日本のラグビーのトップリーグは、選手がチームを移籍した場合、前の所属チームの承諾が得られなければ、１年間、公式戦に出場できないとする移籍制限の規約を設けています。このため、チームを移籍した日本代表クラスの選手２人が、承諾が得られないまま、今シーズン、移籍先で公式戦に出場できなくなっています。

これを受けて日本ラグビー協会が、ワールドカップを主催するワールドラグビーから出場停止期間を短縮するなど規約を是正するよう求められたことがわかりました。協会は規約の変更を検討していて、出場停止期間を現在の１年間からシーズンの半分余りまで短縮するほか、将来的にプロ野球やサッカーのように移籍金制度を導入することも検討しているということです。

日本では２年後の２０１９年にワールドカップの開催を控えていて、日本ラグビー協会は「移籍制限によって選手が公式戦に出場できないのは、日本のラグビー界にとっても損失だ。移籍金を導入する方向で調整を進めています」とコメントしています。