ＷＭＯは、世界各地で観測される気温や気圧、それに風向きなどのデータを基にさまざまな分析を進めていて、世界全体の年平均気温の推移を、毎年国連の地球温暖化対策の会議「ＣＯＰ」で報告するなど、各地の観測データは温暖化や異常気象の予測や実態の把握に欠かせないものとなっています。

このためＷＭＯは、２７日から日本やドイツ、アメリカ、それにフィリピンなど９か国の気象当局の担当者を集めて、気象庁で国際会議を開き、世界各地の気象観測の精度を向上させるための課題や対策について話し合うことにしています。

世界の気象観測をめぐっては、発展途上国を中心に観測機器の調整不足などが原因で、気温や気圧のデータが誤って観測されるケースが多く、気象庁も現地に担当者を派遣して、機器の取り扱いや調整の方法などについて研修を行っています。
ただ、こうした研修だけでは限界があることなどから、ＷＭＯは途上国でも使えるマニュアルを作成する方針で、今回の会議ではその具体的な内容についても議論が交わされる見込みです。