世界のAR／VR市場、年率98.8％成長で2021年には17倍に　日本は教育分野での利用に課題――IDC予測

IDC Japanが発表した世界AR／VR関連市場の予測によると、2021年の世界AR／VR関連支出は1593億ドルに達するという。米国や中東欧などに比べ、日本の成長見込みは低く、教育分野での利用が課題と指摘する。

　IDC Japanは2017年12月12日、世界のAR（拡張現実）／VR（仮想現実）のハードウェア、ソフトウェアおよび関連サービスの市場予測を発表した。

　市場予測をまとめたレポート「Worldwide Semiannual Augmented and Virtual Reality Spending Guide」によると、AR／VRのハードウェア、ソフトウェアおよび関連サービスを合計した支出額は、2017年の91.2億ドルから、2018年には前年比95％増の178億ドルに、2021年には1593億ドルに達する見通しで、2016年から2021年にかけての年間平均成長率（CAGR）は98.8％と高い成長が見込まれるという。

　IDCでは、VRは今後12～18カ月、コンシューマー市場とビジネス市場双方のユースケースがけん引役となり、高いレベルの成長が続くとみている。プロダクトデザインから小売業における従業員訓練まで、多くの潜在的な応用可能性が見込まれることから、VR技術の利用に企業の関心が集まり始めているという。

　AR市場では、スマートフォンやタブレットによるモバイルARが消費者からの注目を集めており、より手軽なレベルでのARを実現すると予測している。

世界市場AR／VR関連市場 主要ユースケース別構成比、2018年（出典：Worldwide Semiannual Augmented and Virtual Reality Spending Guide, 2017H1）

　2021年までのAR／VRの主要ユースケースとしては、ゲームは2018年に世界合計で68億ドルになるとみられるコンシューマー向け市場で支配的なユースケースになると予測。コンシューマー市場全体でのAR／VR支出の2016年～2021年のCAGRは45.2％、2021年には総支出が200億ドルを超えると推定する。

　ビジネス市場でのユースケースは、分野や産業ごとに大きく異なる。分野別では流通、サービス分野の支出が最も多く、次いで製造、資源エネルギー分野が多いと見込まれ、金額面ではこの2分野が2021年までのビジネス市場をけん引するとみられる。

　流通、サービス分野に関しては、小売店舗やオンライン店舗での展示が、2018年に合計9.5億ドルの支出が見込まれる最大のユースケースになり、特にオンライン店舗での展示は2021年までの5年間でCAGR 225％という際立った成長を予測する。

　製造、資源エネルギー分野では、現場での組立と安全管理、プロセス製造のトレーニングと設備のメンテナンスが有力なユースケースになり、その他、公共インフラ分野では、インフラ整備と政府によるトレーニングが2018年における最大のユースケースになると推測する。

国内AR／VR関連市場 2017～2021年の年間平均成長率のトップ5ユースケースと2021年の支出額予測（出典：Worldwide Semiannual Augmented and Virtual Reality Spending Guide, 2017H1）

　地域別では、2018年に最も支出が多いと予測されるのは米国（64億ドル）、次いで日本を除くアジア太平洋地域（51億ドル）、ヨーロッパ、中東、アフリカ地域（30億ドル）となる。米国は、2021年まで成長が加速し、2020年には成長率がピークに達するとみられる。日本を除くアジア太平洋地域は、2021年を前に支出の伸びがやや減速すると予測。その他、カナダ（CAGR 139.9％）、中東欧（同113.5％）の2地域が100％超のCAGRと見込む。

　一方、日本は、CAGR 36.5％と低い成長率にとどまる見込みだという。世界に比べ全般に成長が見劣りすると予測される日本では、組立製造やプロセス製造分野での2017年～2021年のCAGRは70％を超え、見通しは堅調だが、教育分野での利用の成長率が他の地域と比較して著しく低く、IDCでは、それが今後のユースケース拡大と成長の阻害要因の1つになるとみている。