GACKTが関わる仮想通貨ビジネスへの拭いがたい「疑問と不安」

単なる「広告塔」ではなさそうだ

歌手で俳優のGACKTが、昨年末、仮想通貨を使った資金調達（ICO=イニシャル・コイン・オファリング）プロジェクトへの参加を表明、大きな話題を呼んだ。

このICOプロジェクト名はSPINDLE（スピンドル）で、公開されたホワイトペーパー（公開文書、報告書）によれば、参加者は自分の資金と引き換えにSPDトークン（SPOという仮想通貨）を得て、それを用いて仮想通貨ヘッジファンドに投資するというスキームとなっている。

2017年は仮想通貨が軒並み急騰、主要銘柄のビットコインは年初から20倍も高騰して仮想通貨バブルを誘引、「億り人」と呼ばれる億万長者が現出した。

そのブームに乗ってICOプロジェクトも増えており、「GACKTコイン」ともいわれるスピンドルは、仮想通貨バブル元年の17年末にふさわしいものとなった。

もともと国が発行する法定通貨と違って、仮想通貨には信用を担保する存在も規制もない。信頼を与えるのは、不正を防ぐ分散型台帳システムのブロックチェーンだけ。だから誰が何をやろうとしているかが問われ、スピンドルの場合はそれがGACKTだった。

しかし、GACKTが単なる広告塔ではなく、スピンドルのホームページに「大城ガクト」と本名を明かして参加を表明、本気の度合いが窺えるが、ホワイトペーパーを公表する前後から、メンバーの怪しい履歴が指摘されるようになった。

スピンドルのパートナー企業は、運営会社のBLACK STAR&CO、金銀取引のオンラインサービスを提供するBullion Japan、アドバイザーのCDS経営戦略研究所などである。その経営陣に財務省から行政処分を受けた人物が含まれていた。BLACK STER&COで取締役を務める宇田修一氏である。

財務省関東財務局は、16年6月7日、宇田氏が代表のドラグーンキャピタル株式会社に対する行政処分を発表した。第二種金融業者である同社に、以下のような問題が認められたという。

①ファンド出資金の費消
②適格機関投資家への不適切な取得勧誘
③適格機関投資家出資の外観仮装
④顧客に対し虚偽の運用報告
⑤金融商品取引業の要件を満たさない人員

関東財務局の指摘は厳しく、文中には「宇田代表に法令遵守意識及び投資者保護意識は皆無である」と、金融業者としての能力と資格を全否定したような言葉もあった。

宇田氏は、一役員にとどまらない。大卒後の02年から英国の金融会社で新興市場のプロジェクトファイナンスに従事した後、船井総合研究所の金融チーム・チーフコンサルタントに就任し、07年から09年、史上最短最年少最高益記録を打ち立て、独立してBillon Japan、BRACK STAR&COの創業に参画している。いわばスピンドルの中核といっていい存在だ。

この指摘に加えて、12月30日には、著名ブロガーの山本一郎氏が、「秒速で1億円稼ぐ男」の与沢翼氏との関係を指摘した。

スピンドルは、ホワイトペーパーの公開前から相対でSPDトークンを渡すプライベートプレセールを行っているのだが、その代理業務を与沢氏が率いるフリーエージェントスタイルの元経営幹部が行っているというのである。

ICOプロジェクト自体、海のものとも山のものともつかぬ事業に投資して、価値があるかないか、換金可能かどうかもわからないトークンを得るという博打のような世界。

その“胴元”が、「モラルなし」と落第点をつけられ、代理店が「カネになりさえすればいい」と考える人種なのであれば、ホワイトペーパー云々の前に投資不適格というしかない。

出だしからこうした点を指摘されたため、スピンドルのメンバーはおおいに焦った。GACKTは、ブログでこう反論した。

＜今回の関わっているメンバーの中には、過去に行政処分を受けた者もいます。『彼を外せばいい』と、簡単に外野は言いますが、彼の能力が絶対に必要だと感じているからこそメンバーの一員としてやっているわけです＞