ゴルフ関係の団体が連携強化を進めていきます（写真：jacoblund/iStock）
「ゴルフ界のスタープレーヤーを養成する」
2020年東京オリンピック・パラリンピックまで2年を切って、2018年が明けた。ゴルフ関係の16団体が集うゴルフ新年会の冒頭に行われた講演で、日本ゴルフ協会（JGA）の竹田恆正会長が「JGAが目指すビジョンと構想」の1番目に挙げたのが「日本ゴルフ界の再活性化のため、世界における存在感を高める」で、その中でも「国民のあこがれとなるスタープレーヤーの養成」を最上位の取り組み課題とした。
この話には、前提がある。このコラムでもたびたび触れている「ゴルフ業界の縮小」問題だ。
2030年までに市場半減の危機も
ゴルフ界の関係者を一堂に集めた講演で、日本スポーツマーケット研究所と矢野経済研究所のデータ資料としてあらためて現状と未来予測、しかも決して明るくない予測が示された。
人口減少による社会・経済構造の変化などによって、ゴルフ人口やゴルフ市場規模は今後も減少の一途をたどるであろうとする予測値なのだが、例えばゴルフ用品小売市場は2016年に3712億円から2030年には1969億円とほぼ半減。ゴルフ場市場規模も7396億円から3744億円とこちらもほぼ半減という予測。もちろん、これはこのまま何も手を打たなければという話ではある。
そこで、すでにゴルフ界再活性化に対して対応策の提言を行って、施策を打ち出しつつある日本プロゴルフ協会（PGA）とJGAが手を組んで、さらに対応をしていこうという話だ。講演では倉本昌弘PGA会長も竹田会長とともに登壇した。
日本女子プロゴルフ協会（LPGA）や男子ツアーを主管する日本ゴルフツアー機構（JGTO）も含めた連携を打ち出した。アマチュアの団体であるJGAのトップが、プロの3団体と「一緒に」というのがまずは驚きでもある。
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