【シリコンバレー＝佐藤浩実】ＣＰＵ（中央演算処理装置）に起因するセキュリティー上の脆弱性が明らかになった問題で、米インテルは４日、過去５年間に製品化したパソコンやサーバー向けＣＰＵの半数以上で脆弱性を補う更新を実施したと発表した。ＣＰＵを制御する「ファームウエア」を修正した。来週末までには「90％以上のＣＰＵに対して更新を行う」としている。
発覚した脆弱性は悪意がある攻撃により、ＣＰＵで処理している情報を盗み見されるリスクがあるというもの。実被害は報告されていないが、インテルのＣＰＵでは２種類の懸念が指摘されており、パソコンやクラウドサービスで使われるサーバーのＣＰＵでの世界シェアが高いことからも対策が急がれていた。３日に開いた電話会見では「数日内に更新を行う」と説明していた。
同問題では、マイクロソフトやグーグルのようなパソコンやスマートフォンの基本ソフト（ＯＳ）を提供する企業もすでに、ＯＳの更新で脆弱性を補う対策をしている。同じＣＰＵメーカーであるアドバンスト・マイクロ・デバイス（ＡＭＤ）や、ＣＰＵの設計を担う英アーム・ホールディングスも含め、ウェブサイトなどで対策状況を逐次公表している。
