冬は、通行時の天候や路面状況により「チェーン規制」という規制が出されることがあります。チェーン規制はどのようなときに出されるのか、出された場合はどうすればいいのか、高速道路の場合を中心に確認しましょう。
一般に言われる「チェーン規制」とは、「冬用タイヤ(滑り止め装置)規制」のことを指す場合が多く、積雪や凍結などで路面状況が悪化した際に、スリップ事故などを防ぐ目的で出されます。この規制が出された場合は、タイヤチェーンを装着した車か、冬用タイヤをつけている車しか高速道路の走行ができません。また、より厳しい規制として「全車両チェーン装着規制」が出されることがあり、この場合は冬用タイヤでもタイヤチェーンを装着しないと走行できません。
大雪時に山間部へ向かう高速道路などでは、インターチェンジやサービスエリアでタイヤチェックが行われます。チェーンを装着していない車は高速道路を走行できないため、そこから一般道へ降ろされることになります。
雪は降りだすとあっという間に積もり、油断している間に身動きが取れなくなってしまうといったケースも多く発生します。特に積雪が多い地域や山間部での走行など、降雪が予想されるときには、念入りに準備しておきたいものです。
「冬用タイヤ」と呼ばれるタイヤの場合も、チェーン規制がかかっている高速道路での走行が可能です。冬用タイヤは主に次の2種類に分けられます。
路面と密着しやすいようにタイヤの溝を深くし、低温でも硬くなりにくいゴムを使用したタイヤです。主に凍結した路面でのグリップ力(滑りにくくなる力)に優れており、現在では一般的な冬用タイヤとして流通しています。
スタッドレスタイヤよりもさらに溝が深くなっています。しかし、主に雪上でのグリップ力を重視しており、凍結した路面では滑り止めの効果はあまりありません。
ただし、詳細な基準は都道府県により異なり、状況によっては冬用タイヤを使用していてもチェーンを装着するよう求められる場合もあるようです。走行予定の地域がどのようなルールなのかを、事前にきちんと確認しておくようにしましょう。
また、タイヤチェーンを装着する代わりに冬用タイヤを使用してもよいとされている都道府県においても、多くは「タイヤの摩耗により溝が浅くなっていないこと」が必要な条件となっています。こまめにタイヤをチェックするようにしましょう。
タイヤチェーンには金属製のものと樹脂製のものがあります。それぞれの特徴を見てみましょう。
コンパクトに収納ができ、凍結路面に強いという特徴があります。価格も比較的安価です。デメリットは、走行時に振動や騒音が大きく、乗り心地がよくないこと、切れる場合があることです。取り付けた際の形で「はしご型(ラダー型)」と「亀甲型」があります。はしご型は亀甲型と比較すると安価で、前後方向のグリップ力に優れているが横滑りしやすい、亀甲型は全方向にバランスよくグリップするがはしご型に比べて装着が難しい、といわれています。
ゴムや樹脂など金属以外の素材で、ネットのような形にスパイクがついているものが多いようです。金属製チェーンに比べると収納場所をとり、価格も高めですが、乗り心地がよく雪道・凍結路ともにバランスよく対応しています。
チェーンはタイヤサイズに合わせて購入・装着をする必要があります。購入するときには自分の車のタイヤサイズをしっかり確認して、間違いのないように選びましょう。わからない場合は、販売店で問合わせるとよいでしょう。
また、チェーンとは形状が異なりますが、タイヤにすっぽりかぶせて使うタイプの『布チェーン』と呼ばれるものがあります。軽くて着脱も簡単、折りたたんで保管できるため便利ではありますが、現在のところチェーン規制時には使えないようです。脱輪などの非常時の脱出用と捉えておいたほうがよさそうですね。
さて、いざタイヤチェーンの装着というと、「とても大変」としり込みする人も多いでしょう。しかし現在では、ジャッキアップ不要で取り付けられるものも増えており、タイヤチェーンの装着は以前のように時間のかかるものではありません。また「取り付け方」「巻き方」の動画がインターネットで公開されていたり、説明動画DVDが付属している商品もあるので、積極的にそれらを活用し、安全に役立てることをおすすめします。
ただし、チェーンを購入した後は、必ず一度は取り付ける練習をしておきましょう。いざというときに慌てないように準備は万端にしておく必要があります。また、チェーンの取り付けが必要になる場合は、天候も大きく崩れているものです。懐中電灯(ヘッドライト)、軍手、雪用スコップ、使い捨てカイロ、合羽やポンチョなどがあると便利です。
DM170822-1
※1 当社商品・補償内容などが前契約保険会社と異なるケースも含まれますが、当社商品、保険料にご理解いただいたうえでご契約いただいた7,412人のアンケート集計結果です。比較対象は加入中の保険会社から提示された継続保険料と当社契約保険料の差額で、お客様の申告によるものです。(アンケート集計期間:2017年1月-2017年9月)