日本銀行の黒田東彦総裁は、「負の価格ショック」の影響を回避できれば、フォワードガイダンスによって人々のインフレ予想に影響を与えることは可能だとして、２％の「物価安定の目標」の実現に向け粘り強く取り組むとの考えを示した。

　　黒田総裁はスイスのチューリヒ大学で13日に講演、「２％の物価安定の目標に向けて取り組むべき課題はなお残されているが、それでも物価を巡る環境は５年前に比べて着実に改善している」と評価した。「15年間にわたるデフレによって形成されたデフレマインドを一気に払しょくすることは容易ではない」と述べた。

　　日銀は大規模な金融緩和を４年半以上続けているが、物価上昇率は目標の２％を依然大きく下回る。他の主要中央銀行が金融引き締めに踏み出すなか、日銀は緩和を継続する必要があると黒田総裁は繰り返し述べている。

　　総裁は13日の講演で、マクロ的な需給ギャップが着実に改善していくなか、企業の賃金・価格設定スタンスは次第に積極化してくるだろうと発言。「実際に価格引き上げの動きが広がれば、人々のインフレ予想も着実に上昇していくと考えられる。日本銀行としては、こうした前向きの動きが途切れることがないよう、今後とも強力な金融緩和を粘り強く続けていく方針だ」と述べた。

原題：Kuroda Says Not Easy to Dispel Japan’s Deflationary Mindset（抜粋）