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NVIDIAのデータセンター向け事業が、売上高の年間ランレートで20億ドルに到達する勢いだ。クラウド事業者がNVIDIAのGPUの採用を進める中、成長が鈍化する兆しは全く見られない。
NVIDIAが米国時間11月9日に発表した2018会計年度第3四半期(10月29日締め)の業績報告は、全ての事業部が強い成長を示すなど傑出した内容となった。中でも特筆すべきは、データセンター向け事業の売上高が前年同期比で倍増したことだ。
同期、非GAAPに基づく1株あたり利益は1.33ドル、売上高は26億4000万ドルとなった。金融アナリストらは1株あたり利益を94セント、売上高を23億6000万ドルと予想しており、これを軽く上回ったことになる。
NVIDIAの好調さを考えると、IntelとAMDがNVIDIA対抗のために連携する動きも納得がいく。
NVIDIAの最高経営責任者(CEO)、Jensen Huang氏は、「Volta」プラットフォームを土台としたデータセンター事業の強化は始まったばかりと述べている。
「この四半期、われわれはVoltaを大きく強化するようになっており、取り組みはその前の四半期に始まっていた。それ以来、Amazon、Microsoft、Google、百度(バイドゥ)、阿里巴巴(アリババ)、騰訊(テンセント)、最近ではOracleなど、主要なクラウド事業者全てがVoltaのサポートを表明している。われわれは企業が社内や、外部向けのパブリッククラウドサービスで行う深層学習のためにVoltaを提供する」とHuang氏は述べている。また、「われわれはさらに、世界の主要なサーバコンピュータメーカーもVoltaをサポートしており、Voltaを市場で展開する準備を進めていることを発表した」と続けている。
Huang氏は、あらゆるスーパーコンピュータがアクセラレーションを採用すると予想する。その通りになれば、NVIDIAは世界の上位500のスーパーコンピュータのうち15%よりはるかに多くを占めることになる。
以下が、NVIDIAのデータセンター事業への追い風の要因だ。
Huang氏はVoltaプロセッサがCPU100基分に相当することに触れながら、ムーアの法則の時代は終わった、としている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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