スピード配送に取り組むヨドバシカメラ。都内では最短2時間半で配送する「エクストリーム便」を見かけるようになった（撮影：梅谷秀司）
家電量販大手のヨドバシカメラが、EC（ネット通販）サイト「ヨドバシ･ドットコム」で躍進を続けている。本や食料品などの約550万品目（2018年1月末時点）を展開し、自社の社員が最短2時間30分以内に配達する「ヨドバシエクストリーム」をはじめ、競争力の高いサービスを展開している。
2016年度におけるEC売上高は、前期比で8.8％増の1080億円。同社最大の旗艦店、マルチメディア梅田の年間売り上げをしのぐ規模にまで拡大した。競合他社は、家電量販首位のヤマダ電機がソフトバンクグループと提携。2位のビックカメラも楽天と合弁会社を設立し「楽天ビック」を2018年からスタートさせて追い上げを図るなど、競争が過熱している。
ECで先行するヨドバシの強さはどこにあるのか。同社のEC事業のキーマンであり、ヨドバシカメラ創業社長の子息でもある藤沢和則副社長を直撃した。
当初の売り上げは微々たるもの
――楽天市場のサービス開始が1997年、アマゾンジャパンがサービスを始めたのは2000年でした。他方、ヨドバシがECに参入したのも1998年と、国内ECの黎明期にあたります。
インターネットの商用利用が本格的に始まったのは、1990年代前半のこと。当時は紙のカタログやテレホン･ショッピングなどの通販の全盛期。米国を見ても、アパレルやスポーツ用品などを扱うカタログ通販の企業が無数にあった。ネットを使って通販を始めれば、これの代替になるのではと思った。
そこでJava（プログラミング言語の1つ）が普及しはじめたことを契機に、ECサイトを作ることになった。当初は300～400品目程度の小規模なもので、売上高など微々たるもの。ちなみに、2016年からスタートした即時配送サービス「ヨドバシエクストリーム」の構想は、当時からあったものだ。
――当時からECが拡大するという見方をしていたのでしょうか。
古い話になるが、大学で受けていた経済系のゼミで、「将来何が残って、何がなくなるか」という議論をすることがあった。様々な理論を使って、私が導き出したのは、以下の3つのものは残るという結論だ。
1つ目は恋人、2つ目は泥棒、そして3つ目が運送業者だ。いくら時代が進んでも、モノを移動する仕事はなくならないと。
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