値上げのマーチ　人手不足や原材料高が直撃

　食品やサービスの値上げが３月１日から相次ぐ。人手不足による人件費や物流費の上昇、海外相場の変動による原材料高が企業を直撃しているからだ。消費者の負担が重くなるのは確実で、消費動向への悪影響も懸念されそうだ。

　荷物量の増加に人手が追いつかない物流業界は今春も厳しい人手不足が続く。日本郵便は三月一日から宅配便「ゆうパック」の個人向け基本運賃を平均１２％値上げする。既に競合二社は昨年秋に値上げに踏み切っており、足並みがそろう。引っ越しではヤマトホームコンビニエンス（東京）が、進学や転勤に伴う移動が集中する三月下旬～四月上旬にかけて、割増料金を単身向けはさらに加算した。

　アサヒビールも物流費上昇を受け三月一日出荷分から飲食店に卸す業務用ビールを値上げする。引き上げは十年ぶりで、他の大手三社も四月に追随する。居酒屋など外食産業での値上げドミノにつながる可能性もある。

　原材料高は食品業界を直撃する。森永乳業は家庭用アイスクリーム四品目の希望小売価格を１０％引き上げる。コーヒーなどに入れる粉末クリーム五品目は容量を三月一日出荷分から減らし、実質的に値上げ。いずれも国内酪農家の生産減に伴う乳原料の価格上昇に対応した。

　フジッコも主力の昆布製品の容量を減らして実質値上げする。環境変化で北海道産の昆布の収穫量が減少していることが響いた。東洋水産はパックご飯関連の四十三商品の価格を三月一日出荷分から引き上げる。

　戦略的に値上げに踏み切る会社もある。長崎県佐世保市の大型リゾート施設「ハウステンボス」は入場料を百円上げ、新施設への投資を加速する。