FRBの最強通貨「Fedコイン」とビットコイン、NSA(米国家安全保障局)を結ぶ点と線

米連邦準備制度（Fed）の中央銀行システムをビットコインの脅威から守るために、ブロックチェーンベースの法定デジタル通貨「フェドコイン（Fedcoin）」の発行が計画されている――暗号通貨市場が急拡大する中、この「噂」はますます信憑性を高めています。（『カレイドスコープのメルマガ』）

※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2017年12月29日第237号パート1の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

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※本記事はビットコインの購入を推奨するものではありません。この記事を投資の参考になさらないようしてください。

世界通貨「ビットコイン」はNSAが開発した！？ パート1より

「ビットコインはグローバル・エリートを打倒する」という幻想

映画『マトリックス』で、一躍、世界の大スターとなったカナダの映画俳優、キアヌ・リーブスは、ビットコインのファンとしても知られています。

彼は、最近、「ビットコインは、グローバル・エリートを駆逐して人々に力を与える」と、“ビットコイン賛歌”を高らかに謳い上げています。

「ビットコインは未来であり、グローバル・エコノミーの奴隷制度から世界の市民を解放することになる」と本気で信じているようです……もっとも、それが演技であるにせよ、少なくとも世界中のアンチ・セントラル・バンカーたちを鼓舞したことは間違いありません。

南カリフォルニアのサドルバックビュート州立公園で、あるオートバイメーカーのプロモーション・シネマを撮影していたとき、キアヌは、暗号通貨の未来について訊ねられました。そこで彼は次のようにコメントしました。

ビットコインは、ただの流行ではなく未来そのものだ。

人々は銀行によって支配されて疲弊しきっている。肥え太った金満銀行家は、その際限のない強欲さゆえに、銀行システムによって人々を支配し、勤勉な一般市民を犠牲にしてきたのだ。

ビットコインは人々に力を取り戻させており、その過程でオリガルヒとグローバル・エリートを打倒するだろう。今、歴史の中で初めて、人々は政府から権力を取り戻すための真のチャンスを手に入れた。

政府は戦争の資金を調達するために銀行から資金を借り、その後で市民に重税を課してきた。その最悪のサイクルを終わりにしてくれるのがビットコインなのだ。われわれは、まさに革命を目前にしている――

ビットコインが何の目的で創られたかを本当に知っている人であれば、大見栄を切るキアヌの態度に不自然さを感じるでしょう。それとも、彼の次回作の宣伝のつもりなのでしょうか。

イェール大学が提唱するFRBの法定デジタル通貨「Fedcoin」

キアヌ・リーブスが言う、「グローバル・エリートのうちの金満銀行家」とは、西側世界の中央銀行システムを構築し、それを100年以上も維持しながら、世界中から富を吸い上げ続けているロスチャイルド・ファミリーのことを指していることは言うまでもありません。

そのロスチャイルドが、ビットコインの人気の高まりによって中央銀行システムを破壊されてしまうのではないかと本気で心配し出した、というのが、米国、ヨーロッパ、日本をはじめとして世界中の「99％」の人々が抱いている奴隷解放の第一歩のイメージです。

「中央銀行の中の中央銀行」と言われる国際決済銀行（BIS）、通貨の番人と言われている国際通貨基金（IMF）、各国の中央銀行の多くがロスチャイルド一族のコントロール下に置かれているという事実は、厳密な守秘義務を課されている中央銀行の行員でさえも認めていることです。

もちろん、世界の基軸通貨を独占的に発行している世界最大の中央銀行である米・連邦準備制度（Fed）も同様にロスチャイルドが支配していることは、もはや公然の秘密です。

私たちがよく見聞きする連邦準備制度理事会（FRB）とは、連邦準備制度（Fed）という巨大な中央銀行システムの枠組みの中の中核的な民間金融機関のことを指して言います。

そのロスチャイルドが、ビットコインから米・連邦準備制度（Fed）の中央銀行システムを守るために、ブロックチェーンベースの法定デジタル通貨「フェドコイン（Fedcoin）」の発行を計画しているという「噂」は以前から飛び交っていました。

それがここにきて、ビットコインが牽引する仮想通貨市場の規模拡大が一向に衰えないことから、「いよいよ、本腰を入れて発行にこぎつけるのでは」とますます信憑性が高まっているのです。

事実、イェール大学の公式ホームページのアーカイブには、「ブロックチェーンに裏付けられた中央銀行の暗号通貨」と題するホワイトペーパーが収められています。

タイトルは、ズバリ「Fedcoin」。

こうしたことは、米国を含む西側世界の主流メディアでさえ日常的に報じるようになっていますが、こと日本に限っては、あたかも報道管制が敷かれているように、まったく報じられないのです。

「なぜ、日本国民にだけは、何も知らされないのか」……明らかに不可解な日本のマスコミの報道姿勢に対しては、国連はもとより、欧米メディアからも再三にわたって指摘されていることです。

しかし、真の意味で、そのメディア・コントロールに気が付いている日本人は、おそらく数％もいないのではないでしょうか。

その理由については、メルマガパート2で詳しく解説するとして、まずはフェドコイン（Fedcoin）について見ていきましょう。

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