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2018年2月26日から3月1日にかけて、スペイン・バルセロナで開催されたモバイル業界最大のイベント「Mobile World Congress 2018（MWC2018）」。世界の携帯電話事業者が積極的に5G（第5世代移動通信システム）のサービスイメージを語り、ユースケースを提示していたことが印象的だった。
5Gの商用化は、日本では2020年頃の見通しだが、海外の一部の事業者では2018年に始まる。ユースケースについても、多数の実証実験や協業が見られるようになってきた。ここでは海外の携帯電話事業者のブース展示やインタビューを通じて、5Gのサービス像や利用イメージを整理する。
米ベライゾンは固定通信用途から5Gを開始
早期の商用化を目指して準備を進めるのは、米ベライゾン。2018年後半にサクラメントを含む米国の3～5都市で5Gの商用サービスを開始する予定だ。なぜ、これだけ早い時期に商用サービスを始められるのか。会場内でSenior Vice President Chief Technology ArchitectのEd Chan氏に聞いた。
3GPP（移動通信システムの標準化団体）による標準化は当初2019～2020年までかかりそうだと知った同社は5GTFというチームを形成して仕様を作り、それに沿った通信装置を開発したという。2018年後半に開始予定の5Gサービスは、無線を用いた固定通信用途のFWA（Fixed Wireless Access）で、周波数帯は28GHz帯と39GHz帯の一方または両方を使う予定である。
FWAは、5GTFの仕様に基づきスタンドアローン（SA）の5Gネットワークを構築し、装置やCPE（Customer Premises Equipment）も5GTF仕様に対応したものを用いる。ただし3GPPにおける5G仕様の標準化が2018年6月に完了する予定で、FWAで使う装置やCPEは後にアップデートによって3GPP仕様に対応させる予定だという。
ベライゾンはモバイルサービスも予定しているが、開始時期をまだ公表していない。Chan氏は「モバイル端末はバッテリー持ち時間を確保するためのチューニングが必要となり、時間がかかる。これに対して（FWAで使う）家庭内に設置する機器はバッテリーの問題が少ない、もしくは存在しない」と説明する。モバイルサービスでは、当初から3GPPの5G仕様に基づいた装置や端末を使用し、ネットワークはLTEとの併用を前提とした「ノンスタンドアローン（NSA）」で構築するという。
5Gに向く用途としては、AR（拡張現実）やストリーミング配信を使うVR（仮想現実）、自動運転、ロボットの制御、ドローンの遠隔制御などを挙げる。5Gの特徴である高速大容量はもちろん、低遅延にも期待を寄せていた。
