ＪＯＬＥＤは、先月下旬、新しい技術で製造した有機ＥＬパネルを出荷するのを前に、石川県の研究施設でセレモニーで開きました。

東入來信博社長は、ＮＨＫの取材に対し、「技術を確立すると同時に用途を広げていき、今後、他社との提携も進めていきたい」と話していました。

ＪＯＬＥＤは、主に中型の有機ＥＬパネルを量産する方針で、テレビ向けの大型のパネルは、ほかのメーカーに印刷式の技術を供与する形で拡大していきたい考えです。

有機ＥＬパネルは、電圧をかけるとみずから光を放つ発光材料を使ったディスプレーです。

一般的な液晶パネルに比べて、バックライトがいらないため、より軽く、薄型になり、また、色の濃淡を鮮明に表示できるのが特徴です。
アップルがことし９月に発表したｉＰｈｏｎｅの新型モデルや、日本メーカーのテレビにも相次いで採用されるなど、利用が拡大しています。

有機ＥＬパネルの製造技術は、発光材料をパネルの表面に密着させる方法で、「蒸着式」と「印刷式」の大きく２つに分けられます。

このうち、韓国のサムスンやＬＧが採用する「蒸着式」は、真空状態の中で加熱した発光材料を蒸発させてパネルに密着させる方式で、量産技術は確立されていますが、製造コストがかかります。
これに対し、ＪＯＬＥＤが手がける「印刷式」は、インクジェットプリンターの原理を応用して、液状にした発光材料をパネルに塗り付ける技術で量産化に成功すれば製造コストを飛躍的に下げることができると期待されています。

「印刷式」は、２００６年ごろからパナソニックなどが研究を進めてきましたが、その間に、韓国メーカーは、「蒸着式」を採用して大規模な量産に乗り出し、世界の有機ＥＬ市場をほぼ独占しました。

こうした状況を受けて、パナソニックとソニーが、有機ＥＬの研究開発部門を統合し、「印刷式」の量産技術の確立を目指す研究開発会社としておととし、設立されたのが「ＪＯＬＥＤ」です。

現在、ＪＯＬＥＤは、深刻な業績不振が続く液晶メーカー、ジャパンディスプレイのグループ会社で、量産化の実現に向けては、資金面も課題となっています。このため、「ＪＯＬＥＤ」は、複数の企業に総額１０００億円規模の出資を打診しています。

今後、ＪＯＬＥＤが中心となって、「印刷式」の量産化を軌道に乗せることができるかどうかは、ディスプレーの市場で日本勢が再び存在感を取り戻せるかどうかのカギを握っています。