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　「自分はデータリテラシーに自信があると回答する割合は経営幹部だと高く、中間管理職や専門職は低い。必要なデータにアクセスする権限が与えられていない可能性が高い」。2018年3月27日、データ分析ツールの米クリック・テクノロジーズ（Qlik Technologies）の調査でこうした傾向が明らかになった。日本のビジネスパーソンで「データリテラシーがある」と答えた割合は6％で、アジア太平洋地域全体の20％を大きく下回ることも分かった。

　調査は2018年1月30日～2月14日にアジア太平洋地域の5カ国（日本、インド、オーストラリア、シンガポール、中国）で実施。5288人から回答を得た。日本の回答者は1061人だった。

　クリックはデータを読み解き、データを日常的に業務に活用し、必要に応じてデータを分析し、データに基づいて議論する能力がそろっていることを「データリテラシー」と定義している。日本で「データリテラシーがある」とした回答者の割合を職種別にみると、経営幹部が24％、上級管理職が14％、中間管理職や専門職は6％、事務職は4％だった。クリックのポール・マクリーンAPACデータリテラシーリードは27日に開いた記者会見で「世界各国の傾向として、職位とデータリテラシーの高さに相関がある」と述べた。

　「自分が職務を遂行するために必要なデータすべてにアクセスできる」と回答する割合にも職位との関連がみられた。日本では経営幹部の約70％が「できる」と回答したのに対し、日本全体では28％にとどまった。クリックの日本法人、クリックテック・ジャパンの北村守カントリーマネージャーは「日本企業には社員のデータへのアクセス権限の不足という問題がある」と指摘。機密情報の漏洩などが起こらないように統制を効かせつつ、必要なデータへのアクセスを許可していくべきだと話した。