検証22

このページではCyva (サイバ)およびSNOWBALL (スノーボール)という2つの仮想通貨に関係している以下のサイトを検証しています。

C+V FZ LLE [Cyba サイバ] (cyva-coin.com)
Fintech Gate Asia 株式会社 (フィンテック ゲート アジア株式会社 oneasia2017.net/life/smane)
●SNOWBALL PROJECT (スノーボールプロジェクト www.snowball.today/)


まずサイバという仮想通貨の検証から始めます。

C+V FZ LLE [Cyva サイバ] (cyva-coin.com)
Fintech Gate Asia 株式会社 (フィンテック ゲート アジア株式会社 oneasia2017.net/life/smane)

知恵袋に質問投稿が出てきたことから検証対象にしました。C+V FZ LLE社が海外にあるCyva (サイバ)あるいはCyva’s Token (サイバズ・トークン)という仮想通貨の発行元、Fintech Gate Asia 株式会社が日本における販売のサポート役という扱いだったようです。「だったようです」というのは2017年10月初旬に知恵袋の回答を書いた時点では存在していた後者のサイトの内容が約2カ月後の現在(2017年12月)ではほぼ全て削除されてしまっているからです。但しサイトは削除されてもまだ勧誘動画などはネット上に残っていて勧誘がストップしているとも判断出来ませんから検証することにします。

説明の都合上、日本におけるサポート業務を担当すると称しているフィンテック ゲート アジア株式会社から検証を始めます。

以下のキャプは2つ目のフィンテック ゲート アジア社のサイトのかつての冒頭部です。「世界最強の暗号通貨が誕生」だそうです。「数億円の富を与え億万長者にする」などといった到底信用し難い文句も書いてあります。


現時点(2017年12月)ではこのサイトの内容は殆ど削除されていますが、この案件に関する勧誘動画がYoutubeに残っているので動画の内容を主な検証対象にします。例えば以下の動画はその1つです。

渡邉幸司 国本謙次 仮想通貨 Cyva(サイバ) 1話


動画が削除される可能性もあるのでキャプも付けておきます。この渡邉某という人物がこのワンアジアプロジェクト・仮想通貨Cyvaの責任者のようです。


仮想通貨サイバ勧誘目的と思われる動画はこれだけではなく、同じ人物が登場する動画が他にも以下の3つ、一連のシリーズとして公開されています。括弧内は動画の再生時間です。


第1話が25分38秒ありますから全話を見ると合計で2時間43分も掛かりますが一応全編を流し見してみた感想を言えばそれだけの時間を使って視聴するだけの価値はありません。やたらに勿体ぶって時間を引き延ばしているだけなのでよほどこの案件について興味のある人でも第3話だけを見ればおおよそ事足りると思います。第1話はとにかく「この案件に申し込めば誰でも7日間で1億円を手に入れることが出来ます」という到底信用し難い儲け話であることを連呼しているだけです。フィンテック ゲート アジア社のサイトにかつて記されていた「数億円の富を与え億万長者にする」といった文言でも同じですがこれが真実でなければ特定商取引法の「不実告知 (虚偽の説明)」で特定商取引法に抵触する可能性があるでしょう。


第2話はビットコインなどの仮想通貨に初期段階で投資した人たちが大きな利益を手にすることが出来た事例があるということを並べ、但し詐欺仮想通貨も多いので注意が必要である、そして最後にこれから必ずや大儲け出来る仮想通貨としてCyva (サイバ)の名前が登場する所で終わっています。そして第3話にようやくサイバの具体的な説明が出てきます。

まずCyva (サイバ)という名称はCyber (ネットワーク上、仮想空間上の)とValue (価値)の合成語だそうです。


そしてこの検証の冒頭でも触れましたがサイバを開発運営しているのは中東ドバイのC+Vという会社であり、成長率の高いアジアで基軸通貨になる予定だそうです。サイバはビットコインやイーサリアムの欠点を補い、長所を取り入れた優れた仮想通貨であり、必ず「基軸通貨」になると主張しています。また日本で先行販売するのは全く合理性に欠ける説明で説得力に欠けると思いますが日本がアジア経済を牽引する立場にある国だからそうです。サイバを流通させるプロジェクトを「ONE ASIAプロジェクト」と呼んでいるようです。



そしてサイバのプレセールが2017年7月から始まると説明しています。第1期は2017年7月3日から10月31日までで単価は1円、その後第2期から第5期まで徐々に単価が上昇するので早く買いましょうということのようです。この検証を書いている2017年12月は第2期プレセール期間中ということになるはずです。


そして公開後には1円で販売されたサイバが100~200円に値上がりすると主張しています(動画の40分辺り)。


しかし同じ動画の前半部分(動画の4分30秒辺り)では1000倍~2000倍に価値が高まる可能性が高いという発言もあるのです。


同じ動画の中でどれほど価値が高まるのか1000~2000倍、100~200倍と全く異なる二つの見積もりが出てくるということは何の根拠もなく適当なことを言っているとしか思えません。またプレセール期間が2019年6月28日まで続くということはサイバが上場されるのはそれ以降の時期ということになるはずです。プレセールの状況下では購入したサイバの換金方法があるとは思えず、最初の動画で力強く断言していた「参加者の全員が1週間以内に1億円を手に出来る」という宣言は到底無理としか思えません。どう考えても説明内容が不合理としか思えません。

さらに動画の続きではサイバを持っていれば「配当」が得られるという説明が出てきます。初年度は年に約20%、徐々に配当割合は下がるものの8年目以降も永遠に年3.78%のサイバが配当として支払われるという説明です。


同様に仮想通貨を持っていれば仮想通貨で配当が支払われるという説明は「検証13」で検証したノアコインでも出てきましたが、仮想通貨は数が増えれば希少性が薄れて間違いなく相場の下落要因となり、意味があるとは思えません。ノアコインの件が出てきたついでに指摘しておくと、ここで検証している4つの動画の投稿者は「パルテノン資料映像」となっています。この名義での投稿動画を見るとノアコインの検証で登場していた泉某という人物の登場する動画が多数並んでいるのです。


「パルテノン」が何か分からないので検索してみると泉某が販売しているバイナリーオプション用のツールらしく、悪評がネット上に多数見つかります。またこの手のツールを売るなら投資顧問代理業の登録が必要になるはずですが登録業者が扱っているのかどうかも不明です。

さっぱり分かりませんが、サイバとノアコインや怪しげなツールを販売しているグループには何らかの関係性があるのかもしれません。だからこそサイバとノアコインには幾つかの共通性があるのかもしれません。

動画の4つ目、「One Asia Project 第4話 Cyva」はサイバの購入方法について主に解説しています。最低購入単位は50万円となかなか高額です。そして購入金額によって特別ボーナスと称してサイバのおまけがつくようです。例えば50万円分を購入すれば実際には10%増しの55万円分のサイバが受け取れる、1000万円なら50%のボーナスが付いて1500万円分のサイバが手に入るということのようです。


何やら大盤振る舞いですがサイバが購入額以上の価値を持たなければ何の意味もないのは言うまでもありません。その為に必要な仮想通貨として流通させる為の努力については具体的な説明が全くありません。仮想通貨として普及しなければサイバの市場価値が10倍とか1000倍に上昇するとか言う話しが実現するとは思えないのです。

次にフィンテック ゲート アジア社のサイトを削除前に書かれていた内容を含めて次に検証します。まずは削除されてしまった特定商取引法に基づく表示」の内容を検証します。以下がそのキャプです。


>特定商取引法に基づく表示
>商品名 「Cyva’s Token」
>事業者名(Cyvaプロジェクト全体統括者) C+V FZ LLE
>事業責任者(プロジェクト統括者) Keum Cha Lee
>住所・連絡先 Fujairah-Creative Tower P.O.Box 4422 Fujairah  
>info@crypt-value.com
>事業者名(日本におけるサポートセンター) Fintech Gate Asia 株式会社
>※Fintech Gate Asia 株式会社は、C+V FZ LLEから依頼を受けて、日本においてCyvaプロジェクトのPR業務、お客様がC+V FZ LLEからCyva’s Tokenの引換券を取得する手続きのサポートを行う会社です。
>※本商品のお客様との契約主体は、Fintech Gate Asia 株式会社ではなく、C+V FZ LLEとなります。
>事業責任者(日本におけるサポートセンターの責任者) 代表取締役 渡邉幸司
>住所・連絡先 東京都中央区日本橋2-1-3アーバンネット日本橋二丁目ビル
>03-4405-4303
>info@oneasia2017.com
>サービス内容 ・Cyvaと題する暗号通貨のトークン付与
>※Cyvaプロジェクトにより暗号通貨Cyvaが完成した暁には、お客様がお持ちのCyva’s Tokenの数量に応じてCyvaが付与されます。

まずフィンテック ゲート アジア株式会社の連絡先となっている東京都中央区日本橋2-1-3アーバンネット日本橋二丁目ビル」という住所はビルの階数や部屋番号などがなく不完全な住所と思われます。ちなみに「アーバンネット日本橋二丁目ビル」はNTT都市開発という会社の所有するオフィスビルで地上10階、地下1階となっています。住所に階数表示がないのは不自然です。そこで国税庁の法人番号サイトでFintech Gate Asia社の法人登録を調べると省略されていない完全な住所が判明しました。

>東京都中央区日本橋2丁目2-1-3 アーバンネット日本橋2丁目ビル10階201

この住所は検索するとエキスパートオフィス東京というレンタルオフィス / バーチャルオフィス業者の住所と一致します。これは架空住所の疑いが極めて濃厚です。少なくとも情報漏洩などに最新の注意を払わなければならないはずの金融関係の会社としてこの住所は有り得ません。住所にビルの階数が明記されていないのはバーチャルオフィス業者の住所と一致することを察知されにくくするためではないかと疑わざるを得ません。

そして冒頭でも書いたようにフィンテック ゲート アジアのサイトは現在(2017年12月)では以下の様な表示が出るだけになっています。


動画に出てきたリリーススケジュールでは確かに第1期は10月末で終了することになっていましたが、その後第2期~第5期、2019年6月28日まで続くことになっていたのにどうしてサイトの大半が削除されてしまったのか全く不可思議としか思えません。

次にフィンテック ゲート アジアのサイトの「特定商取引法に基づく表示」でも「Cyvaプロジェクト全体統括者」とされていたC+V FZ LLE」社についても検証します。事業責任者(プロジェクト統括者)も同社のKeum Cha Leeという人物ということになっているのです。まずはフィンテック ゲート アジアのサイトの「特定商取引法に基づく表示」に書かれていたC+V FZ LLE」社の所在地情報です。

>Fujairah-Creative Tower P.O.Box 4422 Fujairah 

この住所の「Fujairah (フジャイラ)」というのはUAEアラブ首長国連邦に属する首長国の一つのようです。


上で検証した渡邉某の登場する動画ではC+V FZ LLE」社はドバイの会社ということになっていましたが、ドバイとフジャイラは共にUAEアラブ首長国連邦を構成する首長国であって明らかに別の国です。


まさかUAE (アラブ首長国連邦)に住む人間がこの2つの首長国の関係を知らないとは思えません。UAEの国情に詳しくない人物が矛盾した記載に関与していると思います。そしてこのフジャイラの住所を検索するとどうやらこれは「Genius Business Consultancy FZ LLC」というバーチャルオフィス / オフショア会社の住所と私書箱番号まで同じです。これも架空住所の疑いが濃厚です。


そして以下のキャプはC+V FZ LLE」社のサイトの冒頭部ですがこのサイトは全て日本語で書かれています。


会社概要は「C+V FZ LLE」という社名以外に何も情報がありません。

さらにサーバー情報を見ると東京のサーバーを使っているようです。


結論としてこの「C+V FZ LLE」という会社はとてもではありませんがアラブ首長国連邦に実在する会社とは思えません。日本のグループがでっち上げた幽霊会社の可能性が濃厚です。この幽霊会社がサイバの発行・運営元であることを強調しているのは実在しない海外の幽霊会社に責任を押しつけて責任逃れを図る意図があるのではないかと疑わざるを得ません。既に共通点が多いことを指摘したノアコインの検証でもフィリピンに存在するノアコインの発行元が実際には実在しない幽霊会社としか思われないという状況であったこととが思い起こされます。

結論としてサイバについては疑惑が満載、法的にも不実告知ではないかと思われる点があまりにも多く、到底投資対象とすることは推奨出来ないという結論にならざるを得ません。


●SNOWBALL PROJECT (スノーボールプロジェクト www.snowball.today/)

これは知恵袋に出たステマと思われる質問をきっかけに検証対象にした案件です。SNOWBALLという仮想通貨への投資となっているのですが、調べてみると仮想通貨としての体裁は殆ど整っておらず単なるネズミ講に近い印象を持ちます。

まず公式サイトと思われるサイトにアクセスしてみましたが、とにかく殆ど何の情報もありません。英語で書かれていて日本語での表示は選択出来ません。スノーボールというプロジェクトの名前が株式投資の神様と言われるウォーレン・バフェットの伝記のタイトルに由来することが書かれているぐらいです。連絡先情報も皆無でFacebook、TwitterなどSNSのアイコンがサイトの右側と下端に4つ並んでいますが、それらのリンク先(URLアドレス)は以下のようになっています。


いずれにもWixという登録名が見えますがそれぞれのアカウントに行ってみるとWixとは無料でホームページが作れるサービスを提供する会社のことであることが判明しました。例えばTwitterのアカウントにあるリンク先はWixの日本語サイト (ja.wix.com/)になっています。スノーボールのサイトもこの無料でホームページが作れるサービスを利用しているということなのかもしれませんがだとすればスノーボールの公式サイトには連絡先情報が何もないということになります。一体何処の国の組織なのかさえ分からず論外でしょう。さらにスノーボールの公式サイトのサーバー情報を調べると同じサーバー上に他に29のサイトが共存していることが分かります。以下はその29のサイトの一部です。


関西の中華料理店・神仙閣新潟の回転寿司店・ことぶき寿司東京都中野区の医院・つるた鷺ノ宮クリニックなどURLアドレスを見ただけで日本のサイト分かるサイトが並んでいる中にwww.bitclub.jp」というURLアドレスが見えます。これは「検証13」で検証対象にしたビットクラブジャパンのサイトです。これは偶然とは考えにくく、決定的な証拠とはなりませんがスノーボールプロジェクトの本拠は日本にあり、さらにビットクラブジャパンと何らかの繋がりがある可能性が疑われます。

公式サイトに殆ど開示されているべき情報がない(この時点で特定商取引法違反と思われる。)、さらにいわゆるホワイトペーパーも用意されていないようなので公式サイト以外に検証の対象にします。まずこの検証のきっかけになったステマと思われる知恵袋への投稿の回答にリンクがある「スノーボールプロジェクト最新情報ブログ」(ether.tokyo/)なるブログがありますが残念ながらここにも大した情報はありません。但し以下のキャプにあるように「未曽有の大計画」といった大言壮語的な売り文句やICO (イニシャルコインオファリング)+MLM (マルチレベルマーケッティング)、100%のマッチングボーナスといった記述がある時点で悪い予感がします。MLMとかネズミ講方式で販売を拡大するには販売を拡大した報酬を出さなければなりませんがそんなことをすれば本来は決済に使うべき資金を販売報酬として失い、仮想通貨として破綻する可能性が高くなるのは避けられないからです。


ともかくこれだけでは検証対象として不足なので他に検証対象を探すとYoutubeにアップされている勧誘目的と思われる動画とその脚注にある記述が見つかりました。下の動画は2017年12月19日にBIT KINGという名義で投稿された動画であり、おそらく勧誘目的のセミナーの音声とプレゼンソフトの画像で構成されています。

YouTube 動画


何故か分かりませんが内容も再生時間(44分間)も全く同じと思われる動画がICO・ スノーボールプロジェクト説明会というタイトルでも投稿されています。投稿者は星孝幸となっています。

動画の冒頭で講師と思われる人物が「今日からミスターイーサリアム」を名乗ると宣言しています。どうやらこれ以前には「ミスタービットコイン」を名乗っていたらしいです。この講師の件については後述します。

動画は最初は仮想通貨の一般論などから始まり、14分ぐらいからスノーボールの説明が始まります。まずこの案件を主導するのは「ETHCLUB・MLM主催企業」であるGlobal Asset Management Enterpris inc [通称:GAME社]ということになっています。スノーボール[SNB]という仮想通貨をアフィリエイトやマルチレベルマーケッティングで販売拡大することで価値を上昇させるとあります。


このプロジェクトを主導するGAME社の情報は極めて重要な事項なのでリンクをつけるなどして情報開示するべき事項のはずですがリンクは見つかりません。検索してもGAME社に関する情報は全く見つかりません。当然誰が経営している会社なのかも不明です。これは本当に実在する会社なのでしょうか?
さらに動画を見ていくとスノーボールの収益構造という説明が出てきます。仮想通貨の説明のはずなのに何故収益構造なんていう説明が出てくるのか分かりません。


このサイトで何度も書いていますが仮想通貨の代表格であるビットコインが値上がりしたのは決済手段としての利便性が認められて需要が発生したからです。ビットコイン自体には収益構造なんてものは存在しません。それなのにスノーボールという仮想通貨ではスノーボールを売って得た資金をマイニングとかAIトレード、オンラインゲーム、オンラインカジノといった事業に投資して収益を得てこれをスノーボールを買った人に配当として出すという計画になっているらしいです。一方でスノーボールをビットコインのように決済手段として普及させる、つまり仮想通貨本来の役目を果たさせるという観点に関しての説明は殆ど出てきません。こういう話しになってくるとこれは仮想通貨なのかそれとも投資信託の様なものなのか訳が分からなくなってきます。
同様にプレセールで得た資金を何らかの事業に注ぎ込んだり、金などの貴金属を買って資産保全するといった話はこれまでに検証した仮想通貨でも何度も出てきていますが、スノーボールは「検証21」で検証したポートフォリオコインなどと並んで特に投資の色が濃いように思います。そしてAIトレードとかマイニングといった事業を担当するのは以下のキャプにある「投資会社WildMax」ということになっています。


当然、この「投資会社WildMax」についてもリンクを探したり、検索して情報を見出そうとしましたが残念ながら全く見つかりません。実在を確認出来ない投資会社に投資するという事業戦略では信用する気に全くなりません。スノーボールを発行するGAME社、そして投資を担うWildMax社の情報開示が何故適切に為されていないのか非常に強い違和感を感じます。また仮にWildMax社が実在の投資会社であり、優れた運用実績を持っていてもその投資が成功する保証は何処にもありません。事業が失敗すれば即刻仮想通貨としての失敗を招く可能性も出てきます。

さらに既に指摘したようにスノーボールプロジェクトではMLM (マルチレベルマーケッティング)で販売を拡大するという戦略が示されています。勧誘動画でもマルチの販売報酬のシステムについて長い時間が費やされています。動画に出てくるプレゼン資料には詳しく検証する気になりませんがマルチの報酬システム説明で頻繁に出てくる類の図表が多数登場します。



販売報酬を出せば投資事業や仮想通貨として機能させる際に必要な決済資金が減少します。それは投資や仮想通貨としての破綻を招く可能性を確実に高くするものです。

さらに以下のキャプにあるエントリー方法の説明として投資は最低300ドル分をイーサリアムあるいはビットコインで入金するという説明が非常に気になります。一方で報酬や配当はスノーボールで支払われるようです。


そもそもこの案件に出てくる会社はいずれも連絡先情報が明らかに不足している上に入金がイーサリアムあるいはビットコインで振込となれば振込先の連絡先情報は仮想通貨受け入れのアカウント以外開示されない可能性が高いです。何故運営元に関する情報が徹底的に隠されているとしか思えない状況になっているのか不審を感じずにはいられません。正直言ってこの案件の

●運営元に関する情報が極端に不足している。
●マルチ方式で販売促進。
●高利回り。
●入金手段は仮想通貨のみ。

といった特徴を並べるといわゆるHYIP (ハイプ High Yield Investment Program)と呼ばれる投資案件(その大半は投資実体の存在しないポンジースキームの詐欺)との類似性を感じずにはおられないのです。HYIPについてはいずれ別に説明を用意したいと思っていますが本サイトで取り上げた中にもHYIPに該当する可能性が高い案件があります。例えば「検証18」のトレードコインクラブ、「検証13」のビットクラブの項目を参照してください。

さらに勧誘動画の中で講師が本日から「ミスターイーサリアム」に改名すると話していること、勧誘動画の一方が星孝幸という名義で投稿されていることを書きましたが、この講師はどうやら以前は「ミスタービットコイン」と名乗っていたようで星孝幸名義で投稿されている動画の中には「A.A.B.T」というまさにHYIPと思われるような投資案件への投資を呼びかける動画が幾つかあります。例えば以下は「AABTミスタービットコイン・プレゼン」と題する動画です。

YouTube 動画


このA.A.B.T」についてはここでは詳しく検証しませんが、仮想通貨のマイニングで高利回りを叩き出すという投資らしく、運営元とされているAbeam Limited」の住所となっているサモアとスコットランドの住所はオフショア会社の住所らしいなどやはり疑惑が立ち込めています。この検証で既に書いたようにスノーボールの公式サイトと同じサーバー上に存在するビットクラブもマイニングで利益を出すとしていること、本項の検証対象であるスノーボールプロジェクトでも仮想通貨のマイニングが投資先の一つとして挙げられていることなど考えるとこれら3つの投資、すなわち「スノーボール」「ビットクラブ」A.A.B.T」は同じグループによる案件である可能性さえ考えられるかもしれません。そして類似のしかもいずれも情報開示が明らかに不足している案件を次々と立ち上げて勧誘を繰り返しているのだとすればそこに合理性は感じ難いです。