京都大ｉＰＳ細胞研究所の井上教授らの研究チーム
３種類の既存薬を組み合わせることで、認知症の代表的疾患、アルツハイマー病を引き起こす物質を抑える効果を確認したと、京都大ｉＰＳ細胞研究所の井上治久教授（幹細胞医学）らの研究チームが発表した。アルツハイマー病患者のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作った脳細胞に投与し、病因物質を約４割減らした。論文が２２日の米科学誌「セル・リポーツ」で公開される。
アルツハイマー病には、遺伝的要因が大きい「家族性」と、そうでない「孤発性」があり、共に大脳皮質の神経細胞内に不要なたんぱく質「アミロイドβ（ベータ）」（Ａβ）が蓄積することが原因の一つとされる。Ａβを抑える薬の開発は臨床試験で副作用が判明して中止されるなど難航していることから、研究チームは信頼性の高い既存薬からＡβを低減する組み合わせを探すことにした。
家族性の患者のｉＰＳ細胞から大量に大脳皮質神経細胞を作製。１２５８種の既存薬から、培養皿での実験でＡβ量を低下させる化合物１２９種を選び出した。更に相乗効果のある組み合わせを調べたところ、パーキンソン病とぜんそく、てんかんの３種の薬の組み合わせが最もＡβを低減させることが判明した。家族性５人、孤発性４人の計９人のｉＰＳ細胞から作製した脳細胞に添加したところ、いずれの患者でもＡβの量が平均約４割減った。
井上教授は「臨床試験のように多様な患者の細胞で薬効を評価することができた。実際に投与する量などを今後、検討したい」と話している。【野口由紀】
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