ファッション雑誌の販売部数は激減している

最近、ファッション雑誌をほとんど読まなくなった。
当方はモデルやタレントに一切興味はないので、元からそれが目的では読んでいない。

93年に「デモシカ」で洋服販売員になるまではファッションに興味はなかったから、働き出してから「勉強しなくちゃ」ということでファッション雑誌を読み始めた。
仕事で商品を扱っていることもあって、読んでみると意外に面白かった。
まあ、暗記することが好きなので、読んで新しい用語を覚えることが当方にとっての快楽だっただけのことである。

洋服のコーディネイトなんてまったく知識がなかったから、ファッション雑誌の全コーディネートを暗記するまで繰り返し読んだ。
月刊誌を1冊買って、それを10回以上全ページ読んですべてのコーディネイトを暗記した。

暗記量が増えると、買い物に行っても「あ、あの号のあのページに掲載されていたシャツと似ている」ということが瞬時に思いつくようになり、じゃあ、「似たようなこのジャケットと合わせればあのページが再現できる」という選び方ができるようになった。

もちろん、雑誌に載っている商品はン万円もするので、貧乏人であり貧乏性な当方がそのまま買うはずもない。
似たような安い商品で代用するのである。

似たような安い商品だけでどこまで再現できるか、というのも貧乏性の当方にとってはなかなかの快楽で、そのまま今に至っている。

2005年までおよそ10年間はそんな生活が続いていた。
2007年ごろから、一応1冊は買うけどそんなに繰り返し読むことはなくなった。
覚えなくてはならないコーディネイトがなくなったからだ。

それでも惰性で毎月1冊は買っていたが、2010年頃から買うことすらしなくなった。
今では発売日に書店に行って、30秒くらいペラペラ流すくらいしかしない。

ファッション雑誌に掲載されていることで未知のことがなくなったというのが最大の理由だ。
それとコーディネイトが見たければ、インターネット上で無数にある。しかも雑誌と違って日替わりだ。
また、インターネットだとブランドの公式サイトでもそれぞれのコーディネイトが掲載されている。

コーディネイトが知りたければファッション雑誌を買うよりもインターネットのほうが圧倒的に利便性がたかく、サンプル数も桁違いに多い。

ファッション雑誌が冬の時代になるはずである。笑

そういえば、先日、こんな報道があって驚いた。

宝島社がトップ独占で依然好調　2017年上半期雑誌売り上げ
https://www.wwdjapan.com/508530

これを読んで「相変わらず宝島は絶好調！」とか「宝島スゲー」なんて思ってはいけない。
この報道で注目すべきは販売部数だ。

女性ファッション雑誌1位は「スウィート（sweet）」で月間平均販売部数25万7554部、2位は「リンネル（Liniere）」で19万3001部、3位は「グロー（GLOW）」で18万4783部、4位は「インレッド（InRed）」で15万2729部となり、上位を宝島社が独占した。「スウィート」は09年上半期に1位を獲得して以来、17期中（09年～17年）14期1位を獲得している。5位には「ニコラ（nicola）」（新潮社）が14万9014部でランクインし、ティーン誌が健闘した。

とある。

しかし、2008年頃までは宝島のファッション雑誌は100万部くらいあった。
それが今はトップのスウィートですら25万部しかない。
ピーク時の4分の1か5分の1まで販売部数が減少している。

2位のリンネルや3位のグロー、4位のインレッドの販売部数は20万部を下回っている。
20万部を越えているのがスウィートしかないというところが、ファッション雑誌の不振を如実に物語っている。

インレッドの15万部というのはメンズのサファリやライトニングとあまり大きく変わらない。

女性ファッション雑誌はそこまで低迷しているということである。

「マニアック」と評されたメンズのライトニングとほとんど変わらない部数にまで追い込まれてしまっている。
ファッション雑誌は最早「マスコミ」などではなく「ミニコミ」になっているといえる。

もちろん、ミニコミとして狭い範囲の人々に厚く深く支持されるという在り方は一つの存在理由になる。
それを否定するつもりはまったくない。ミニコミとして突き進めば良い。

注意を喚起したいのは、アパレル企業、アパレルブランドに対してである。

ごくまれにアパレルやブランドの販促に関わるミーティングを覗かせてもらうことがあるのだが、旧型アパレルはほぼ全社といっても良いくらいにいまだにファッション雑誌と人気タレントにこだわっている。
90年代の手法を20何年間も後生大事に続けているわけだ。

しかし、近年、とくに2010年以降不振が続いているということは、その90年代手法は現代においてまったく販促効果がないということにほかならない。

アパレル経営者の大好きな「費用対効果」でいえば、まったくないということになる。
ボーナスをカットしたり、昇給を据え置きしたりというコストカットには俊敏に行う癖に、なぜ費用対効果が限りなく低い90年代販促手法に固執するのかまったく理解に苦しむ。

売りたいのなら「売れる手法」を取り入れるべきで、90年代のままの手法を続けている限り、「売れるようになる」ことは絶対にない。
そして「売れない手法」しかいまだに提案できないような広告代理店とは付き合うべきではない。

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三越伊勢丹HDが「ケイタマルヤマ」を手放す理由とは？
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