたのではないか」と指摘した。４月２０日には示談に向け、日本協会の法務担当と都内で会談したが、交渉は約２０分で決裂。「具体的な内容に入ることさえできなかった」ことで、法的手段に訴える方針が固まった。

　金塚弁護士によると、ハリルホジッチ氏は金銭面の補償は望んでいない。名誉回復を重要視しており「誠意ある謝罪」「解任の真相の説明」などを求めるという。法廷で証言する必要性が生じれば、再来日する準備もある。Ｗ杯ロシア大会の開幕が約１カ月後に迫る中、日本協会が前監督から訴えられる前代未聞の事態に陥った。