「日本eスポーツ連合」設立 国内団体を統合 プロゲーマーの条件は
2月1日、日本国内のeスポーツ普及を推進する新団体「日本eスポーツ連合」の設立が発表された。賞金付きのeスポーツ大会の開催やプロライセンスの発行などを行い、プロゲーマーの社会的地位向上など業界の普及・発展に努める。
これまで、日本国内のeスポーツ団体は、日本eスポーツ協会、s-sports促進機構、日本eスポーツ連盟の3団体があったが、これを1つに統合。コンピュータエンターテインメント協会、日本オンラインゲーム協会、日本アミューズメントマシン協会、デジタルメディア協会の後援を受け、新団体として活動を始める。代表理事はセガホールディングスの岡村秀樹社長。
主な活動内容は、（1）eスポーツ新興に関する調査、研究、啓発、（2）eスポーツ競技大会の普及、（3）大会におけるプロライセンスの発行と大会の認定、（4）選手育成支援と地位向上、（5）関係各所との連携などで、段階的に取り組んでいくという。
プロライセンス発行については、「プロフェッショナルとしての自覚」「スポーツマンシップにのっとったプレイ」といった人格的な面の他、「日本eスポーツ連合公認大会の公認タイトルで優秀な成績を収める」「日本eスポーツ連合が指定する講習を受ける」という条件を設ける。ライセンスはタイトルごとに発行し、有効期限は2年間。
例外として、ゲームメーカーからの推薦があれば、過去の大会成績が優秀なプレイヤーにライセンスを発行することもあるという。また通常のプロライセンスの他、13歳以上15歳未満のジュニア用プロライセンスを発行。ジュニアプロは高額賞金を受け取れない。
2018年2月10日と11日に開催されるゲームの祭典「闘会議2018」で、日本eスポーツ連合がプロライセンスを発行する最初の公認大会を開催。発行予定のタイトルは「ウイニングイレブン 2018」「コール オブ デューティ ワールドウォー II」「ストリートファイターV アーケードエディション」「鉄拳7」「パズル＆ドラゴンズ」「モンスターストライク」。
「eスポーツのオーディエンスは2020年に5億人になるともいわれている。日本eスポーツ連合の設立は、新たな産業の発展に貢献していくための大きな一歩」（岡村代表理事）
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