Ripple(リップル)最新情報局

仮想通貨 Ripple リップル の再新情報をお届けします。

リップルについて詳しく解説 – 将来性や特徴など

リップルとは

 

現在2000種類以上あるとされる仮想通貨の一つで、ビットコイン、イーサリアムに次ぐ第3位の時価総額を誇る仮想通貨です。
みずほ、りそな銀行を含む邦銀43行と海外の大手金融機関がRippleネットワークの採用を表明したことで仮想通貨としての価値が一気に上がりました。
また、Googleや大物個人投資家からの出資も受けており、人気の理由の一つとなっています。
リップルは、三つの側面を持っており
  1. 企業としてのリップル
  2. 送金システムとしてのリップル
  3. 仮想通貨としてのリップル
と分けて考えることもできます。

企業としてのリップル

企業としてのリップルは、アメリカのカルフォルニア州に本拠地を置くRipple Labs, INC.と言う社名で、社長はChris Larsen(クリス・ラーソン)です。
この会社がリップルの送金システムを開発・運営しています。

送金システムとしてのリップル

送金システムとしてのリップルは、新しいグローバル送金の形を掲げていて、リップルという取引プロコトルを用いてネット上でお金を電子メールのように気軽に取引できることを実現しています。
現在の国際送金は送料手数料がとても高く、さらに取引完了まで数日かかるという旧時代のシステムとなっており、その旧システムにとって変わろうというのがリップルの野望です。

仮想通貨としてのリップル(XRP)

仮想通貨としてのリップルは、リップル(XRP)と呼ばれるもので、ゲートウェイと呼ばれる両替所的な業者を通すことで、ドルや円などの法定通貨やビットコインと交換することができます。「送金システムとしてのリップル」で法定通貨を送付するときにXRPを消費するのが特徴です。

特徴

送金の速さ

 

1回の取引にかかる時間が3秒となっており、ビットコインの1200倍も速いです。

取引手数料の安さ

0.0004ドルとなっており、日本円だと約0.045円となり1円以下で、ビットコインの28.23ドルで(約3200円)
と比べるとほとんどタダと言っていいほどの値段となっています。

スケーラビティ

 

1秒あたり1500件の取引を処理することができます。
 

ブリッジ通貨機能

ブリッジ通貨とはその名の通りに「通貨間の橋渡しを行う通貨」です。
例えば円をドルに変える場合は銀行などで両替してから送受信する必要がありますが。
これをインターネット上でリップル(XRP)を経由することで瞬時に両替を行い、世界中どこにいてもスピーディーに送金を行うことが可能になるのです。

PoC (proof of Consensus)

ビットコインは承認作業にPoW(プルーフ・オブ・ワーク)が使っており承認作業に数十分かかったりしますが、
リップルはプルーフ・オブ・コンセンサス(Proof of Consensus)という承認方法を採用しており、数秒で承認作業を完了することができます。
プルーフ・オブ・コンセンサス(Proof of Consensus)略してPoCとは直訳すると「合意による証明」となります。
この承認システムはハッシュ値を求める計算は行わず、ある特定の承認者たちの合意を得たときに新規の取引をデータに追加する仕組みです。
この承認者のことをバリデーター(Validator)と呼び、現在はMITやマイクロソフトがその役目を担っています

IOU取引

IOUとは「I owe you」の略で、直訳すると「あなたに借りができた」となり、
「お金を貸したこと借りたこと証明する証明(借用書)」のようなものです。
IOUはゲートウェイ(借り手)が発行することができ、リップルユーザー同士はこのIOUを使って支払いを行うことができます。
IOUは円やドルなど様々な法定通貨やビットコインなどの仮想通貨とも交換することができます。

将来性

リップルの将来性を以下の三つの点から読み解いていきたいと思います。
  1. リップル(XRP)は普及するのか
  2. リップル(XRP)の価格は上昇するのか
  3. リップル(XRP)と提携する企業は増えるのか

リップル(XRP)は普及するのか

リップルはクレジットカードに置き換わる可能性も秘めています。
クレジットカードの手数料は、販売する側(店舗など)が負担することはご存知でしょうか。
カード決済される度に販売者は1%~10%の手数料をカード会社に払っています。
例えば月に1000万売り上げのある会社だと最大100万円はカード会社に取られてしまいます。
それがリップルだと取引量に関係なく1回の手数料が0.0004ドルとなっています。
日本円だと約0.045円となり1円以下の手数料で済むわけです。
仮に、売り上げが1000万円で、一つの商品が1万円で販売されたとすると0.045×1000で45円となります。
100万円が45円で済むわけです。
これだけでもリップルが普及するのは時間の問題と言っても過言ではないでしょう。

リップル(XRP)の価格は上昇するのか

ビットコインと違い、XRPの発行限度は決まっており1000億XRPとなっています。
現在の価格100円(2017/12/24)で考えると市場に出回る価値は10兆円となり、全世界で10兆円しか使えないということになります。
10兆円しかというのは米ドルが1日で取引される量が90兆円になるので世界中でリップルを使うと考えると全然足りないです。
ちなみに日本の貯蓄額(2017/12/24現在)は1809兆円と言われており、その事実からも10兆円では全然足りないことが伺えます。
なので現在の100円よりは確実に上昇していくと筆者は予想しています。
 

リップル(XRP)と提携する企業は増えるのか

リップルの最大の強みは他の通貨と違い、たくさんの企業や銀行から出資されているということです。
ビットコインや他の仮想通貨は非集権的で、既存の金融システムに対抗したものな一方、リップルは既存のシステムを手だすけするものとなっているので、ビットコインや他の仮想通貨による現行インフラの破壊に対抗するためこれからも提携する企業は増えていくと思います。

懸念点

まず第一にリップル社に依存しているというのがあります。
ビットコインなどは運営している会社がなく、非分散的なシステムとなっているのですが、リップル(XRP)はXRPの価格上昇=会社の収益となります。
現在の手数料が安い点も、大多数をリップル社が保有しているという条件だからこそ実現できているというのもあると思います。
また、バリデータをリップルが正確に選出できるかの疑問も生じます。
バリデータは、リップルの値段を適正に保つ事を目的として機能するので、もし悪意のあるバリデータが存在した場合価格が暴騰・暴落する可能性もあります。
バリデータを選出に用いる方法や確認手段は公開されておらず、悪意のあるバリデータが入り込む可能性は往々にしてあります。
ただしリップルは金融機関としての一面を持ち始めているため、これからは常に公的機関の監視を受ける立場にあると考えるとリップル社が無責任な行動をとるとは考えづらいです。
また大きくなるにつれてFBIやSEC(アメリカの市場監視機関)の監視も大きくなっていくと思うので、大きくなるにつれて勝手なことはできなくなっていくと思います。

投稿日:

執筆者:

S