ふだん食べているお菓子やチーズ、缶詰などの大きさが、いつの間にか小さくなっていた――。こんな経験をした人は最近多いのではないだろうか。一見、これまでと同じ大きさでも、気持ち小さくなった気がし、調べてみると確かに容量が減っている。でも値段は前と同じ。ネット上では「だまされた気分」「実質的な値上げでは」との声も相次ぐ。こうした現象は、英語のシュリンク（縮む）にちなんで「シュリンクフレーション」とも呼ばれる。なぜ今、シュリンクフレーションが起きているのか。
ツイッターで話題に
筆者も２年ほど前、いつも食べているヨーグルトの容量が、450gから400gへと約１割減っていることに気付いたことがある。冷蔵庫から取り出した際に何となくいつもより軽い気がし、パッケージを見ると、たしか450gのはずが400gになっている。ネットで調べたら、実際にその通りだった。
ツイッター上では今、「くいもんみんな小さくなっていませんか日本」というハッシュタグへの投稿が盛り上がりをみせている。これもそう、あれもそうという情報が、証拠の写真やデータと共に、数多く寄せられている。
俎上に載った食品は、クッキー、ガム、チョコレートなどの菓子類から、チーズ、マーガリン、牛乳、アイスクリームなどの乳製品、ウインナー、ハムなどの食肉加工品、カップ麺、カップスープなどのインスタント食品、缶詰、調味料にいたるまで、枚挙にいとまがない。どれも消費者になじみのある人気ブランドばかりだ。
容器ごと小さくなった商品もあれば、10個入りだったのが８個入りになるなど、中身の数が減った商品もある。容器の大きさは変わらないが、開けたら中がスカスカになっていたという投稿もあった。
投稿者のコメントには、「悲しい」「切なくなる」といった悲哀を漂わせるものもあれば、「だまされた」「ひどい」と怒りをあらわにするものも。いずれにせよ、財布を直撃された消費者のショックは相当大きい。
念のため言えば、各メーカーとも商品の容量を変更する際はホームページなどでその旨を発表しており、けっして消費者を欺いているわけではない。しかし、食品メーカーの発表を毎日チェックする消費者はいないし、メーカーも商品の容器に「容量減らしました」と書くことはまずない。テレビや新聞も、わかりやすい値上げや値下げのニュースは報道するが容量の変更はスルーしがち。後で気付いた消費者が「だまされた」と思うのも無理はない。
容量が減っているのはもちろん企業の意図だが、その理由は、生産コストの上昇と個人消費の低迷という板挟みにあったメーカーが、利益を確保するためにとった窮余の策という側面が極めて強い。
原因は生産コストの上昇
第一生命経済研究所の永濱利廣・首席エコノミストは、「日本は現在、少子高齢化を原因とする働き手不足で人件費が上昇しており、企業としては人件費の上昇分を製品価格に転嫁したいのが本音。しかし、個人消費が低迷するなか、安易に値上げすれば消費者が敏感に反応して売り上げが減少するリスクが大きい。したがって、価格はそのままにして容量を減らすという、実質値上げだが、値上げであることがわかりにくい方法をとっている」と解説する。
食品メーカーが商品の容量を減らす動きは、2014年4月に消費税が５％から８％に引き上げられた直後にも相次いだ。この時も、個人消費が低迷しており、消費税増税分を販売価格にまともに転嫁すれば売上高の減少は避けられないとの判断があった。
最近の容量削減の動きは、人件費の上昇に加え、原材料費の値上がりも背景にある。経済データの解析などを手掛けるベンチャー企業ナウキャストの広瀬健取締役ＣＳＯ（チーフストラテジスト）は、「小麦やマグロなど一次産品の国際価格が中国の経済成長の影響で上昇傾向にあり、それが日本の食品メーカーの原材料調達コストにも響いている」と指摘する。
実際、菓子や麺などの原料となる業務用小麦粉の卸値は、日本政府が10月から輸入小麦の売り渡し価格を引き上げたことを受け、12月から上昇する見通しだ。すでに業界大手の日清製粉などが値上げを表明している。小麦粉価格の上昇分を相殺するために、食品メーカーの間で商品の容量を削減する動きがさらに広がる可能性は十分にある。
しかし、容量の減った商品を知らずに買った消費者が、後で気付いて「だまされた」という気持ちになり、その商品を買うのを止める動きに発展することはないのだろうか。
ナウキャストの広瀬氏は、「商品にブランド力があれば、他商品への乗り換えは起きない」と断言する。事実、容量が減ったと話題になっている商品は、有名ブランドや定番商品ばかり。容量削減が原因で売り上げが大きく減ったり、生産終了に追い込まれたりという話は聞かない。
永濱氏は、「シュリンクフレーションが起きているのは、日本企業が昔のように儲けを二の次にして生産拡大を追求するのではなく、利益の確保を重視し始めた表れ」と話し、シュリンクフレーション自体は現在の日本経済にとって悪い面ばかりではないと強調する。
日用品、サービスでも
実は、シュリンクフレーションは食品だけでなく、洗剤や化粧品など日用品の世界でも起きている。サービス業でも、例えば宅配業者が料金は変えずに人手不足などを理由に遅い時間の配達を止めたら、それはシュリンクフレーションだ。シュリンクフレーションは様々な業種に広がっており、現在の日本企業の好決算や、株高の一因になっているとの指摘もある。
ただ、永濱氏は同時に、「企業はシュリンクフレーションによって増えた利益を内部留保としてため込むのではなく、給与という形で社員に適正に分配すれば、個人消費も上向き、景気も好循環に入る」と指摘し、日本経済全体のために企業がシュリンクフレーションの果実を消費者に還元する必要性を強調する。
こう見ると、シュリンクフレーションは、力強さを欠く個人消費の底抜けを防ぐために企業がとる苦肉の策の結果とも言える。永濱氏の言うように、企業がシュリンクフレーションの果実を社会に還元しないままシュリンクフレーションが広がり続ければ、いずれ経済全体が本当にシュリンクしかねない。
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