本気で叱ってやりたい、懲らしめてやりたいのなら裁判沙汰にしてやりましょう。

証拠を取っておけば、裁判を起こすことは可能です。
単独訴訟、お金をかけて弁護士さんに頼む、
どちらのやり方でも、相手をじゅうぶんに怒ることはできます。

※法的措置に必要な手続き

• 発信者情報開示請求

  加害者を特定するために必要な手続きです。
  …まず誹謗中傷サイトの運営会社にお問い合わせをして、
  発信者情報開示請求の書式（個人用）を貰いましょう。
  その書類に必要な事項を記入し、

  • 身分証の写し（旅券、免許証のコピーなら1枚/住民票、年金手帳、戸籍謄本などの写しのいずれか2つを組み合わせたもの）
  • 印鑑証明（必要な所もあるので一応用意。無くても出来る場合があります）
  • 証拠資料（完全にオフラインのもの）

  上記のものを添えて、運営会社に郵送します。
  楽天のように何度か連絡を取り合ってから発信者情報の開示が行われることもありますので、
  郵送後も運営会社とはしばらく連絡を取り合うようにしましょう。

  リモートホストの情報が開示されると思いますので、
  今度はプロバイダに対し、発信は情報開示請求をします。
  証拠は、上記の証拠資料にブログの運営会社から開示された情報を、新たに証拠として加えるだけです。
  少々時間がかかる事もありますが、ここまでやれば相手が誰なのか分かります。

  速やかに開示してもらいたい場合は、ここまでの手続きを、
  ブログの運営会社とプロバイダ、両方に対し、
  裁判所を介してやると、無条件で開示されます。

発信者情報が開示されたあとは

刑事告訴の場合はお金がかかりません。
ですが、裁判が決まった時に検事さんから事情を聞かれるので、
お勤めの方とかは、余計に時間がかかってしまうとかなり不利だと思います。
あと、刑事告訴の場合は、
相手が不法行為を認めてからおそれがあるので、
こういう時は、刑事告訴を諦めて民事で解決したほうが良いかもしれません。
それに、
検事さんが真面に取り合わない可能性もあります。
ネット上の匿名性…つまり、本当にあなたが被害者なのか傍目にわからないと判断されやすいからです。
本当に自分が被害に遭っているということを証明できないと、
相手を刑事上の罪に問うことは難しいです。

私も、警察に何度か相談しました。
出向いたり、警察のサイバー犯罪対策課とのメールのやり取りで、
彼是相談しました。
犯罪を立証するためには、
被害者が自分であることをちゃんと立証しないといけないのだと学ばせてもらいました。
だから、
こう言う問題で警察に動いてもらおうとしても、
「あなたの事じゃないと証明できなければ無理」とか、
「こんな事を言う相手は放っておきなさい」と、最初のうちは突き放されてしまうわけ。
これは私だけではなく、誰でもおんなじ様な対応をされます。

誰かさんが相談しに行って、
「何かあったら電話する」とか言われたとかぼやいてましたけど、
そんなことは先ずありえません。
よっぽど深刻な状態にならない限り、警察は動かないです。
誹謗中傷された、脅迫された、
或いは自分の住所と氏名を書かれ、殺害予告をされたとか、
そういう風にならないと、本気で加害者を逮捕しようとはしません。

ここまで私の経験を踏まえ、対処法を書かせてもらいました。
少しはお役にたてばいいかなと考えています。