有名企業400社への実就職率ランキングで1位になった東京女子大学（撮影：今井康一）
女子学生の4年制大学志向が止まらない。文部科学省が公表している2017年度版の学校基本調査（速報）によると、大学学部の女子学生は、前年を1万5000人上回る115万6000人で、占有率は44.8％。人数、占有率ともに、過去最高を更新した。
こうした流れを受け、総合大学の女子占有率が高まっている。一般入試の合格者に対する女子の占有率を、1997年と2017年で比較すると、早稲田大学が25％から36％、明治大学が21％から35％、法政大学が22％から35％などとなっている。大規模な総合大学を中心に大幅に上がっているのが現状だ。
志願者鈍化でも就職率高い”お得”な女子大
一方、同時期の女子大学の入試状況に注目すると、総合大学のような伸びは感じられない。一般入試において実質倍率（受験者数÷合格者数）が上がっている大学は多くないのだ。東京の津田塾大学や東京女子大学、日本女子大学、また関西の京都女子大学、同志社女子大学、神戸女学院大学といった、東西の女子大御三家でも、実質倍率はほぼ横ばいで大半が2倍台。中には大幅に下がった大学もある。
女子学生の4年制大学志向の風向きは総合大学に向いているわけだが、そんな時代だからこそ女子大の”お得感”が際立つ。入試のハードルが相対的に下がっても、就職における女子大の優位性は高いままだからだ。
トピックボードAD
