医療脱毛は医療費控除が受けられる!?契約前にちょっと待って！

脱毛の中でも医療機関であるクリニックで受けるのであれば、医療費控除に含まれるのではないか？といった疑問があるかもしれません。確かに美容目的で行う脱毛だったとしても、施術を行うのはクリニック。

クリニックでの脱毛について調べたことがある方ならば、クリニックでの施術だったとしても健康保険が適応にならないのはご存知でしょう。

そこで、今回は「保険の対象にならなかったとしても医療費控除の対象になるのでは？」と思っている方がチェックしておくべき情報をまとめています。医療脱毛と医療費控除の関係について知りたい方は必見です！

そもそも医療費控除とは？

医療費控除というのは、支払った医療費の一部が確定申告で還元されるシステムのこと。国税庁のホームページでは次のように紹介されています。

自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合には、一定の金額の所得控除を受けることができる

No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）: 国税庁公式サイト

 
これをみて、中には「医療費控除＝１年間で10万円以上の医療費がかかったら、それを超える分は戻ってくる！」と思っている方もいるのではないでしょうか？

しかし、これは違います。ポイントになってくるのは、所得税・住民税の納付額に関することなのです。

10万円を超えた医療費が戻ってくるわけではない！

例えば、年収500万円の方がいたとしましょう。通常は、この500万円に対して年収をもとに金額が決まる所得税・住民税を収めなければなりません。

ですが、病院で年間110万円相当の治療をしたとすると、年間10万円を超える医療費は控除の対象になります。そうなると、対象となる金額は100万円が年収からひかれた400万円で、その400万円に対して所得税・住民税がかかってくる形になります。

「戻ってくる」わけではなく、一定額を超えて支払った医療費の分の所得税・住民税を「調整してもらえる」ものだと理解しましょう。

医療行為になる脱毛方法はどれ？

サロンやクリニックで行われている脱毛方法は大きく分けて３つ。サロンで行われているのはフラッシュ脱毛器、クリニックなどの医療機関で行われているのがレーザー脱毛やニードル脱毛です。

呼び名が違うだけでなく、施術の内容も異なります。どの方法であれば医療行為にあたるのでしょうか？これらの脱毛方法には次のような違いがあるんです。

脱毛方法のうち、医療行為として認められるのはクリニックなどの医療機関で行うレーザー脱毛とニードル脱毛になります。

サロンで行われているフラッシュ脱毛は医療行為とは認められません。これは、医療機関に比べて弱い脱毛機を使っているためです。

クリニックなどの脱毛期間で行われている脱毛方法は医療行為ということもあり、医師免許を持った人、または医師の指導を受けた看護師しか行えません。

医療脱毛なら医療費控除の対象ってホント？

情報サイトなどで医療脱毛は医療費控除の対象になる！と紹介されていることがありますが、これは残念ながら間違いです。医療費とは病院やクリニックでかかった費用全般のことを言うわけではありません。

クリニックでお金を支払えばどのような理由だったとしてもすべてが医療費になる、というわけではないんです。脱毛も、クリニックで行う医療脱毛だったとしても医療費控除の対象にはなりません。

「クリニックで行う脱毛はサロンよりも少し高いけれど、医療費控除が受けられるはずだから断然お得！」と考えている方は注意！

これは、脱毛サロンでの支払いに関しても同じことがいえます。そもそも先述したように、サロンでは医療行為はできないわけなので、当然、医療費の対象にはならないんです…。そのため全額自己負担となります。

美容目的の脱毛は控除対象外！

そもそもなぜ、クリニックなどで行う医療レーザー脱毛やニードル脱毛は医療費控除の対象にならないのでしょうか？

これはなぜかというと、医療費の対象になるのは病気やケガの治療を目的としたものだけだから！他にも例をご紹介します。

ここからもわかる通り、それをしなければ体に支障をきたしたり、健康的に問題が発生するようなものでなければ医療費控除の対象にはなりません。

例えば、咀嚼障害の治療のために咀嚼改善治療を受けた場合は医療費控除の対象になりますが、ただ「見た目が気になるから」といった理由で歯列矯正を行っても控除の対象にはならないんです。

ムダ毛のせいでコンプレックスを感じていて…といったものも対象になりそうな気もしますが、脱毛しなくても日常生活が送れなくなることはありませんし、命に別状はありませんよね。こういったことから医療費の対象にはならないんです。

皮膚科の脱毛なら控除対象になる？

皮膚科で脱毛を行えばさすがに対象になるのでは？という考えもありますよね。

一般的に美容クリニックといえばその名の通り美容目的で行う治療がほとんどではありますが、皮膚科であれば皮膚疾患の治療なども行っているため、対象になるようなイメージがあるかもしれません。

まず、一般皮膚科と美容クリニックでの脱毛の施術についてですが、同じレーザー脱毛であれば治療自体に違いがあるわけではありません。

ただ、一般皮膚科は主に皮膚疾患の治療実績が多く、反対に美容クリニックは脱毛などの実績が多いと判断できるので、美容目的で行う脱毛は実績が豊富な美容クリニックの方が向いていますよ♪

ちなみに、一般皮膚科の脱毛だったとしても先述したように「病気やケガの治療目的で行うものではない」ため、医療費控除の対象にはなりません。

多毛症など、病気の治療では例外も

絶対に100％脱毛は医療費控除の対象にならないのか？というと、実はそうではないんです。何度も繰り返しになりますが、美容目的ではなく、皮膚の病気などの治療目的で医師が必要と判断して脱毛する場合は医療費控除の対象になります♪

具体的にはホルモンの分泌異常などが原因で発生している多毛症など。この場合も100％対処になるとは限らず、あくまで医師の判断ということにはなります。しかし、場合によっては医療費控除の対象として認められることもあります。

こういった情報によって「医療機関で脱毛すれば控除してもらえる」と勘違いをしている方もいるかもしれませんが、勘違いしないようにしましょう。なかには誤解を誘う悪質な表現もあるので注意が必要です。

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まとめ

いかがだったでしょうか？脱毛で医療費控除が受けられればかなりおいしいのに…と思っていた方もいるかもしれませんが、ご紹介したように控除の対象にはなりません。

ただ、医療脱毛は高いといっても各種キャンペーンなどを行っているところも多く、金銭的にムリのない範囲で脱毛できるところも増えています。

最後にこの記事の内容をまとめておくと、以下のようになります。

医療脱毛をすると、お手入れの手間が減ったり、セルフ処理をするよりも肌へのダメージが少ないといったメリットがあります。

医療費控除の対象にならないからといって簡単にあきらめず、ぜひメリットの多い医療脱毛を検討してみてくださいね。