3 Lines Summary
- ・闘会議2018で5つのeスポーツ(ゲーム)のプレイヤーにプロライセンスが発行される
- ・世界ではeスポーツの認知度が高く、賞金総額20億円の大会も
- ・オリンピックでeスポーツが競技に入れば、日本人プロゲーマーが大活躍するかも?
闘会議2018でプロライセンス発行!
デジタルからアナログまで、古今東西のゲームが集まる日本最大級の“ユーザー参加型”ゲームイベント「闘会議」。
昨年、会場来場者6万8459人、ネット視聴者412万6180人を動員したこの「闘会議」が、来年2018年2月10日(土)と11日(日)の2日間に渡って開催されることが発表された。
そしてこの2日間の中で、過去の実績などを踏まえた上で、プレーヤーに対して日本初となるeスポーツのプロライセンスが発行されることとなった。
現時点(2017年12月13日時点)でプロライセンスが発行される予定のゲームのタイトルは、以下の5つだ。
・ウィニングイレブン 2018
・ストリートファイターⅤ アーケードエディション
・鉄拳7
・パズル&ドラゴンズ
・モンスターストライク
世界のeゲームと日本のeゲームの現状は?
そもそも「eスポーツ」とは、「エレクトロニック・スポーツ(Electronic Sports)」を略したものでコンピューターゲームやビデオゲームで行われる競技のことを指す。
このeスポーツ、海外では“プロスポーツ”として認知されていて、世界の市場規模は2019年の予測で1300億円を超える。また賞金総額が約20億円の大会も開催され、プロ選手の中には、年間数億円の収入を得る選手も存在する。
今や世界の「eスポーツ」の競技人口は野球やゴルフを超えているのだ。
一方、日本は数々の名作ゲームを世界に送り出しているにも関わらず、eスポーツの認知度は低く、法律上賞金の上限がわずか10万円となってしまう場合もあり、盛り上がりにかける現状となっていた。
そこで、来春早々に日本のゲーム関連団体とeスポーツ団体の5団体(CESA、JOGA、JeSPA、e-sports促進機構、JeSF)が統一団体を設立し、プロライセンスを「闘会議」で初めて発行することになった。この措置によって、プロゴルファーや棋士などと同じように、高額賞金の大会などを開催できるようになる。
目指すはオリンピック
eスポーツは、スポーツ国際大会であるアジア競技大会の2018年ジャカルタ大会で試験導入される予定で、2022年杭州大会で正式なメダル種目になる。さらには2024年のパリ五輪で正式種目に採用するかの協議がされている。
統一団体が作られることで「そのスポーツの国内唯一の代表団体であること」という条件があるJOC(日本オリンピック委員会)に加盟できることとなり、日本人プロeスポーツプレイヤーが国際大会に出場できることとなる。
来年2月に行われる「闘会議」で生まれる日本初の“プロ”ゲーマー達が、オリンピックで活躍する日も遠くは無さそうだ。