文面からどのような違法行為なのかわかりませんので、アドバイスが難しいのですが、一般的には、現職の告発のように受け取られる可能性があり、違法業務に関連するような情報について、応募事務所に話をすることは、採用試験では問題があります。応募企業が該当する違法行為に断固として否定的な事務所であれば共感されますが、短時間で採用担当者に理解してもらうことが難しく、面接の話題が退職理由になってしまう可能性があります。応募事務所においても何らかの問題がある可能性もあり、採用後にそれが原因で再び退職するのではと採用担当者が考えることも予想できます。
記載されているように現職でできない仕事が応募企業で可能であるという退職理由が理想ですが、退職理由のためだけにやりたい仕事から離れることは、結局再び転職を考えるきっかけになりかねません。事務所の規模、扱う業務の特徴、キャリアアップできるといった退職理由を、伝えてみてはいかがでしょうか。応募企業でも前職の経験を評価するわけですから、他の分野でなく、仕事のスケールや評価制度が違うといった理由でアピールすることも可能かと思います。
面接では、実務能力を積極的にアピールし、採用したい人物だと思わせることも大切です。確かに退職理由や志望理由は、面接では重視されますが、質問の目的は、自社で貢献できるか否かを見極めることです。そのためにも現在の実力、今後の方向性を明確にして、応募事務所で活躍できる人材であることを伝えるのが、何よりも大切です。
キャリアアドバイザー 谷所健一郎