退職の意思を伝える方法はいろいろありますが、電話で退職の意向を伝えることは認められるのでしょうか。さまざまな理由によってそうせざるを得ない状態になった時の方法と、実際に退職するための手段を紹介します。
目次[表示]
退職の考えを伝えるのは方法がどんなものがあるのか
退職する一段階前の手段として退職の意向を伝える方法には、どんなものがあるのでしょうか。それぞれの方法についてまとめてみました
基本的には上司に直接相談する
退職を考えた際にまず考えられる方法としては、職場の上司に相談することです。最初は直属の上司に退職の理由や時期について相談し、話がまとまった後にその上の上司などに連絡がいく形になります。
伝えるタイミングは一般的に退職したいと考えている2ヶ月前が目安。
それくらいには退職したいという意思表示や相談することが社会人としてのマナーとされていますが、会社側の都合や規則、引き継ぎなどによってはそれよりも早く退職届を提出しないといけない場合もあります。
アルバイトやパート、試用期間中でも同様ですので、会社の規則を確認しておきましょう。
退職の際に悪い印象が付いてしまうと、退職までの期間の業務が非常に居心地の悪いものになってしまいますので、無用なトラブルを避けるようにしましょう。
場合によっては「退職願」を提出する
口頭での相談だけでなく、「退職願」を提出しなければならない場合もあります。「退職願」は「退職届」とは違い退職の意向を社長や経営者に伝えるもの。
したがって、「退職届」とは別に提出を求められることがあります。こちらも企業の方針や規則によっては定められていますので、確認しましょう。
手順としては上司への相談が先になるため、その際に書くように求められるかもしれません。あらかじめ書き方などを学んでおきましょう。
電話でしか伝えられない場合はどうするのか
原則やマナー的には実際に会社で上司などへ相談や報告することが求められますが、それが難しい場合もあるかと思います。身体的な理由で動きがとれないことや、精神的に出社できる状況でないときはどうすれば良いか考えてみましょう。
怪我や病気などの身体的な理由の場合
入院や自宅療養を余儀なくされている間は会社に行くことができません。そうなると、「このままでは会社に迷惑をかけてしまうので退職しよう」「もう出社できる体ではないので仕事をやめたい」と思ってしまうこともあるかもしれません。
その場合は、顔を合わせにくいかもしれませんが、一度上司の方に自宅や病院に来てもらい、退職の意向を相手に直接伝えるのが最善の方法です。
医師も交えて会社への復帰ができないことを説明してもらい、今後の方針を一緒に考えてもらうことも有効な手段。協議の結果、どうしても退職が必要だと判断されれば、手続きを上司が進めてくれるでしょう。
身体の状態によっては退職ではなく、休職ということで会社に籍を残したまま退院まで待っていてもらえるかもしれません。
身体的な理由で「退職したくはないが、そうするべきなのかもしれない」と迷っている時には相談することで解決策が見えてきますので一人で抱え込んではいけません。
ただし、上司が忙しく面会の時間が取れない時には電話で事情を説明し、了承を得ることで退職するケースもあります。
精神的な原因で出社できない場合
身体的な原因ではなく、精神的な理由で退職をしたいと考える方は電話やメールで退職の意向を伝えるしかありません。
仕事が原因で鬱などの精神的な病気になってしまった場合、会社に行くことが難しく、無断欠勤が増え、それによってさらに病気が悪化してしまうことも考えられます。
その際には自分の判断だけで決めるのではなく、医師の診断をもとに出社できないことを伝え、退職の手続きを進めてもらえるようにお願いしましょう。診断書もあったほうが話はスムーズです。
精神的な原因で出社できない状態にも関わらず、無理に出社すると病状の悪化につながるばかりか、人間関係が悪くなって、社内で批判的な言葉を浴びせられた結果、社会復帰が難しくなってしまうことにもなりかねません。
現代では、仕事や会社が原因の鬱や精神的な病気が理解されつつありますので、無理をせずに医師と相談して退職できるよう動いていきましょう。
どうしても退職できない場合の解決方法やトラブルを避けるための手段
退職は、働く人の権利の一つですので、企業側が拒否することはできません。しかし、企業の中には電話では受け付けず「きちんと出社して説明しないと退職届を受理しない」というところもあります。そうした場合にはどうすれば良いのでしょうか。
会社の規定を確認し、退職に必要な最低限の手段を把握しておく
まずは会社側の規定をしっかりと把握して、抜けのないようにしておくことが大切。いつまでにどのような手順で手続きや相談をすれば良いかを確認しておくことで、勤務先から些細なことで受理できないといわれないようにしましょう。
規定に則っておけば文句をいわれることもないはずです。
退職届を提出し、法的に会社を辞める
会社の規定に沿っているにも関わらず、頑なに退職を認めない場合には退職届を郵送して退職する方法もあります。事情を説明しても「とにかく一度出社しないと話を進めない」という会社も存在します。
電話で退職の相談をしても一向に話がまとまらないときは、法的には内容証明郵便で退職届を送付することで、2週間後に会社を辞めることが可能です。それでも揉める場合は最終手段として弁護士に相談する方法もあります。
あくまでも最終手段となりますが、退職の際のトラブルはよくあることですので、覚えておいて損はないでしょう。
社内で相談しにくい退職のことは転職エージェントに聞いてみよう
退職に関する相談は社内の人になかなかしにくいと思いますので、転職エージェントに相談してみるのがおすすめです。転職エージェントは転職に関する専門家が在籍しており、求人紹介だけではなく、転職に関係する全ての相談に対応してくれます。
転職エージェントとは転職を考えている人への面談から、条件に合わせた求人紹介、履歴書や職務経歴書の書き方、面接のアドバイスをしているだけでなく、内定獲得後のアフターフォローもしています。
退職届や退職願といった必要書類の書き方がわからない、いつまでに上司に報告すればいいか判断できない、どのように話せばいいのかなど、転職活動の基本的な部分から丁寧にサポートしてくれます。
転職活動・就職活動の経験があまり場合であっても「こんなことを聞いてもいいのかな？」という質問も気軽にできます。
「退職を相談したら損害賠償を求められそうになった」「転職先について質問されたが答える必要はあるのか」という悩みは退職の際多く聞かれます。
転職エージェントの中でもおすすめはリクルートエージェント。業界最大級の会員数や取り扱い企業数があるのでデータを多く持っているため、時代の流れに沿った最善の回答を導き出してもらえるでしょう。
まとめ
退職に関する悩みは尽きないものです。できる限り電話でなく出社して退職の意思を伝えた方が良いですが、それが難しいときは電話で伝えるのも悪い方法ではありません。
上でも説明したように、身体や精神的なことが原因で出社できない状態であれば、電話で退職の意向を話すしかありません。
ドクターストップが出ているにも関わらず、強引に出社させることはパワハラとして企業体質の問題点を問われる可能性があります。できれば退職など大切な話をする際には通話内容を録音しておき、後で揉めることがないようにしましょう。
実際に電話で相談して、通話内容の録音や応じてもらえない場合は退職届を内容証明郵便で送付すると伝えれば、これ以上の揉めごとを避けるため退職を認めることが大半です。
ただし、対面ではなく電話であったとしも、揉めずにスムーズに退職できることが理想ではあります。次の就職先に影響させないためにも、しっかりと事情を説明して理解を得ながら退職への手続きを進めていきましょう。
問題を抱えており、誰にも相談できない時には、転職エージェントのサービスが優秀であることをぜひ思い出してください。一人で悩まず、周囲に相談しながら退職の準備を進め、新しいスタートが切れるように頑張っていきましょう。