SNS上で先日「パソコンができないのにIT業界に来る若者」に関する投稿が話題となりました。投稿者は、実際にどうなのかはわからないとしつつ「IT業界に来る新人さんでも、今までパソコン触ったことない層はいる」と指摘。「知らないことは今後学べばよいからそのこと自体が悪いわけではないが（中略）マウスの持ち方やダブルクリックの仕方からスタートするのは、教える方も教わる方も大変」とし、その要因として「就職課や採用サイトが『ITなら大丈夫』『ITは売り手市場』と言っていた」ことを挙げています。

　これについて「パソコン使えない若者わりといるよね」「憧れと適性は別物」「とにかくどこかに就職させようとする学校側もよろしくない」などの意見が上がっていますが、IT業界を目指す若者の現状とはどのようなものでしょうか。一般社団法人日本情報技術振興協会（JAPRO）認定講師の久原健司さんに聞きました。

慢性的な人手不足が続くIT業界

Q.パソコンができないのにIT業界に来る若者は実際にいますか。

久原さん「います。IT業界は慢性的な人手不足の状況なので、『パソコンができないのにIT業界を志望する若者』が多く存在していることは確かだと思います。その理由として、IT業界のほとんどの企業が人材を募集している状況において、他社よりも一歩抜きん出るために、良い条件を提示してでも人材を獲得したいと考えています。その結果、『就職活動』をしているつもりが、いつの間にか『良い条件の会社に入りたい』という『就社』が目的になる傾向があり、そのことが『パソコンができないのにIT業界を志望している風の若者』が多いことの背景にあります。企業側も企業側で、人材を一人でも多く獲得したいと考えているので、面接の目的が『応募してきた人を振るい落とす』ことではなく『入社希望を確認する』場に近い状況になってしまっていると思われます。IT業界の内定率が、他業種よりも比較的高いのはそのためでしょう」

Q.IT業界を志望する若者が心得ておくべきことは何でしょうか。

久原さん「ひと口にIT業界と言っても幅が広く、大きくは『ハードウェア業界』『ソフトウェア業界』『情報処理サービス業界』『インターネット業界』の4つに分類されます。就職活動をする若者は、各業界の内容をしっかりと把握し、給与や福利厚生などの条件面による『就社』を目的にするのではなく、仕事の内容を理解した上で『就職』をする必要があると思います。もちろん、自分なりに十分理解したつもりでも入社前と入社後のギャップは存在するでしょうから、自分にとって良い会社を見極める一つの手段として『十分な研修期間』を用意している企業を選択するのもよいかもしれません。そうした企業は、若者と向き合う時間に対して多くの予算を用意できており、どんな問題にも対応できる可能性が大きいと考えられるからです」

Q.企業側として「パソコンができない若者」にどう向き合うべきでしょうか。

久原さん「十分な研修期間を用意し、若者と向き合う時間を多く確保することで、その人に合った仕事の内容を選定できると思います。『仕事に人をつける』という考え方ではなく、『人に仕事をつける』ような歩み寄りを行うのがよいかもしれません。現状、十分な研修期間を用意できない企業でも、国からの助成金などを積極的に活用するとよいでしょう。しっかりと向き合う時間を作ることは、採用した若者に長く仕事をしてもらえることにつながります。そのことが結果的に、採用コストの低下や会社の発展につながる可能性を生むのではないでしょうか」

（オトナンサー編集部）