「長時間労働は悪」さくらインターネットの社長が1カ月休んで毎日7時間以上寝た結果…

データセンターを運営する「さくらインターネット」の田中邦裕社長が、Twitterで長時間労働のデメリットを力説。これにSNSなどでは「本当に長時間労働は百害あって一利なしだと思う」と賛同の声が相次いでいる。

さくらインターネット社長「長時間労働は悪」

話題になったのは「『若い時の長時間労働で自分は成長した』と信じて疑わなかった私ですが、昨年1ヶ月丸々休み、日々余白時間を作り、日7時間以上寝た結果、長時間労働に利点など無く、むしろ判断力を低下させ周囲に悪影響を与えると実感した。長時間働きハイになり周囲にも肯定的に強いる訳だから、正常な判断力な訳ない」というツイート。若いときは長時間労働をしていた田中社長は、長期休養をきっかけにその無意識さを痛感したという。



続けて田中社長は「いや、それでも長時間働いたから今のさくらインターネットがあるんじゃないかと言われる事あって、確かに徹夜案件で食った時もあるけど、当時もう少し余白を持っていれば、今はもっと会社が大きかったかもしれないよと言ってる。でも過去は変えられないので、とにかく今は長時間労働は悪だと伝えてる」とも注釈していた。



これにSNSなどでは、「確かにガッツリ寝てフルパフォーマンスになると、いかに能力が下がってたか思い知るよね」「慣れると能力の低下に自分で気づけなくなるのが怖い」「長時間労働は効率を下げて、仕事が終わらなくなって、帰れなくなって、みたいな負のサイクルを生むだけ」といった声が上がっている。

また「“ちゃんと寝ましょう”って当たり前のことだけど、こんなに話題になってしまうのが悲しい」「このツイートがバズるってことは、みんなちゃんと寝てないんだな」「働き方改革とはなんだったのか…」との声も。長時間労働での効率低下は「当たり前」とする意見が多いようだが、「『さくらインターネット』の社長さんがハッキリ“悪”と言ってくれたことに意味があると思う」とも指摘されていた。

長時間労働と労働生産性の関係

長時間労働による生産性の低下が取り沙汰されるのは、今に始まったことではない。2017年に内閣府が公開した「平成29年度 年次経済財政報告」の第2章「働き方の変化と経済・国民生活への影響」でも、「国際的にみると、一人当たりの労働時間が短い国ほど、一人当たりの労働生産性も高いという相関関係がみられる」と発表していた。

また同資料では「2015年時点のOECD諸国の中で最も一人当たり労働時間が短いドイツの総労働時間は1,300時間であり、我が国の総労働時間の約8割に相当する」「一人当たりで測った労働生産性は、ドイツは我が国の水準を50％近く上回っている」とも分析されている。