ロックバンド「X JAPAN」のヴォーカル・TOSHI（現・Tosh1）を自己破産にまで追い込んだ自己啓発セミナー団体「ホームオブハート」（HOH）。TOSHIは12年間で10億円以上ものカネをHOHに払っていたと明かしています。その後、実質的指導者のMASAYA（倉渕透氏）は別名で音楽活動を続け、ほかのHOH関係者は別会社でその活動を支えています。こうした後継団体のひとつと見られる会社が現在、MARTH（倉渕氏）の音楽CDのプレゼントキャンペーンを行っており、HOHの被害者団体関係者からは「新たな被害の発生につながりかねない」と不安の声が挙がっています。


HOHが「レムリアアイランドレコード」を名乗るレコード会社兼自己啓発セミナー会社として活動していた1997年頃、X JAPANのTOSHIが妻のすすめで入会。実質的指導者である倉渕氏が作る楽曲に心酔してX JAPANを脱退し、バンド解散につながりました。1999年、こうした真相がメディアで暴かれ、いわゆる「TOSHI洗脳騒動」が起こります。

当時、東京に拠点を置いていたレムリアは2001年に栃木県の那須町に移転。名称を「ホームオブハート」（HOH）と改めました。那須町に複数の拠点を構え、熱心なメンバーたちで共同生活を開始。TOSHIの個人事務所「トシオフィス」も、すぐ隣の黒磯町に開設されます。

児童が保護されたHOH本部（2010年撮影）

2004年には関連施設で生活する子どもたちが「不適切な養育環境」にあるとして、栃木県の児童相談所が立ち入り調査を行い児童ら5人を保護。いわゆる「児童虐待事件」が起こりました。脱会したメンバーは、HOH施設内は幼児が段ボールに入れられていたり、大人たちが泣き叫び暴力を振るわれるセミナーに児童らを参加させたりといった異常な環境にあったと証言しています。

この頃からHOHを脱会した複数の被害者が、HOHなどを相手取って訴訟を起こしました。中には、消費者金融での借金を強いられたとしてHOHに約2000万円の賠償を請求したケースもあります。

脱会後、TOSHIは被害者側代理人らと笑顔で共同会見

これに対してHOH側は、メディアで証言した被害者や被害者の代理人弁護士に対して「名誉毀損」などを理由とした民事訴訟を乱発。HOH側によるネット上での誹謗中傷などに対して、被害者側の代理人弁護士も提訴し、計10件の訴訟が飛び交う訴訟合戦に発展しました。被害者側の代理人弁護士について弁護士会への懲戒請求も行われ、ここには、もともとカルト問題に取り組んできたはずの伊藤芳朗弁護士がHOH側の代理人として参戦し、反カルト運動界隈に衝撃を与えました。

記者会見で脱会、自己破産、妻との離婚を表明するTOSHI

しかし2010年、TOSHIが唐突にHOH脱会を表明し記者会見などで被害告発を始めると、HOHは被害者側とのすべての訴訟で和解。後に、TOSHIの自己破産手続きも終了して、HOHをめぐる法的な争いは全て終結しました。

その一方、倉渕氏やHOH関係者は、HOHとは別の複数の会社で活動を継続。倉渕氏も芸名（？）をMASAYAからMARTHに改め、ヒーリングミュージックCDを発表するなどしています。

コンフォート社のプレゼントキャンペーン（MARTH Healing Music News Letter Vol.1より）

これらの後継団体のひとつが株式会社「コンフォート」（東京都港区）。同社が運営するウェブサイト「MARTH OFFICIAL SITE」では現在、『HANA MARTH HAWAII HEALING』なるタイトルのCDを「抽選3名様にプレゼント」するというキャンペーンを実施しています（MARTH Healing Music News Letter Vol.1参照）。

コンフォート社の代表取締役は元アイドル歌手の守谷香氏。TOSHIの元妻で、TOSHIをHOHに引き込んだ張本人でもあります。言うまでもなくくHOHメンバー。さらに、他の役員も含めて同社の役員全員が、那須町で共同生活を行っていた時代からのHOHメンバーです。これが実質的指導者のMARTH（倉渕氏）のCDを販売する事業をしていることから、HOHの後継団体と考えて差し支えないでしょう。

上記のプレゼント企画は、この後継団体が直接行っているものです。HOHの被害者団体である「ＭＡＳＡＹＡこと倉渕透グループの問題を考える会」の関係者は、本紙の取材に対して、こう語ります。

「コンフォート社は、もともと倉渕氏をオーナーとして設立された会社です。HOHはX JAPANのTOSHIのファンを勧誘していたばかりか、CDに添付のアンケートに感想を書いたり、HOHが経営していた美術館で絵の感想をノートに書いた人まで巻き込んで被害を拡大していきました。それだけに、名前を変えてプレゼント企画などで新規客を開拓しようとする動きには、新たな被害の発生につながりかねないという不安を感じます」

コンフォート社に電話をかけて、事実関係の確認を求めたところ、こんな返答でした。

「いまはMARTHというアーティスト名で活動しており、それ以上でも以下でもありません。取材の意図がよくわかりませんので、担当者から折り返しご連絡します」

ほどなく、「顧問的なことをやっている」という弁護士から電話がかかってきました。

「HOHの役員とコンフォートの役員は一致していませんし、全く別の会社です。HOHは裁判も全て終わっていますので、それを踏まえた記事をお願いします。（コンフォート社の役員がHOHの）メンバーかどうかは、こちらでは確認していません。MARTHさんが倉渕さんかどうかも私は知りません」

その点を確認するための取材に対してこういう回答だということは「答えない」という趣旨か？と尋ねると、「そうです」とのこと。

電話をかけてきた弁護士は、芝綜合法律事務所の遠藤一義弁護士。前述の訴訟合戦の中でHOH側の代理人として訴訟に関わっていた弁護士の一人です。しかもTOSHIがHOHからの脱会を表明した際、遠藤弁護士はHOHの広報担当者としてメディアに登場し、給与がHOHに流れていたとするTOSHIの発表を「事実無根」と語っていました（2010年1月19日SANSPO.COM）。

HOHとコンフォート社は、確かに法人格も役員構成も違います。しかしコンフォート社の役員全員がHOHメンバーで、実質的指導者である倉渕透氏の楽曲を販売し、なおかつ代理人弁護士までHOHと同じ……。

しかも、HOHとの関係やMARTHが倉渕氏であるという事実と素性を隠して活動しています。関係を隠している以上、当然のことながら本紙の取材に対しても、HOHが引き起こした一連の問題についての反省や謝罪の弁はありませんでした。

CDを聴くだけで洗脳されるなんてことはないにしても、このような後継団体を通じて物品を購入したりプレゼント企画に応募したりすれば、どんな問題に巻き込まれるかわかりません。関わらないでおくのが無難そうです。

HOHにハマっている最中のTOSHIのコンサートでTOSHIと記念撮影したこともある本紙・藤倉善郎総裁の談話です。

「HOHの後継団体はコンフォート社のほかにもある。その全てに“後継団体ですか？”と聞いてみたい。今回と同じ弁護士から“別団体だ”という回答が来るというオチを期待している」