過去最大の営業赤字に陥った大塚家具。大塚久美子社長は「当社の強みが一般の方々に届いていない」と語った（撮影：今井康一、写真は2017年11月に撮影）
「『ニトリやイケアみたいに低価格でいくのでは』『会員制はなくなるからサービスもなくなるのでは』という俗説が広まった。当社の強みがほとんど一般の方々に届いていない」。東京・有明の大塚家具本社で開かれた決算説明会の場で、大塚久美子社長は悔しさをかみしめるように語った。
2月8日に発表された同社の2017年12月期決算は、売上高410億円（前期比11.3％減）、営業損益51億円の赤字（前期は45億円の赤字）と、過去最大の営業赤字に転落。5億円の営業黒字を想定していた期初計画はおろか、2017年7月に下方修正した43億円の営業赤字という計画すらも下回る結果となった。
店舗売上高は6カ月連続で前年割れ
創業者である父・勝久氏との経営権をめぐる委任状争奪戦（プロクシーファイト）から3年。久美子社長は勝久氏が築き上げた会員制のビジネスモデルを撤廃し、オープンな店づくりや店舗小型化への変革を進めている。ただ現在の業績を見るかぎり、まったく成果を上げられていない状況にある。
店舗売上高は低迷が続き、2017年8月以降は6カ月連続で前年同月割れ。新宿や銀座といった繁華街の店舗売り上げは小幅減にとどまったが、有明や大阪南港のショールームに代表される大型店の客数は減少が著しかった。
これら大型店は、結婚やマイホーム購入などライフステージごとの家具のまとめ買い需要で成長した、同社の事業戦略に沿って作られたもの。だが、嫁入り道具でたんすや鏡台を取りそろえるような習慣は薄れ、今や新婚夫婦でも新たに購入するのはベッドくらい。ライフスタイルの変化やEC（ネット通販）の浸透とともに、店舗でまとめ買いをする客は減少していった。その結果、多数の商品を陳列する大型店は閑散とし、運営コストばかりがかさむ状況に陥っている。
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