仮想通貨やビットコインとはそもそも何なのか、意外と理解できていない方も多いのでしょうか？
確かに、難しい専門用語や見慣れないグラフを使われてはわからないのも無理はありません。
ここでは、多くの人にとって曖昧な仮想通貨やビットコインの正体を大きく5つのポイントに分けて解説していきます。
ビットコインはなぜ必要とされているの？
ビットコインや仮想通貨は株に比べ急激な価格の乱高下が発生しやすいという特性を持ちます。
これにより短期間で大きく稼ぐことが可能となり、仮想通貨が多くの人にとって魅力的な投資対象になっているのです。
またビットコイン投資を始めるハードルが株やFXより低いことも仮想通貨投資の魅力の一つと言えます。
実際のところ、簡単にお金を稼ぐことができるというこれらの要素がビットコインや仮想通貨に対するニーズの大半を占めているようです。
ビットコインは世界共通のお金
ビットコインの価値は世界中の誰にとっても同じです。
対して私たちが普段使っているお金は国によって価値や単位が異なります。
お金の単位は円やドルのように国ごとに違う呼び名を持ち、自国の経済状況に応じて価格が変動していく仕組みです。
しかしビットコインは世界共通でBTC(ビーティーシー)という単位で管理され、各国の情勢とは関係なく人々の信頼に応じて価格が変動します。
またビットコインはインターネット上でしか存在しないため、財布に入れて持ち運ぶ必要がありません。さらには旅行先で換金するという作業もないのです。
このように外貨両替所に行く手間が省け換金手数料も払わなくて済むとなれば、ビットコインを利用する人々はどんどん増えていくでしょう。
現在でもすでに、決済システムの導入を筆頭にしてビットコインが持つこうした便利な要素が着々と日常生活に反映されています。
ビットコインは世界中のあらゆる公共機関やレストランで共通のお金として普及しつつあるのです。
ビットコインにはなぜ価値があるのか | デジタルゴールドとしての側面
社会全体に貢献する仮想通貨の価値
仮想通貨は今まで不可能だったことを可能にする夢の通貨とも言われています。
例えば、従来の現金による送金を仮想通貨で行うことにより手数料を大幅に抑えることができることをご存知ですか？
2016年に起きた熊本地震ではその性質を利用してビットコインによる寄付金の募集が行なわれました。
仮想通貨を用いて誰でも少額から寄付できるという選択肢が生まれ、事実としてそれが震災による被害者を助ける架け橋となったのです。
現金による寄付金を募集した場合は多額の送金手数料が発生してしまいます。仮に1000円寄付したとしても支援金として反映されるのは半額の500円程なのです。
これでは少額からでも助けたいというせっかくの気持ちがあってもほとんど水の泡で終わってしまいます。
対してビットコインを始めとした仮想通貨はそうした人々のわずかな善意を可能な限り具現化する可能性を秘めているのです。
MEMO
国内の大手取引所であるCoincheckが行ったこの寄付活動では1200人程から200万円相当のBTCが集まり、それらは実際に熊本復興の支援金として利用されました。このように仮想通貨での送金が可能な体制が整うと、送金手数料を最小限に抑えることが出来ます。
お金よりも信頼できる仮想通貨の仕組み
まず第一に仮想通貨の取引情報は世界中のネットワーク上で監視されています。
例えば、お店で会計する時に盗んだお金を支払ってもレジの人がその不正に気付くことはありませんよね？
しかしビットコインの決済や送金などの取引は常に不特定多数の第三者により監視されています。
そしてこの画期的な原理がデータの改ざんを防ぐ強力なセキュリティになっているのです。
ビットコインの信頼は、現金では把握しきれない情報をみんなで共有することで誰も不正ができなくなるという仕組みに支えられているのです。
MEMO
ちなみによくニュースで目にする仮想通貨の流失問題などは、取引所と呼ばれる会社の管理体制が低いために起こる事態です。これはビットコインや仮想通貨自体の安全性とは全く無関係です。
仮想通貨はみんなで価値を決められるお金
私たちが普段利用している日本円は中央銀行によって管理されています。
仮に彼ら以外の誰かが日本円を大量に発行して持ち逃げすれば、通貨の信用は失われ誰も利用しなくなってしまいますよね？
つまり中央銀行が通貨を管理しその価値を安定させることにより、日本円を使う全ての人に同じ価値が提供されるのです。
しかしこれでは通貨の価値が日銀の意思決定と国の経済状勢により大きく左右されてしまいます。これでは国民の意思がほとんど反映されません。
対して仮想通貨の価値は自分たちで決めることができるのです。
そもそもビットコインはコンピューターのネットワークを利用して不特定多数の第三者により管理されます。つまり管理者がいなければ一方的に価値を決められる人もいないというわけです。
みんなで管理する事で価値を担保し、各人の信頼度や期待値が価格に直接影響するお金が仮想通貨なのです。
MEMO
現在世の中には1500種類以上の仮想通貨が流通しており、それぞれに「送金速度が速い」「アプリの作成に使える」などの特徴が有ります。ユーザーはその中で人気があるまたは価値があると判断した通貨だけに投資し利用することができます。
ブロックチェーンで安心かつ安全な取引ができる
仮想通貨の大きなメリットは、送金手数料が最小限で済むという点です。
これはブロックチェーンという技術のおかげでユーザー間の直接送金が可能になり、余計な仲介業者を省くことができるためです。
ブロックチェーンがもたらすメリット
- 送金手数料が国内外問わずほぼ無料
- データの改ざんが不可能になる
- システムがダウンしない
ブロックチェーンは以下の手順により、仮想通貨の安全性を現金を凌ぐレベルにまで高めています。
まず、ビットコインを利用して私たちが行う取引はトランザクションと呼ばれ10分ごとに一つのブロックにまとめられます。
次に各ブロックの中にある未承認の取引をみんなで手分けして承認します。
そしてその後、新しく承認されたブロックが承認済みのブロックで構成されたチェーンの最後尾にはめ込まれていくという仕組みです。
これにより後から勝手に別の不正ブロックを繋げることができず、結果的にビットコイン取引の改ざんが防がれるのです。
ビットコインが誇る高い安全性は、このブロックチェーン技術によって支えられていると言っても過言ではないでしょう。
ブロックチェーンについて詳しく知りたいという方は以下の記事を参考にしてみましょう。
ビットコインのブロックチェーンとは何か？
ビットコインは保有資産を安全に守る手段でもある
皆さんはデジタルゴールドという言葉を耳にしたことはありますか？
これはインターネット上で取引されるビットコインが金と同じ性質を持つことから生まれた表現です。
すでに仮想通貨の安全性はブロックチェーン技術の採用により現金を上回りつつあります。
そこで仮想通貨を投資対象としてだけではなく、資産の保有手段としても活用しようという方法が注目を集めているのです。
簡単に言えば、自国の通貨を金や銀などの資産に替えるのと同じ要領でビットコインを資産として保有しようということです。
また株や法定通貨などに比べて成長性の高いビットコインは、投資という側面でも十分な利益をもたらす可能性があるでしょう。
自分の資産をビットコインとして保有することにはもちろん様々なリスクが存在します。
とはいえ資産の一部を安全に保管しておくという意味では十分に有望な選択肢になり得るでしょう。
MEMO
実際に経済状況が不安定な国では自分の資産をドルやユーロまたは金などに分散して保有する動きが進んでいます。代替資産の中でも特に高い安全性を誇るのがビットコインなのです。
仮想通貨と電子マネーの違いは？
そもそも仮想通貨と電子マネーでは運営と発行元が異なります。
例えば、電子マネーはJR東日本やPASMOなどの企業により発行されます。対して仮想通貨はインターネット上のプログラマや技術者たちによって運営および発行が行われます。
このように根本的なシステムから異なる仮想通貨と電子マネーですが、他にも大きく分けて以下3つの違いがあります。
結論からして今はまだ電子マネーの方が便利かもしれませんが、次第に仮想通貨の需要は伸びてくるでしょう。
仮想通貨はどこで手に入る？
電子マネーは駅の窓口やクレジットカード会社に申し込めば簡単に手に入りますよね？
しかし仮想通貨を入手するにはまず銀行振込やコンビニ支払いを利用して入金を済ませる必要があります。
その後、取引所と呼ばれる業者を通して初めて仮想通貨を購入することができるのです。
そのため仮想通貨は電子マネーの利用より少しハードルが高いと言えるでしょう。
いずれにせよ、いざ仮想通貨を買うとなったら国内取引所への登録が必須になります。
以下では特にオススメの仮想通貨・ビットコイン取引所が紹介されているのでぜひ参考にして見てください。
仮想通貨・ビットコイン取引所おすすめランキングTOP 5
ビットコインはどこで使える？
ビットコインはQRコードやメールアドレスで誰かに送金できるほか、実際のお金と同様に使うこともできます。
少し前まではビットコインによる決済はビックカメラなどの一部店舗のみ対応でした。
しかし現在はビットコイン以外の仮想通貨でも決済できる店舗が続々と増えています。
このように少しずつではありますが、決済システムとしての仮想通貨の土壌は広がりをみせています。
より多くの人が仮想通貨を利用するようになれば、こうした実店舗も次第に増えていくでしょう。
MEMO
例えば、2018年の春にオープンした渋谷のnem ber(ネムバー)を始め、都内以外でもビットコインキャッシュという通貨を決済に導入するカフェや焼き肉屋があります。またbitcoinmallと呼ばれる通販サイトではビットコインやモナコインを使用することができ、商品数も9万点以上と充実してきています。
仮想通貨は電子マネーよりお得？
最後に通貨の価値についてですが、これは賛否両論です。
法定通貨を利用する電子マネーにおいてはお金の価格は変動しません。
一方で、仮想通貨を用いた決済では値動き次第で損することもあれば得することもありえます。
お金の価格が変動しないことによる安定性を取るか、リスクはあるけれど得もするという可能性に賭けるか。
どちらを優先するかはしっかりと決めておきましょう。
ビットコインの電子マネーとの違いとは？
ビットコインとアルトコインは何が違う？
一般的にアルトコインとはビットコイン以外の仮想通貨を指します。
ちなみにアルトコインは「altanative coin」の略称で代替可能な通貨という意味です。
最近ではコインチェックの流失騒動で話題になったネムや、Googleなどのトップ企業が出資するリップルが有名でしょう。
他にもビットコインの次に価格の高いイーサリアムなど、世の中にはたくさんのアルトコインが存在します。
そしてそれぞれが異なる特性を待ち、ビットコインの取引速度を大幅に改善したものやより安全なアプリを作成するために作られた通貨などがあります。
まだまだ認知度の低いアルトコインですが、実生活での活躍に期待が高まっているのは間違いありません。
以下のページを参考に自分が好きそうなアルトコインを探して見るといいでしょう。
将来性のある主要アルトコインを見てみる
誰にでもチャンスがある仮想通貨の可能性
昨年2017年は仮想通貨元年と呼ばれ、投資家以外の一般人にも仮想通貨が認知され始めました。
2018年4月時点でビットコインの時価総額は27兆円を超え、23兆円のトヨタ自動車を上回る規模にまで成長しています。
またビットコインを含む仮想通貨の取引ユーザーは昨年11月時点で1900万人を突破し、国内では既に200万人以上が取引所に登録しています。
他にもビットコインのCMや広告が登場し始めるなど、仮想通貨が知らぬ間に私たちの生活に浸透してきていると思いませんか？
その一因としてはやはり、仮想通貨における価格変動が激しいことにあるでしょう。
事実としてビットコインの価格は2011年からの7年間で8620倍という驚異の伸びを記録しています。
仮想通貨だけで1億円以上稼いだとされる億り人は日本だけでも360人以上おり、世界全体でお金や経済のあり方が少しずつ変わってきています。
ビットコイン・仮想通貨の投資は少額からでも始められる上に価格変動の幅も半端ではありません。
これらを考慮すれば、この先も仮想通貨が多くの人を魅了していくという流れは自然であると言えるでしょう。
しかし事前の情報収集なしでは、投資が成功しないどころか大きな損失を被ってしまいかねません。
どんなリスクが潜んでいるのかだけは必ず事前に把握しておきましょう。
ビットコインのリスク？誰も教えてくれない仮想通貨リスク4選＋α
