昨年アメリカの飲食店へ入った時のことです。
食事の際に１人前で頼んだつもりが、明らかに２人分あると思われる量が出てきました。残してはいけないという謎の使命感で食べ進めていたのですが、私のテーブルの様子に気付いた店員さんが、「持って帰る？」と、プラスチックの容器を持ってきてくれたのです。
このお店だけの特別なサービスなのかな…と後々調べてみると、アメリカでは食べきれなかったフードはお持ち帰りがOKな文化なんだそうで。たくさん残して気まずいまま帰るより、申し訳なさもなくなります。
持ち帰りが難しい料理や、衛生的に問題のある料理など、全てのお店に導入することは難しいかもしれませんが、このような文化が日本でも広がればいいのになと思いながら帰国しました。
また、2017年の流行語大賞に「インスタ映え」という言葉が選ばれましたね。
SNSでの“いいね”数を獲得するために、写真映えのする料理を注文して、ほとんど手をつけずに写真だけ撮って帰っていく「負のイメージ」も少なからず話題になりました。
他にも、恵方巻きの大量売れ残りや、飲食店での突然の予約キャンセルによる余剰食品の話題など、食品の廃棄に関する話題をしばしば目にします。
こんなちょっとした経験や目にした情報から、世界での、そして日本での食品ロス・食料廃棄の現状がどうなっているのかが気になり、調べてみることにしました。
全世界の食品3分の1が捨てられている…。食品ロスの現状
“食品ロス”とは、本来まだ食べられるものを、賞味期限や形崩れなどを理由に廃棄してしまうことを意味します。飲食店や一般家庭での食べ残しで廃棄されるものも含みます。
以前も店通では、「もったいない！飲食店で増えている「ライス残し」解決策はあるのか？」という記事で、食品ロスの問題について取り上げていました。
その現状は驚くもので、世界で廃棄されている食品は、なんと年間約13億トン。
13億トンと言われると想像が難しいかもしれませんが、全世界の食品の約3分の1が捨てられているということになります。
食品ロスの影には環境破壊、資源の枯渇、そして貧困改善の停滞など、様々な問題が潜んでいることから、世界的にも常々注目されている話題でもあります。
そして日本における食品ロスの現状を調べてみると…
出典：農林水産省 飲食店等における「食べ残し」対策について
日本の食品ロスは、年間推計約621万トン。
これを一人あたりに換算すると、毎日ごはんお茶碗１杯分を無駄にしているという計算です。
小売店や飲食店から出る廃棄はもちろんですが、驚くべきは一般家庭から出る282万トンという廃棄量。購入したにも関わらず、使い切れずに出てしまう廃棄量がこんなにあるとは思いませんでした。残念ながら、日本が「廃棄大国」と呼ばれてしまうのにもうなずけますね。。。
海外では進んでいる、世界の食品ロスの改善策
食品ロスが世界でも深刻な問題化していることが分かりましたが、他の国では既に地域団体や行政によって、さまざまな削減対策がとられています。実際に外国で取り組まれている、代表的な食品ロスの改善策をご紹介しましょう。
アメリカ：持ち帰りドギーバッグの浸透
冒頭でご紹介した通り、アメリカでは外食での食べ残し食品を持ち返ることを推奨しているのですが、その際に使用する容器を「ドギーバッグ」といいます。食べ残しの持ち帰りが恥ずかしいので、“自宅で飼っている犬のエサにする”という建前で持ち帰ったということから、このような名前がついたのだとか。容器はお店側が用意していることがほとんどなのだそうです。
フランス：食品廃棄の量に対して罰金徴収
フランスでは、2016年2月から「食品廃棄禁止法」という法律が施行されています。大型のスーパーマーケット（400㎡以上の大型スーパー限定）が、売れ残りや賞味期限切れの食品を廃棄することを禁止し、廃棄量に合わせて罰金が徴収されるという法案です。これまでにない大規模な施作として、世界中からも注目を集めました。余った食品は貧困層へと行き届くように、ボランティア団体へ寄付することが義務づけられています。
デンマーク：賞味期限切れ食品の専門スーパー
賞味期限切れ・もしくは包装に傷や汚れのある食品の専門スーパーが、デンマークのコペンハーゲンにオープンしました。このスーパーはボランティア団体が運営しており、最大半額の料金で商品が売られています。
スペイン：余剰食品をシェアする連帯冷蔵庫の設置
スペインでは、地域ごとに「連帯冷蔵庫」と呼ばれる、地域共有の大型冷蔵庫を設置しました。一般家庭や飲食店から出る余剰食品、もしくは賞味期限の近づいた食品をこの冷蔵庫に入れ、貧困者の手へ渡るようにした画期的な施作です。冷蔵庫の中身はボランティア団体によって定期的にチェックがおこなわれています。
今回ご紹介したのは各国で行われている改善策のほんの一部です。
まだまだ課題が残されてはいるものの、食品ロスの問題を重く受け止めた外国の行政やボランティア団体は、積極的に削減対策に取り組んでいます。
なぜ日本では海外の対策が普及しないのか？立ちはだかる衛生面の問題と“3分の1ルール”問題
では、これだけ海外ではさまざまな対策が取られているのに、日本でこのような目立った施作が行われていないのはなぜなのでしょう。実は、日本でもドギーバッグ普及活動などが行われてきたのですが、衛生面での問題が壁となり、なかなか浸透していないというのが現状です。
もちろんドギーバッグで持ち帰った食品の管理に関しては、あくまで“自己責任”という認識です。しかし、高温多湿の日本の気候では、より食中毒の危険性が高く、アメリカと同じようには店舗側にも消費者側にも浸透しなかったのかもしれません。
また、日本の食品業界には“3分の1ルール”という商習慣があります。
製造されてから賞味期限に至るまでの品質保持期間を3分割して計算し、それぞれの期限を過ぎてしまうと廃棄扱いになってしまうというルールです。製造元から小売店に商品が届くまでの「納品期限」、小売店から消費者の手に渡るまでの「販売期限」と、最後は消費者が食べる期間として「賞味期限」設定されています。
なるべく鮮度のいい食品を消費者の手に届けたいという目的で設けられたと言われていますが、特に日本は他国と比べて期限が短い、判断が厳しいという指摘があります。
経済産業省でもこのルールを緩和する方針を打ち出しましたが、なかなか浸透には至りませんでした。日本でこのルールを徹底的に緩和しない限りは、食品ロス改善への道のりは厳しいかもしれません。
それでも、少しずつ高まりつつある日本の食品ロス削減への意識
さまざまな問題がありながらも、日本でこれから期待したいのが、フードシェアサービスなどのアプリの開発です。食品ロスを少しでも減らす一助になりたいという動きから、続々とサービスが登場しています。そのうちの代表的なアプリをご紹介しましょう。
フードシェアリングサービスアプリ
■TABETE（タベテ）飲食店・小売店で発生した余剰食品とユーザーとマッチングし、最後まで売りきる・食べきることを応援するプラットフォームサービスです。店舗側は任意の価格と引取期限を設けて、本来廃棄される予定だった食品の情報を簡単に掲載・販売できます。ユーザー側は近くのお店からの情報を探し、そのお店で出ている余剰食品をWeb決済で簡単に購入することが可能。引き取り期限までに店舗に行けば、食事を受け取ることができるというしくみです。
www.cocooking.co.jp※現在、東京23区内でβ版のテスト運用を実施中。現在は事前登録しかできない状態となっていますが、今春正式リリースが行われる予定です。
■Reduce Go（リデュースゴー）
こちらも「TEBETE」同様、余剰食品が出てしまった飲食店・小売店とユーザーをつなぐアプリサービスです。店舗側は廃棄予定の食品や余剰食品を提供すると、一般利用者からの利用料金の一部が還元される、というしくみです。「TABETE」と違うところは、商品１品ごとに料金が設定されていない点です。ユーザーは月額1,980円を支払えば、欲しい食品が出ていれば好きなだけテイクアウトができます。
reducego.jp※当初のサービス開始時期が延期となり、こちらも今春からのサービス開始となるようです。現在一般ユーザーの事前登録は中止となっていますのでご注意ください。
上記２つとも、衛生面問題などの指摘があがっていますが、本リリースが楽しみなアプリです。
食品メーカーや各企業でも、新たな取り組みが実施されています
アプリサービス以外でも、各企業でさまざまな取り組みが始められています。形崩れや傷があるなどの理由で、商品として販売ができない野菜をペースト状にし、乾燥させたシート食材が発売されました。株式会社アイルで開発された「VEGHEET」という商品です。
そのままおやつとして食べることもできますし、水に戻すと料理にも使用できます。
引用：株式会社アイル Facebook
他にも、もっと長い賞味期限を設定できるように、食品容器を改良するなど、各食品メーカーでも食品ロス改善に対する試行錯誤がなされています。
まとめ
食品ロスの改善対策活動は、これまでなんとなく目にはしてきましたが、うまく「自分事化」することができずにいました。しかし、今回食品ロスに関する情報を調べていくうちに、お店も一般消費者も、身近な問題として感じられるようになってきていること。そして、自分にもできることがあることがよく分かりました。
フードシェアアプリの利用以外でも、食材を長持ちさせ、きちんと使いきるための調理法を実施するなど、すぐに取り組めることもたくさんあります。
※一般家庭からの食品ロスを減らすための、食材を長持ちさせるコツや、調理法などがこちらのwebサイトで紹介されています。↓
■MOTTAINAIキャンペーン webサイト
www.mottainai.info
まずはできるところから。その意識を持つことが一番重要なのかもしれません。
飲食店経営者の方々も話題づくりの一環として、ぜひフードシェアサービスの実施や、ドギーバッグ導入などを検討されてみてはいかがでしょうか。
さっさん
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