2018年のIT動向を読み解く7つのキーワード

• Kayo Sasaki
• Jan 19, 2018

先週ラスベガスでCES 2018が開催され、今年もスマート家電や自動車、IoT製品など多岐にわたるテクノロジーが公表された。

以前リリースした【2017年】世界中で話題となった3つの最新テクノロジーでも紹介させて頂いたが、2017年はIoTとスマートホームテクノロジー、ブロックチェーン、機械学習が世界中で注目を浴びたが、今年はテクノロジーの領域が更に拡大しているのかもしれない。

そこで今回は2018年に抑えておくべきITの重要キーワードを7つご紹介したい。

キーワード①：すべてのものがIoTとなる

BI Intelligenceのレポートによると、2020年までに34億ものデバイスがインターネットに繋がること、そして5年の間にIoT(Interne of Things)に支出額が6兆ドルになることが予測されている。

既にスマートウォッチやスマートスピーカー、スマート家電などテクノロジーを駆使したプロダクトが世に出回っているが、今後は鍵や美容製品、ペット用品などあらゆるものがインターネットに繋がれていき、私たちの生活になくてはならない存在になるだろう。

【事例】Petrics

今年のCESでも注目されたPetricsのペット用スマートベッドは、犬や猫といったペットの健康状態を管理することができる。米国では自宅で飼われている犬や猫の数は8,000万匹ほどいるとされ、そのうちの53%が肥満というデータがある。

この事態を解決するために開発されたPetricsのスマートベッドは、ペットがベッドの上に乗ると運動量や体重といった健康状態を把握することができる。また、連動アプリを使用すると健康状態に合った食事量や運動量を知ることができるので、効果的なダイエットが可能になる。

キーワード②：ブロックチェーンの台頭

ブロックチェーンの概要に関してはブロックチェーン技術の仕組みが大きな影響を与える15の業界でも紹介させて頂いたが、2018年はブロックチェーン技術が更に浸透していくだろう。

ブロックチェーン技術を応用した代表例にビットコインが挙げられるが、今後はフィンテックに限らず様々な業界で活用されると言われている。

現に、シリコンバレー発のゲーム会社Gameflipは昨年ブロックチェーンの活用を開始し、仮想通貨を扱うSparkleCoinはブロックチェーン技術を応用してAmazonやWalmart、Targetなどのリテールでオンラインショッピングすることを可能するなど、多くの企業がブロックチェーン技術を積極的に使い始めている。

キーワード③：VR・ARが本格的に普及していく

ここ2、3年でVR・ARの技術がどんどん進化していく中、2018年はVR・ARが様々な業界で主流となる可能性が高い。

市場調査企業IDCのリサーチによると､世界のVR・AR関連の支出は、2021年まで毎年倍増していくとの見方がある。具体的には、総支出額は2017年の114億ドルから2021年には2150億ドルに増加し、年間平均成長率は約113％になる見込みだ。

以前VR (仮想現実) を活用すると可能になる10の体験やVR、AR、ドローンで体験する次世代アートとはでも紹介させて頂いたが、今年は今まで以上にVR・ARを身近に感じることになるのかもしれない。

【事例】IKEA Place

昨年の10月にIKEAがローンチしたARkit搭載アプリ『IKEA Place』を事例に挙げたい。既にご存知の方もいるかもしれないが、このアプリを使うことで家具の配置をバーチャル上で行うことができる。

すべての家具を空間に合わせて自動でサイズ調整、3D表示することで、今まで時間がかかっていた部屋のアレンジを効率的にするという画期的なアプリを開発した。また、実際にバーチャル上で作った部屋のアレンジを画像や動画で保存、シェアすることも可能。今後は、このように私達の生活によりVR・ARが浸透していくだろう。

↑上記画像はApp storeより引用

キーワード④：サブスクリプション・サービス(定期購読サービス)

Forbesによると、2017年4月時点でサブスクリプション・サービスをビジネスにしている会社のウェブサイトに訪問したユーザー数が3700万人であり、これは2014年と比較して800%増加していることが分かった。

最も訪問ユーザー数が多かった順に見ていくと、美容関係の商品を扱うIPSY、レシピ付きのフードデリバリーサービスを提供するBlue Apron、男性ユーザーをターゲットにしたシェービングアイテムを扱うDollar Shave Clubなど、様々な業界に亘っていることがわかる。

2018年は従来の「必要に応じて商品を購入する」から「商品を月毎、週毎に届けてもらう」という新しい購買フローに変わっていくのかもしれない。

↑上記グラフは、Forbesの記事より転載

キーワード⑤：更に高まるEコマースの需要

Forresterのレポートによると、昨年米国の成人ユーザーの83%がAmazonを利用していたことが分かった。このことから、オンラインで商品を購入するユーザーは益々増えていき、Eコマースの需要は今まで以上に高まると予想される。

また、アパレル業界を席巻する新勢力 – Direct to Consumer (D2C) で成功した7つのブランドでもご紹介したが、昨今アメリカのリテール業界ではD2C(Direct to customers)と呼ばれる、自ら企画・製造した商品を自社運営のECサイト上でのみ販売するビジネスモデルが注目されている。2018年はD2C型のスタートアップを目にすることが多くなるかもしれない。

キーワード⑥：ボットを介したインタラクション

2018年は様々な企業がユーザとのタッチポイントとしてボット（チャットボット）を導入していく傾向にある。Grand View Researchのレポートによると、グローバル規模で見るボットのCAGR（年平均成長率）は24.3%、マーケットサイズは2025年までに1.23億ドルとの見方がある。また、ボットを実際に使っているエンドユーザーの45%はボットでのインタラクションを好む傾向にあるというデータもある。

なお、ボットの役目はウェブサイトへの流入やカスタマーサポートだけではなくユーザーのインサイト獲得も挙げられるので、モバイルユーザーの属性や嗜好を知りたい企業はボットの導入を検討するべきなのかもしれない。

関連記事：【ユーザー視点で考えるAI】チャットボットのUX設計実験を通してわかったこと

【事例】Aerie（American Eagle Outfitters）

昨今アメリカの大手アパレル企業はボットでのカスタマーサポートを積極的に採用しており、AEO（American Eagle Outfitters）もそのうちの一つ。自社のランジェリーブランドAerie用にボットサービスをKik、Facebook Messengarで開発し、商品のレコメンドやお得なキャンペーン情報の配信、ヘルプセンターへの連動などを可能とした。

なお、アメリカのティーンエイジャーの40%はKikを利用しており、メッセンジャーユーザーの70%は25歳以下というデータがあることから、10代後半〜20代前半をメインターゲットにするAEOにとって、このボットサービスはユーザーとのエンゲージメントを高める効果的なインタラクションなのだろう。

キーワード⑦：AIや機械学習を駆使したサイバーセキュリティ

世界におけるサイバー攻撃による損失が2021年までに毎年6兆ドルという見方があるように、多くの企業がサイバー攻撃の驚異にさられようとしている。そんな中、2018年はサイバー攻撃対策にAI技術や機械学習が大いに役立つと考えられる。

その理由として、AIを使ったサイバー防御法を生み出すことで、後に機械学習で様々なパターンを覚えさせることができ、より良いサイバーセキュリティの仕組みを構築できるからだ。今後はAIの活用がサイバー攻撃対策の鍵となっていくだろう。

参考：
・“8 Tech Trends to Keep Your Eye on in 2018″
・“Top 10 Technology Trends for 2018: IEEE Computer Society Predicts the Future of Tech”

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