相場の「干支占い」と政治サイクル
日本の金融市場では干支（えと）にちなんだ相場格言が存在する。年末年始の経済番組や金融機関主催のセミナー等では、この格言に触れられることが多くなるため、耳にしたことがあるという方もいるだろう。この相場格言を、根拠のない経験則、あるいはオカルト的なものとして一笑に付すこともできる。しかし過去の実績を確認してみると、それなりに当てはまりが良いという話も多いようだ。
では、相場格言が示唆する経験則が実際に当てはまる、そんな根拠があるとしたら、一体何だろうか。一つ思い当たるのが、政治的なサイクルだ。まず、米国では大統領選挙が4年おきに行われ、その中間では下院の全てと上院の3分の1を入れ替える中間選挙が行われる。加えて、全く同じ年にそれぞれ夏季・冬季オリンピックが重なる。
日本国内においても、参議院選挙が3年間隔で行われる。従って、4年と3年の最小公倍数となる12年という干支のサイクルが、日米（およびオリンピック）の政治的サイクルと重なる部分が大きくなる。この政治的サイクルが経済、および金融市場に与えるアノマリー（理論的な根拠を持つわけではない経験則）を無視できない以上、相場格言にも一定の耳を傾ける価値があるのかもしれない。
2016、2017年は干支占いが当てはまる
その相場格言の教えるところによれば、干支ごとの市場の動きは以下となる。実際問題として、過去10年程度を振り返ると、必ずしも当てはまりが良いとは言い切れないというのが正直なところだ。しかし、直近2年ほどを振り返ると、確かに2016、2017年、すなわち「申年、酉年」は、いずれも「騒ぐ」年だった。
2016年と言えば、英国が国民投票でEUからの離脱（いわゆるBrexit）が決定した年だ。そして、米国では泡沫候補と見られていたトランプ氏が、大統領選挙で勝利した年でもある。翌17年も、非常に騒がしい年だった。トランプ大統領の就任、フランスをはじめとする欧州選挙における極右政党の台頭、中国共産党大会、北朝鮮情勢の緊迫、など、世界を騒がせた政治イベントは枚挙に暇がない。加えて、金融市場においては以前指摘したように（「米国経済の「バブルつぶし」は成功するか」）、FRB議長の人事が大きなリスクイベントとして注目されたほか、日本でも政治疑惑で政局が揺れた。
もっとも、振り返ってみれば過去2年は「騒がしいだけ」の年だったと言えるかもしれない。懸念されていたトランプ大統領の保護主義的な政策方針は後退し、逆に時間がかかると目されていた税制改革は妥結を見た。フランスでは極右政党が敗北し、日本でも蓋を開けてみれば衆議院選挙で与党大勝、安倍政権続投となった。
