CESで豊田章男社長は、「競争相手はもはや自動車会社だけではなく、グーグルやアップル、フェイスブックのような会社もライバルになる」と語った（写真：Getty Images、デザイン：鈴木 聡子）
今年1月に行われた世界最大のエレクトロニクスショー（CES）に初めて登壇した豊田章男社長は、「車をつくる会社からモビリティの会社へ変えることが私の目標だ」と宣言した。
自動車産業は今、大きな転換期にある。次世代のキーワードは「CASE」。Cはコネクティビティ＝通信と車の接続、Aはオートノマス＝自動運転、Sはシェアリング＝共有サービス、Eはエレクトリックモビリティ＝電動化の略だ。これらの大波が一気に押し寄せることで、自動車ビジネスは新たな競争のフェーズに入っている。
こうした状況に豊田社長も危機感を募らせており、昨年11月に発表した役員人事のリリースでは、「自動車業界は100年に1度の大変革の時代に入った。次の100年も自動車メーカーがモビリティ社会の主役を張れる保証はどこにもない。勝つか負けるかではなく、生きるか死ぬかという瀬戸際の戦いが始まっている」とした。
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名だたるIT企業の強者たちが集まるCESに初登壇した豊田社長の心には、彼らへの畏怖と自動車業界を今後もリードするという決意が入り交じっていたかもしれない。
3月5日発売の『週刊東洋経済』は、「トヨタ 生存の条件」を特集。次の100年に向けて大変革に動き出したトヨタの新たな展開やCASEの最前線を分析した。次世代開発のキーマンで、今回インタビューに応じたトヨタの寺師茂樹副社長（先進技術開発カンパニー・プレジデント）は、「足元では異業種によるイノベーションが起こっており、従来の延長線上に答えはないかもしれないという危機感がある」と率直に語っている。
オールジャパンでEVの新会社を立ち上げ
あるトヨタ幹部が「全部つながっている。振り返って見てもらえれば分かる」と言うのは、昨年来のEV（電気自動車）戦略の強化だ。
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