「ｅスポーツ」は、エレクトロニック・スポーツの略で、対戦型のオンラインゲームをスポーツ競技として捉え、国内での市場規模はおよそ１０００億円と、今後も成長が見込まれています。

８日、「ｅスポーツ」の普及を目指し、先月発足した超党派の議員連盟の会長を務める自民党の河村建夫氏らが東京都の小池知事を訪問し会談しました。

この中で河村会長は３年後の東京オリンピック・パラリンピックで、「ｅスポーツ」のエキシビションを行うなどして、競技の魅力を発信するよう求めました。

これに対し、小池知事は「競技人口が非常に増えているということで盛り上がりに驚いている。若い世代への広がりに伴い新しいテクノロジーなど波及効果もあるだろう」と述べ、都として何ができるか検討していく考えを示しました。

「ｅスポーツ」をめぐっては、４年に１度開かれるアジア最大のスポーツの祭典「アジア大会」の２０２２年大会で、正式競技に採用されています。