農業関連のコモディティETFに
投資チャンスあり!
今日はいつもと趣向を変えて、農業関連のETFを紹介します。
パワーシェアーズDBアグリカルチャー・ファンド(ティッカーシンボル:DBA)は、大豆、砂糖、とうもろこし、小麦、ビーフなどに投資するETFです。ポートフォリオの内訳は下のパイチャートのようになっています。
同ファンドは、インベスコという運用会社のパワーシェアーズというETF部門が運用しています。年間経費率(信託報酬)は0.89%です。
過去9年に渡って
世界の穀物・食肉相場が低迷したわけ
世界の穀物や食肉の価格は、過去9年間、ダラダラ安を続けてきました。その原因を一言で言えば、供給過剰です。このため、パワーシェアーズDBアグリカルチャー・ファンドの価格もずっと右肩下がりでした。
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2003年以降、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国の略)ブームがあり、それらの新興国の消費者が豊かになるにつれ、「どんどん穀物や食肉の消費が増える」という強気の予想が台頭し、それが増産につながりました。
また、バイオフュエル(バイオ燃料)向けの穀物の需要も増加が見込まれていたので、農家が強気になったのです。
世界的に穀物の消費量は伸びたが
供給はそれ以上に増えてしまった
この楽観的な予想は、ある意味、正しかったと思います。なぜなら長期で見た場合、世界の穀物の消費は年率+1.8%で安定的に成長してきたからです。これにバイオフュエルなど食用以外の需要を加えると、長期での消費成長率は年率+2.2%の成長でした。
しかし、上に述べたような楽観論が台頭する中、2008年以降、世界の農家は需要を凌駕するペースで増産してしまったのです。この結果、農作物は慢性的な供給過剰に陥りました。
下は穀物の備蓄(ストック)と消費を比較したチャートですが、備蓄、すなわち余剰が増えている様子がわかります。
このような供給過剰は、穀物価格が崩れる原因を作りました。
穀物価格が崩れたので、農家の収入は2012年頃を境に頭打ちになっています。
作付面積の絞り込みなど
生産調整がようやく開始される
増産しても儲からないということがわかったので、農家は作付面積を絞り込み始めています。下はとうもろこしの作付面積です(2018年以降は米国農務省の予想)。
同じく大豆も今後、作付面積は減少すると見込まれています。
次は小麦です。こちらは一足先に作付面積の縮小がおこりました。
作付面積の縮小は、今後、穀物価格が出直る可能性を示唆しています。
穀物価格は株式市場の景気とは
無関係に変動
穀物や食肉の消費は景気に余り左右されません。すると農業コモディティーの価格を決定するのは主に農家の増産や天候要因になります。
現在は世界的に好景気で、世界の投資家は好景気の恩恵をこうむる銘柄に投資することに夢中になっています。しかし、景気はシクリカル(循環的)なものであり、好景気の後には不景気が続きます。したがって、見渡す限り好況な今、「次」に思いを馳せることが重要だと思います。
【今週のまとめ】
今後市場の回復が見込める農業コモディティには
景気後退局面でのアウトパフォームを期待
農業コモディティーの価格は、過去9年に渡ってダラダラ安でした。しかし生産調整の努力が始まっているので、今後、市況の回復が見込めます。農業コモディティーは景気に左右されないので、景気後退局面ではマーケットをアウトパフォームすることが期待されます。
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