列車が止まる運行トラブルの原因はいろいろある。豪雨や地震といった自然災害、線路立ち入りや自殺といったものは、鉄道事業者の努力だけで100％防ぐのは無理だ。しかし、係員の取り扱いミスや車両・設備の故障といった「部内原因」は、発生ゼロを目指して、すべての鉄道事業者が努力を惜しまない。にもかかわらず運行トラブルは起きる。
昨年12月25日付記事「JR6社、車両故障やミスが最も多いのはどこか」では、JR旅客6社が公表している安全報告書に基づき、JR自体に起因する部内原因がもたらした輸送障害の発生状況について分析を行った。輸送障害とは、旅客列車が運休または30分以上遅延した事態を指す（旅客列車以外の場合は1時間以上）。今回は国土交通省が毎年公表する「鉄軌道輸送の安全に関わる情報」に基づき、2016年度の部内原因がもたらした輸送障害について、全国の鉄道事業者の状況をランキング形式で並べてみた。
対象はJR、大手私鉄、中小私鉄、第三セクター鉄道、公営の地下鉄、モノレール、新交通など。JRは国交省の発表形式に従い、在来線と新幹線を区別して記載した。また、貨物鉄道および鉄道事業の主要業務がケーブルカー、トロリーバスである事業者は除いた。
輸送障害件数ワースト1～6位はJRに
輸送障害件数の上位は1位JR東日本（東日本旅客鉄道）、2位JR北海道（北海道旅客鉄道）、3位JR西日本（西日本旅客鉄道）、4位JR九州（九州旅客鉄道）、5位JR東海（東海旅客鉄道）、6位JR四国（四国旅客鉄道）と、1～6位をJR勢が占めた。いずれも在来線だ。JRは営業距離、列車運行本数ともにほかの鉄道事業者を凌駕する規模なので、この結果は当然ともいえる。
12月25日付記事でも触れたとおり、各社の営業距離や列車運行本数が違う中で件数の多寡を直接比較するのには難がある。JRと地方の中小私鉄を比較するのであればなおさらだ。
そこで、各事業者の年間の列車走行距離の合計である列車走行キロで輸送障害件数を除して、列車走行100万キロ当たりの部内原因による輸送障害件数を算出してみた。
