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　ICT総研は13日、有料動画配信サービス利用動向の調査結果を発表した。インターネット回線を活用した有料動画サービスは増加を続け、なかでも定額制動画サービス市場が急拡大しているという。

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■有料動画配信サービス利用者数17年1,440万人、20年2,000万人突破

　17年末時点の有料動画配信サービス利用者は1,440万人、そのうち定額制サービス利用者は約8割にあたる1,190万人、残りの250万人が1本ごとに課金されるPPVサービス利用者としている。

　今後も有料動画配信サービスは拡大を続け、20年にはPPVと合わせて2,010万人まで達すると予測。定額制サービスは1,810万人まで拡大するとしている。

■インターネットユーザー、定額動画配信サービスの利用率は13%

　4,405人のインターネットユーザーに対して実施した利用率に関する調査では、動画配信無料サービスのみを利用するユーザーは67%、定額制サービスを利用するユーザーは13%としている。PPVサービスの利用率は2%、動画サービスを全く利用しないユーザーも18%いたという。

　今後こうした無料動画のみのユーザーが有料サービスに移行する可能性があることから、有料動画サービスの潜在市場は大きいと分析している。

■定額制有料動画サービス、最多利用率はAmazonプライム・ビデオが68%

　定額制有料動画サービス利用者の各動画サービス利用率は、Amazonプライム・ビデオが68%とトップになっている。同サービスは、配送料無料や音楽コンテンツ聞き放題などのサービスとセットになっているお得感から、他社サービスの利用率を大きく引き離している。

　2位はHuluの25%。Huluは米国発祥のサービスとして、海外コンテンツが豊富である。日本テレビとタッグを組むことで日本向けコンテンツも充実させている。3位はdTVの16%、4位がNetflixの14%という結果になっている。

　その他注目すべきサービスとして、スポーツファンを軸に展開する「DAZN」や、無料動画サービスでは「AbemaTV」など、動画配信サービスは熾烈な争いが展開されている。従来の枠組みにとらわれないコンテンツが増えてきていることから、今後も同市場の行方には注目である。