2017年10月30日16時41分
拡大する 記者会見する後藤隆久病院長(中央)ら=横浜市中区
横浜市立大学付属市民総合医療センター(横浜市南区)は30日、1月に70代の男性患者にCT検査を行い膵臓(すいぞう)がんの疑いを発見したのに、院内の連携不足で5カ月間放置され、患者が今月亡くなったと発表した。後藤隆久病院長は「医師・部門間の情報共有ができていなかった」と述べ、謝罪した。
同センターによると、男性は動脈瘤(りゅう)の治療で定期的に通院、1月にCT検査を受けた。心臓血管外科医がCT画像を見て動脈瘤の診断をし、その数日後には放射線科医もCT画像を確認、検査目的とは異なる膵臓にがんの疑いを発見したことから、画像診断書に書き込んだ。
男性患者は2月14日に診察に訪れた。遅くともこの時点で心臓血管外科医が画像診断書を確認するべきだったが、画像やカルテを見ただけで診断書は確認しなかった。このため放射線科医の診断は放置され、患者は5月に動脈瘤の手術を受けた。
6月27日、患者は定期的に通っている別の病院を受診し、腹部の痛みを訴えてCT検査を受け、膵臓がんの疑いが発覚した。がんが進行して外科手術が難しい状態で、緩和ケアを受け、今月死去したという。
同センターは「1月に適切に判断していれば外科的な治療が可能だったと考えている」と説明。画像診断を見なければメッセージが表示されるよう、電子カルテのシステムを改修するなどの再発防止策を取り、外部委員を入れた事故調査委員会で検証する方針という。(太田泉生)
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