2015年に名古屋市が行った子宮頸がんワクチン接種者に対する調査で、実際には「接種者に有意に多い症状はなかった」との結論が出たにも関わらず、民間団体からの「圧力」を受けて結論をぼかしたという話が2016年に報じられていたが、この調査結果がPapillomavirus Research誌にて論文として発表された（論文、認定NPO法人フローレンス代表理事・駒崎弘樹氏のブログ）。

論文タイトルは「No Association between HPV Vaccine and Reported Post-Vaccination Symptoms in Japanese Young Women: Results of the Nagoya Study」（子宮頸がん（HPV）ワクチンと「日本で若い女性に報告されているワクチン接種後の症状」には関連性がない：名古屋スタディの結論）。論文によると、HPVとワクチン接種後の症状についての大規模な調査を行ったとのことで、年齢を考慮した分析の結果、報告されているワクチン接種後の症例24件についてHPVワクチンとの明確な関連性はないとの結論が示されている。