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2018年1月18日、中国のポータルサイト・今日頭条に「ウナギだけではない、日本ではあと2種類の魚も食べられなくなる」とする日本新華僑報・蒋豊（ジアン・フォン）編集長のコラムが掲載された。

コラムは「近ごろ、ウナギの話題がグルメ愛好者たちの心を痛めている」とし、今年度の日本のウナギの漁獲量が顕著に減少しており、取引価格が前年度の3．3倍と過去最高水準にあることを紹介。夏の出荷ピークに間に合わせるには、遅くても1月中旬には稚魚を養殖池に入れなければならないが、昨年60トンだった稚魚の漁獲量は、15日時点でわずか1トン未満となっている。稚魚の猟期は3月ごろまでで、今後も大きな好転は見込めないという。

さらに、「悪いニュースはこれだけではない」とし、マグロの漁獲量減少にも言及。コラムは「世界で捕獲されるクロマグロの80％は日本で消費されているが、体重30キログラム以下の稚魚の漁獲量はピーク時に比べて半減している。2014年には太平洋クロマグロが絶滅危惧種に指定された」としたうえで、「乱獲というと日本を含む国際社会は皆、禁漁や休漁のルールを厳しく実施している日本とは関係なく、中国本土や台湾、韓国の漁船によるものと認識している。しかし、生態環境を破壊して魚を乱獲し続けたのは日本の大企業だ」と指摘。「太平洋クロマグロの産卵場所は日本海や南西諸島付近の日本の排他的経済水域内であり、乱獲する可能性は日本企業にしかない」と主張している。

また、記憶に新しいサンマの漁獲量減少について、「昨年、全国のサンマの漁獲量は対前年比68％の7万3900トンにとどまり、記録が残るなかでは最低の量となった。向こう2年間、この状況は変わらないとの予測も出ている」などと紹介した。

そして最後に、「こういった厳しい状況は、日本だけが直面している訳ではないかもしれない。人類の活動は世界の環境を変え、生態環境を破壊し、やがてわれわれの生活への影響として跳ね返ってくる。これは、各国が真剣に考えるに値する問題である」と警鐘を鳴らしている。（翻訳・編集/川尻）