日本株はセルインメイか、世界情勢楽観に死角－外国人買いも勢い一服

外国人投資家の買いで大きく上昇した４月から一転、５月の日本株は一進一退の様相だ。景気の先行きを暗示するデータが日米で低迷、原油価格などのインフレ圧力や地政学リスクといった不透明要因も多く、有名な相場格言「セルインメイ（Sell in May）」が投資家の脳裏をよぎる。

　　４月のＴＯＰＩＸは3.6％高と半年ぶりの上昇率を記録。欧州のストックス600指数と肩を並べ、米国のＳ＆Ｐ500種株価指数や中国の上海総合指数を上回った。２、３月の急落で悪化した年初来パフォーマンスも、一時９％を超えた下落率が2.2％まで縮小した。

　　一時2016年11月以来の水準まで進んだドル安・円高が反転し、日本の企業業績に対する楽観ムードが広がったことが株価回復の一因だ。需給面では、外国人投資家の投資スタンスの変化が寄与した。年初から３月末までに現物、先物の合計で８兆7055億円売り越したが、４月は１兆7886億円買い越した。

　　アシメトリック・アドバイザーズのシニアストラテジスト、アミール・アンバーザデ氏（シンガポール在勤）は「足元の企業業績などから判断すると強気なはずだが、われわれは日本株に対し強気ではいられない。今が回復シナリオの途上にあるとは信じていない」と言う。原油高などを背景とした米国の金利上昇やインフレ懸念の波及、日本の雇用情勢逼迫（ひっぱく）による賃金上昇圧力で「日本企業のマージンは今後厳しくなる上、市場が予想するより早く日本銀行が景気刺激策の解除を始める可能性があり、株式市場の上昇を揺るがすだろう」と予想する。

　　インフレ圧力が今後及ぼすリスクは、景況感にも反映され始めている。シティグループが算出する米経済サプライズ指数は昨年12月をピークに右肩下がり。日本の経済サプライズ指数も一時、２年ぶりのマイナス水準に悪化した。こうしたデータは、世界景気の敏感株と位置づけられる日本株にとっては逆風だ。

　　また、４月の円安を後押しし、朝鮮半島情勢など楽観に傾きつつあった世界の地政学リスクも再び意識され始めた。米国のトランプ大統領は８日、イランの核開発プログラムの抑制を目的とした2015年の合意から離脱し、対イラン経済制裁を再開すると発表した。

　　三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘投資情報部長は、「中東で緊張感が高まる可能性もある。為替面では円高に作用するため、注意しないといけない」と指摘。初開催へ準備が進む米朝首脳会談も、「実際に核を廃絶する、ＩＣＢＭ（大陸間弾道ミサイル）を放棄するという具体的な手順まで決められるかどうか。具体性がないとみられると、評価が辛いものになるかもしれない」と警戒する。

　　今後は外国人投資家の動向にも注意が必要で、「初期、特にヘッジファンド系の買い戻しが強烈に入った時は上げ幅も大きかったが、ゴールデンウイークを挟んでそれが一巡した感はある」と藤戸氏は言う。４月の日本株現物、先物の合計買越額を週間ベースでみると、第２週（９ー13日）の5747億円に対し、第４週は（23ー27日）は2945億円とほぼ半減した。

　　もっとも、日本株市場では先行き楽観論も根強い。９日午後にトヨタ自動車が発表した19年３月期の営業利益計画は、為替前提を１ドル＝105円とした影響などで前期比4.2％減益を見込んだが、市場予想を上回ったほか、3000億円の自社株買いという株主還元策が好感され、株価は発表後に上げ幅を広げた。

　　日本アジア証券の清水三津雄エクイティ・ストラテジストは、「今期のガイダンスは各社慎重。想定為替レートを１ドル＝100ー105円に置く企業が多いが、足元は109円台のため、今後上方修正してくる可能性が期待できる」と話す。前期のような２桁増益までは期待しにくいが、「企業業績は引き続き堅調に推移しそう。日本株は年末に向け１月に付けた年初来高値を抜け、またバブル後の高値にトライする」と予想した。